asahi.com（朝日新聞社）：原発事故処理用のアシモ開発へ ホンダ早期実用化目指す - 社会
印刷 関連トピックスホンダ東京電力原子力発電所アシモのプロフィル ホンダの二足歩行ロボット「アシモ」が、東京電力福島第一原発の事故現場に投入される可能性が出てきた。ホンダは、人間に近い作業ができるアシモの技術を応用し、専用ロボットを開発。人が近づけない放射線量の高い場所で作業することを検討している。 活用が検討されている機能は、人のように滑らかに動く腕の技術。モーターで動く肩やひじ、手首の微妙な力加減を、コンピューターで調整できる。 ホンダは、アシモを原型として、腕の技術を生かした事故処理専用ロボットの製作をめざしている。現場は足場が悪く、転倒の危険もあるため、足回りは二足歩行ではなく、タイヤや、戦車のようなクローラー（無限軌道）を使うとみられる。 関連リンク〈日刊工業〉原子力機構、原発用ロボ完成−５０メートル先まで線量測定(6/22)「原発作業６０歳以上で」 １６５人応募、議論呼ぶ
asahi.com（朝日新聞社）：米マイクロソフト、６千億円でスカイプ買収か 米紙報道 - ネット・ウイルス - デジタル
ソフト最大手の米マイクロソフト（ＭＳ）が、インターネット通話大手のスカイプ・テクノロジーズ（本社・ルクセンブルク）を買収する見通しになった、と米経済紙ウォールストリート・ジャーナルが報じた。携帯電話事業や法人向けの電話会議サービスなどの強化を狙っていると見られる。 同紙によると、買収額は７０億〜８０億ドル（５６００億〜６４００億円）。実現すればＭＳにとって過去最大の買収となる。１０日にも買収を発表する予定だが、破談の可能性も残っているという。 スカイプは、携帯電話やパソコンなどに無料ソフトを組み込んで使い、ネット経由で利用者同士が無料で音声通話やテレビ電話などを楽しむサービス。現在、ピーク時に世界で２３００万人が同時に使っているという。米ネット競売大手イーベイが２００５年に２６億ドルで買収したが、０９年に経営権を米投資会社などに売却していた。 マイクロソフトはスカイプを自社サービスに
asahi.com（朝日新聞社）：ネット削除、動く警察 「みる・きく・はなす」はいま - 社会
仙台市の南約２５キロ、なだらかな山に囲まれた宮城県柴田町。精神科「仙南中央病院」は３月１１日、激しい揺れで柱が折れ、病棟の照明が一斉に消えた。 重度認知症などで入院する９４人を付属の体育館に避難させた。１回の食事はおにぎり１個。患者は空腹と寒さで悲鳴を上げた。 電話は断たれ、町役場は機能不全に陥っていた。「どうやってＳＯＳを出せばいいのか」。食料がほぼ尽きた１４日、鈴木健院長（３７）は携帯電話を手に取り、インターネット掲示板に書き込んだ。 「餓死寸前。食料、医薬品、燃料至急求む」 書き込みはネットで転載され、瞬く間に広まった。１５日から物資を積んだトラックが次々と乗り付けた。 ところが前後してネット上で批判があふれ始めた。「深刻な状況ではない。悪質なデマ」「いい加減にしろ」。書き込みの転載が止まらなかったからだ。 鈴木院長の思いは複雑だ。「ネットのおかげで患者は生き延びた。同時
asahi.com（朝日新聞社）：日本の災害対応を米懸念「官僚縦割り」 流出の米公電 - 政治
米政府の在日大使館が２００８年、地震も含む日本政府の災害や危機への対応では、「官僚制の縦割りや目先のリスク回避の風潮」が弱点となり得ると内部文書で指摘していたことがわかった。経済的に相互依存を深める米国にとって「日本での破滅的なできごとは重大な影響を及ぼす可能性がある」と警告していた。 約２５万点の米外交公電を入手した内部告発サイト「ウィキリークス」から朝日新聞が日本関係の約７千点の提供を受け、分析した。 日本政府の災害・危機対応についてまとめた「秘」（コンフィデンシャル）の公電がその中からみつかった。０８年３月１８日付で在日米大使館から国務省にあてて出されていた。 公電は、自然災害や人的脅威はさまざまな形態が考えられる中、「日本の官僚制と計画制度は柔軟さを欠くかもしれず、結果として日本は、未知か新たな備えを必要とする脅威には弱点を持ち得る。そうした状況が重大システムやサービスの長期
