メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
メディア・パブ: モバイル端末からしか接触しないネットユーザーが急増
デスクトップ（PC）からモバイルへ。この流れは止まりそうもない。この流れで注目したいのは、若者や新興国ユーザーを中心に、モバイルデバイス（端末）しか利用しないユーザーが急激に増え始めていることだ。 米国のような先進国では、PCにモバイルデバイスを加えたマルチデバイスによるネット利用が定着しているように思えた。でも若年層ユーザーを中心に、スマホやタブレットのモバイルデバイスからしかネットサービスを利用しない人が増えてきている。 次の表は、米国の主要サイトに訪れた月間ユーザー総数と、そのうちモバイルデバイスからしか訪れていないユーザー数も示している。これは、今年1月のcomScoreによる測定結果である。総訪問ユーザーのうちモバイルオンリー・ユーザー数の割合が右端に掲げられている。 音楽ストリーミングサービスのPandoraではユーザーの73%がモバイルデバイスからしか利用していないのは当然か
メディア・パブ: グーグルが推進する「人工知能のマンハッタン計画」
まるで「人工知能のマンハッタン計画」のようだ。そのように、グーグルの最近の動きがたとえられている。第２次世界大戦中に米国や英国などの連合国が科学者や技術者を総動員して原爆開発計画に注力したように、グーグルが人工知能（AI)の研究・開発のために優秀な科学者や技術者をがむしゃらにかき集めているからだ。 年末年始だけでも、グーグルによるAI関連会社の買収が相次いでいる。年末に「Boston Dynamics」を買収したときには、やっぱりド肝を抜かされた。蹴られても倒れない4脚ロボットや山の急斜面を駆け登る軍備輸送用ロボットなどを開発している会社であったからだ。ここ半年少しの間に、8社ものロボット会社を買収したことになる。年明けには、ネット接続のサーモスタットや煙感知器などを開発している「Nest Labs」を32億ドルで買収。さらに今週に入って、ロンドンに拠点を置く謎のAI関連スタートアップ「D
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