「完全な『パクリ』レポート」を作成せよ──大阪市大の課題、その狙い 常識や先入観を逆手に
話題になったのは、「授業関係の連絡」として学生向けに掲載された「表現文化論特論」の期末課題。2月10日に増田准教授が自身のTwitterで紹介し、現在までに700リツイートを集めている。 「『佐村河内事件に思う』という題名を付し、この題名に即した内容のレポートを作成せよ」という課題は特に珍しくないが、執筆条件は「完全な『パクリ』レポートとして作成せよ」。ネット上や書籍に存在する既存の文章を組み合わせ、10カ所以上の異なる出典を明記し、「自分で独自に執筆した文章を一字一句たりとも交えてはならない」のがルールだ。 ただ何かをコピペすればいいというわけでもない。「論旨や文章が支離滅裂なレポートには単位を認定しないので、上記の執筆条件に厳密に従った上でレポートの日本語文章としての全体的な完成度を高めるよう留意すること」と釘も刺している。 ネットでは「面白い」「読んでみたい」「出典を明らかにしながら
「ロボット犬」でも蹴っちゃダメ？ 倫理めぐる議論盛んに
（ＣＮＮ） 米グーグルが２０１３年に買収したロボットメーカーのボストン・ダイナミクスがこのほど、ロボット犬「スポット」の動画を披露した。犬のように走ったり階段を上ったりすることができ、人間に足蹴にされても４本の足でバランスを保って姿勢を立て直す。しかしこの動画をきっかけに、ロボットを蹴ることの倫理問題についての論議が盛んになっている。 ロボットの動作や外観が生き物に似れば似るほど、これが生き物ではないと思うことは難しくなる。短文投稿サイトのツイッターにはこんな投稿が相次いだ。 「ロボットは素晴らしい！ でもこれが蹴られるのは可哀想に思えた。本当に犬みたいだったから。気の毒なスポット！」 「あの可哀想なロボットたちを蹴るのをやめてくれ。あいつらが何をしたっていうんだ」 「犬を蹴るのは、たとえロボット犬だったとしても、間違ったことに思える」 一方で、「グーグルが安定性を試すためにロボット犬を蹴
米航空当局がドローン規制法案を発表 パイロット免許不要に
米連邦政府の航空輸送関連当局である運輸省連邦航空局（FAA）は2月15日（現地時間）、小型無人航空機システム（UAS）、いわゆるドローンの常用に関するルール設定に関する告示（Notice of Proposed Rulemaking、NPRM）を発表した。 職業パイロット免許が不要であるなど、米Amazon.comや米Googleなどが計画中のドローン配送システムが一気に実現できそうな内容だ。ただし、米Bloomubergによると、この法案の成立には2年以上を要するという。 NPRMによると、UASは55ポンド（約25キロ）以下で、上空500フィート（約154.2メートル）以下を時速100マイル（時速約160キロ）以下で飛行しなければならない。Amazonが昨年7月にFAAに申請したドローンは、いずれの条件も満たしている。
Brazil Amazon: Drone to scan for ancient Amazonia
It has just won a 1.7m-euro (£1.25m; $1.9m) grant from the European Research Council, external. The key quest is to try to understand the scale and activities of populations living in the late pre-Columbian period (the last 3,000 years before the Europeans arrived in the 1490s). The international team will endeavour to find more geoglyphs, which are large geometric patterns left in the ground. Mor
ドローンがデング熱対策で活躍
ブラジルの新鮮なニュース、コラムを独自の目線から楽しくお届けします。もっとブラジルのことを知ってもっと好きになろう！ サンパウロ州内陸部では、カーニバルを中止にする自治体が出てくるほどデング熱のリスクが深刻化して、その対策が急務となっている。 そんな中、同州リメイラ市でドローン（無人航空機）をデング熱の予防に利用する取り組みがはじめられた。TVグローボが2月9日、番組「ジョルナウ・ナシオナウ」で伝えた。 デング熱を媒介する蚊は人里離れた沼や貯水池だけでなく、家庭のちょっとした水たまりからも発生する。ブラジルでは水不足が深刻化した去年から家庭での貯水が行われるようになったため、不適切な貯水がデング熱を爆発的に流行させた大きな要因になっていたという。 現在、サンパウロ州のみならずブラジル全土で、正しい貯水方法と水たまり撲滅のための広報が様々な媒体を使って行われている。テレビやラジオ、インターネ
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