asahi.com（朝日新聞社）：米軍グアム移転費水増し 日本の負担軽減装う 流出公電 - 政治
在日米軍再編ロードマップと「数値操作」２００６年合意の在日米軍再編ロードマップによる現行案 日米両政府が在沖縄米海兵隊のグアム移転について合意した２００６年春のロードマップ（行程表）で、米政府が、関連費用の総額を水増しして日本側の負担割合を見かけ上減らし、日本政府も０８年に追認していた。海兵隊の移転人数については、削減をアピールしやすいよう実態より多い数字を挙げていた。 約２５万点の米外交公電を入手した内部告発サイト「ウィキリークス」から、朝日新聞が日本関係の公電約７千点の提供を受け、分析する過程で判明した。 海兵隊のグアム移転は、在日米軍再編の中で、沖縄・普天間飛行場の移設と一体となった形で進められる計画。普天間移設は地元の根強い反対で決着しておらず、再編計画全体の数字の粉飾が米公電に明記されていたことで、反発が強まることは必至だ。 問題の公電は０８年１２月、在日米大使館から国務
asahi.com（朝日新聞社）：日米、米軍グアム移転で暫定合意〈１〉 米公電訳 - 政治
０８ＴＯＫＹＯ０３４５７ 発信地：東京 日付：２００８／１２／１９ 区分：秘 （２パートの１）米国と日本、グアム移転で暫定合意に達する １．要約：米国と日本の交渉担当者たちは１２月１５日、第３海兵遠征軍（ＭＥＦ）の沖縄からの移転を支える施設とインフラを建設するために、日本政府が２８億ドルを拠出することを定めた暫定の二国間協定の合意に達した。暫定合意は、参考公電に含まれた交渉目的のすべてを満たしている。合意文では、首相レベルの承認を経て、グアムでの施設建設と、普天間代替施設を完成させる日本側の行動が関連づけられた。日本政府はグアム・プロジェクトへの金銭的拠出を、２００８米会計年度を基準年とするドルに換算し、資金の運用に関しては米国政府に柔軟性を与えることに同意した。１２月１３日、財務省は日本の２００９会計年度分のグアムプロジェクトとして３億３６００万ドルの計上を認めた。日本政府は、早期の総選
asahi.com（朝日新聞社）：移転費負担小さく見せかけ〈米公電分析〉自公政権時代２ - 政治
普天間移設問題にからんで、舞台裏で表向きの説明と食い違う約束が交わされたのは、民主党政権が発足するよりずっと前、自公連立政権の時代からだった。 日米両政府が２００６年５月にまとめた在日米軍再編のロードマップ（行程表）自体が、日米両政府による政治的な配慮から、沖縄海兵隊の要員や家族の人数や、グアム移転の財政面での全体像について、実態と違う装いを施す文言を含んでいた。 ０８年１２月１９日付で在東京大使館から国務長官らあてに報告した「秘」指定の長文の連続公電がある。ロードマップを土台にした沖縄海兵隊のグアム移転による再編について、両国の資金負担などについて定めた「グアム移転協定」が実務者間で暫定合意に達した際の内容を記している。その文面をたどると、ロードマップの隠された背景が浮かび上がってくる。 操作の一つは、総移転費用１０２億ドル余りの中で約４割を占める米側負担、４１億ドル強の中に含まれ
asahi.com（朝日新聞社）：県外移設「形の上だけ」検討〈米公電分析〉民主政権１ - 政治
普天間飛行場の移設先として日米が合意した沖縄県名護市の辺野古崎周辺＝０９年９月、堀英治撮影 米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題で、２００９年末から昨年初めにかけて、当時の鳩山政権幹部らが、０６年の米軍再編合意で決まった県内の名護市・辺野古崎へ移設するという現行案以外の代替案を模索するが、受け入れられない限り、現行案通りに進めると米国側にひそかに伝えていた。「県外移設の検討は形だけ」と口にしたり、連立解消も辞さない姿勢を見せたりしていた。 普天間移設問題で、「最低でも県外」と主張した鳩山由紀夫前首相は、０９年秋の政権交代直後から、沖縄の民意をくむ姿勢を強調していた。日米両政府は同年１１月、普天間問題で閣僚級の作業部会を設置し、年内決着を視野に入れて解決策を探り始めた。 連立政権の一員だった社民党は同年１２月、「重大な決意」（福島瑞穂党首）という表現で、現行案や県内移設なら連立
asahi.com（朝日新聞社）：堀江被告の実刑確定へ ライブドア粉飾決算事件 - 社会
ライブドアをめぐる粉飾決算事件で、最高裁第三小法廷（田原睦夫裁判長）は、証券取引法（現・金融商品取引法）違反の罪に問われた元社長・堀江貴文被告（３８）の上告を棄却する決定をした。２５日付。懲役２年６カ月の実刑とした一、二審判決が確定する。 決定に対しては異議を申し立てられるが、認められることはほとんどなく、第三小法廷が棄却した時点で刑が確定し、収監される。 一、二審判決によると、堀江元社長は、（１）ライブドアの２００４年９月期の連結決算で、計上が認められていない自社株の売却収入を売上高に含めるなどの手口で約５３億円の粉飾をした（２）関連会社が０４年１０月に出版社の買収を発表した際に、虚偽の内容を公表し、関連会社の決算短信を黒字と偽った。 ライブドアは企業買収などで急成長。０４年にはプロ野球への参入を表明し、０５年にはニッポン放送株を大量に取得するなどして話題を呼んだ。堀江元社長は、同
asahi.com（朝日新聞社）：情報誌「ぴあ」３９年の歴史に幕 首都圏版、７月で休刊 - 文化
「ぴあ」創刊号 ぴあ株式会社（東京）は２１日、エンターテインメント情報誌「ぴあ」の首都圏版（隔週刊）を７月２１日発売号で休刊することを決めた。映画やコンサートなどの興行スケジュール情報は、これまで通りインターネットで提供する。 「ぴあ」は１９７２年、当時学生だった矢内廣社長らが創刊。８０年代後半に５３万部まで部数を伸ばしたが、エンターテインメント情報がインターネット上で無料で調べられるようになり、最近では６万部まで落ち込んでいたという。 中部版は昨年６月、関西版も同１０月に休刊した。 同社によると、売り上げの約９割はチケット販売事業で、「ぴあフィルムフェスティバル」などの事業は今後も続ける。今秋には新しいエンターテインメント誌を立ち上げるという。（石飛徳樹）
asahi.com（朝日新聞社）：風力発電で原発４０基分の発電可能 環境省試算 - 社会
環境省は２１日、国内で自然エネルギーを導入した場合にどの程度の発電量が見込めるか、試算した結果を発表した。風力発電を普及できる余地が最も大きく、低い稼働率を考慮しても、最大で原発４０基分の発電量が見込める結果となった。風の強い東北地方では、原発３〜１１基分が風力でまかなえる計算だ。 同省は震災復興にあたり、風力発電を含めた自然エネルギーの導入を提案していく方針だ。 今回の試算は、理論上可能な最大導入量から、土地利用や技術上の制約を差し引き、さらに事業として採算性を確保できることを条件に加えた。 試算によると、固定価格買い取り制度など震災前に政府が決めていた普及策だけでも、風力なら日本全体で約２４００万〜１億４千万キロワット分を導入できる。風が吹いているときだけ発電するため、稼働率を２４％と仮定。それでも出力１００万キロワットで稼働率８５％と仮定した場合の原発約７〜４０基分に相当する。
asahi.com（朝日新聞社）：東日本大震災／メディア接触動向調査、１位はＮＨＫ−野村総研 - 日刊工業新聞ニュース - デジタル
野村総合研究所（ＮＲＩ）は２９日、東日本大震災の関連情報におけるメディア接触動向調査を発表した。震災発生後に重視している情報源としてテレビを挙げる意見が多かったほか、ツイッターなどソーシャルメディアが一定の支持を集めていることがわかった。関東地方の人々を対象にインターネットを利用して調査した。 重視している情報源としてＮＨＫを挙げた回答者が８０・５％、民放が５６・９％と、１位、２位をテレビが占めた。ソーシャルメディアは１８・３％と７位で、３位のポータルサイト（４３・２％）、４位の新聞（３６・３％）には及ばないものの、利用者の増加を裏付ける結果となった。震災関連の情報によって信頼度が上昇した情報源は、ＮＨＫが２８・８％で１位、ソーシャルメディアは１３・４％で３位だった。ただ、信頼度が低下した情報源でもソーシャルメディアは９・０％で３位だった。回答者が震災発生後に流れたデマやうわさに触れた結
asahi.com（朝日新聞社）：ＨＴＶ開けたらぬいぐるみ 宇宙飛行士にサプライズ返し - サイエンス
ＩＳＳに届いた「こうのとり」の手作りマスコット＝宇宙航空研究開発機構提供「こうのとり」に入るＩＳＳのクルー＝宇宙航空研究開発機構提供 国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）にドッキングした日本の無人補給船「こうのとり（ＨＴＶ）」２号機の貨物室のドアが２８日早朝に開かれ、ＩＳＳの宇宙飛行士らが入室した。作業は当初、同日夜に行われる予定だった。 貨物室の中には茨城県の筑波宇宙センターの管制室にいるＨＴＶプロジェクトチームのメンバーからの予定外のプレゼントが隠されていた。メンバーが手作りした「こうのとり」のぬいぐるみだ。直径８センチ、長さ２０センチの円筒形。ニッコリと笑った顔が可愛い。 ２００９年９月にＨＴＶ初号機がＩＳＳにドッキングした際、同センターの管制室にいきなり出前のすしが何皿も届いた。ロボットアームを操作してＨＴＶをドッキングさせたＩＳＳのニコル・ストット飛行士からの贈り物だった。初号機
asahi.com（朝日新聞社）：チュニジア、ネット通じデモ拡大 市街では黒煙や略奪も - 国際
チュニジア北部のビゼルトで１５日、略奪の被害に遭った後、黒煙を上げるスーパーマーケット＝ＡＰチュニスで１４日、デモ隊と治安当局の衝突中、ビルから黒煙が立ち上った＝ＡＰチュニスで１４日、大規模デモに参加した市民たち＝ロイター 【カイロ＝貫洞欣寛】２３年にわたる強権支配を続けた末、民衆デモの高まりでベンアリ大統領が国外脱出したチュニジアの憲法評議会は１５日、大統領の空位を正式に宣言し、「大統領権限を暫定的に引き継ぐのはムバッザア下院議長」との見解を発表した。大統領権限をめぐっては、１４日にガンヌーシ首相が暫定的に引き継ぐと述べており、混乱した状況となっている。 チュニジアでは１４日のガンヌーシ氏による大統領権限引き継ぎの発表後、「憲法の規定上、この状況で首相は大統領の職務を代行できないはずだ」との批判が出ていた。ＡＦＰ通信によると、同評議会はガンヌーシ氏から見解を出すよう求められたという。
asahi.com（朝日新聞社）：民主主義２．０ ネットで「直接」政治 - 文化トピックス - 文化
民主主義２．０ ネットで「直接」政治（1/2ページ）2011年1月6日14時41分 各候補の得票数とブログ登場頻度（千葉県知事選） 「民主主義２．０」と呼ばれる新たな民主主義の構想が近年、注目を集めている。インターネットに刺激された、未来の政治イメージだ。有権者がウェブ上で自分の１票を自由に分割・委任したり、人々の“無意識”をネットで吸い上げて政策に反映させたりと、ＳＦ的なアイデアが並ぶ。政治の言葉に閉塞（へいそく）感が漂う今、その想像力の射程を探ってみたい。（塩倉裕） 情報技術が政治のあり方を根本的に変えていく。その先にある、まだ見ぬ政治像を表現する用語として民主主義２．０は生まれた。ウェブの新段階を示す用語として広まった「ウェブ２．０」からの転用だ。 様々な構想が２０００年代を通じて育まれたが、話題として広がり始めたきっかけは０９年秋。批評家・作家である東浩紀さんがテレビの討論番組で、
asahi.com（朝日新聞社）：秋葉・広島市長、退任の弁「ユーチューブで」 会見拒否 - ネット・ウイルス - デジタル
動画投稿サイト「ユーチューブ」で、次期市長選への不出馬を表明する秋葉忠利・広島市長 今期限りでの退任を表明した広島市の秋葉忠利市長（６８）は退任会見の開催を拒み、動画投稿サイトのユーチューブに「不出馬会見」と称する動画を投稿したことを５日、市広報課を通じて明らかにした。２０２０年までの核廃絶や同年の夏季五輪招致などの構想はどうなるのか。被爆地ヒロシマから核廃絶を世界に訴えてきた市長だが、動画を見ても退任を決めた真意は分からないままだ。 「みなさんこんにちは」。動画は、スーツ姿の秋葉市長が頭を下げるところから始まる。「今日は１月４日。４月の市長選に立候補しないことを表明しました」。１４分５０秒の間、１人でカメラに向かい、淡々と話した。 自身が打ち出した五輪招致について、「新市長が２０２０年はあきらめるということであれば、２４年、２８年、あるいは先になるかもしれませんが……」と、先延ばし
asahi.com（朝日新聞社）：気に入らぬ贈り物、受け取らず別の物に 米アマゾン特許 - 社会
【ワシントン＝勝田敏彦】贈り物をもらっても気に入らない。そんな不満、悩みに応えようと、米オンライン小売り大手アマゾンが、贈り物を受け取る前に返品・交換できるサービスに関する特許を取得した。注文を受けた贈り物の注文者や中身などを電子メールで通知し、そのまま受け取るか尋ねる仕組み。ただ、受け取りもしないうちに返品できるという発想には、異論も出ている。 米特許商標庁が１１月９日付で認めた特許によると、アマゾンのサービス利用者が、たとえば「特定の人からの品」「５０ドル以上」など、受け取るかどうかを通知して欲しい贈り物の条件をあらかじめ登録しておく。 その後、条件にあった贈り物の発注がアマゾンにあると、発送前に通知の電子メールが利用者に送られ、同額の別の品物に交換したり、商品券を受け取って実質的に返品したりできる仕組み。 注文者に通知するかは、システムの設計次第になる。 米国では、オンライン
asahi.com（朝日新聞社）：絵描こうと取り寄せたら絶滅魚…さかなクン「ひえーっ」 - サイエンス
「ここでクニマスを釣り上げ、びっくりしました」と話すさかなクン＝８月、山梨県の西湖、中山写す 「絶滅」とされていた秋田県田沢湖のクニマスが、山梨県の西湖でみつかった。クニマスの絵を残したい――。そんな思いが、「奇跡」を引き寄せた。 ７０年前に絶滅したと信じられていたクニマスの再発見の立役者は、さかなクン（東京海洋大客員准教授）だった。 漁師と船に乗り、珍しい魚を見つけると、京都大総合博物館の中坊徹次教授に教えを請うていた。その中坊教授の部屋を訪ねたのは今年３月。「どう見てもクニマスじゃないかと思うんです」と保冷箱から２匹を取り出した。 中坊教授の表情が一瞬にして変わった。「なんやこれは！」。２０センチほどの黒ずんだ体がオリーブ色に輝いていた。 長年、クニマスを研究してきた中坊教授は旧知の仲であるさかなクンに「クニマスを描いてほしい」と頼んでいた。現存する標本は約２０匹。白か茶色に
asahi.com（朝日新聞社）：１０代、パソコン離れ…ネットは携帯で 東大教授ら調査 - ネット・ウイルス - デジタル
インターネット利用は携帯電話からが多いという高校生たち＝東京都渋谷区のフリュー本社 自宅でのパソコン（ＰＣ）を使ったインターネット利用時間（メールを含む）は２０代以上の各年代で伸びている一方、１０代では減っている――。５年ごとに実施されている橋元良明・東大情報学環教授（コミュニケーション論）らの「日本人の情報行動」調査でこんな結果が出た。１０代のネット利用は携帯電話が中心になっていることに加え、テレビゲームなど多様なメディアに時間を振り分けていることが背景にありそうだ。 調査は６月に無作為抽出による１３〜６９歳の全国２５００人を対象として実施した。回答率は５９％。メディア接触の実態についての数少ない定期的で大規模な調査と位置づけられている。 調査の結果、１０代の自宅ＰＣによるネット利用時間は１日に１２．８分で、５年前に比べて５分あまり減少した。内容をみると、利用時間の多くはユーチ
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asahi.com（朝日新聞社）：ネットのデマ、警察庁がチェック強化 悪質なら摘発も - 社会