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PISAに関するAriyosiのブックマーク (6)

  • 学力向上に関するこれまでの施策とPISA2009の結果

    ○「学びのすすめ」公表(平成14(2002)年1月) → ①基礎・基の確実な定着、②発展的な学習の推進、 ③宿題を出すなど家庭学習の充実や、朝読書の推進 など ○学習指導要領(平成15(2003)年12月)等の一部改正 → 子どもの実態に応じた、発展的内容の指導を充実 (「学習指導要領の基準性」を明確化、教科書に「発展的な学習内容」の記述) ○「読解力向上プログラム」策定(平成17(2005)年12月) → PISA型「読解力」の育成を目指し、読書活動の充実など、学校、 国・教育委員会での取組を明示。 ○「全国学力・学習状況調査」実施(平成19(2007)年4月~) → 調査結果等を踏まえた、学校、国・教育委員会での取組による 検証改善サイクルの構築。 学力向上に関するこれまでの施策とPISA2009の結果 これまでの主な施策 ○読解力を中心に我が国の生徒の学力は改善傾向にある。 ・各リ

  • OECD生徒の学習到達度調査(PISA):国立教育政策研究所

    OECD生徒の学習到達度調査(PISA) OECDが進めているPISA(Programme for International Student Assessment)と呼ばれる国際的な学習到達度に関する調査に、我が国も参加しており当研究所が調査の実施を担当しています。PISA調査では15歳児を対象に読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの三分野について、3年ごとに調査を実施しています。なお、次回PISA2025については、2024年に予備調査、2025年に調査の実施が予定されています。 研究所内に調査実施のためのプロジェクトチームが部・センターをまたがって組織されており、国際研究・協力部が総括的な事務局を担っています。 OECDによるPISA調査に関するホームページは、 OECD-PISAから見ることができます。 OECD生徒の学習到達度調査(PISA2025) PISA2025予

  • 「読解力」向上に関する指導資料[参考資料][読解力向上プログラム]

    平成15年(2003年)7月にOECD(経済協力開発機構)が実施したPISA調査(生徒の学習到達度調査)の結果が、昨年12月に公表された。それによれば、わが国の子どもたちの学力は、「数学的リテラシー」、「科学的リテラシー」、「問題解決能力」の得点については、いずれも一位の国とは統計上の差がなかったが、その一方で、「読解力」の得点については、OECD平均程度まで低下している状況にあるなど、大きな課題が示された。 PISA調査は、読解の知識や技能を実生活の様々な面で直面する課題においてどの程度活用できるかを評価することを目的としており、これは現行学習指導要領がねらいとしている「生きる力」「確かな学力」と同じ方向性にある。また、学習指導要領国語では、言語の教育としての立場を重視し、特に文学的な文章の詳細な読解に偏りがちであった指導の在り方を改め、自分の考えを持ち論理的に意見を述べる能力、目的や場

    Ariyosi
    Ariyosi 2012/10/25
    PISA調査以降は、やはり読解力が全面に押し出されているような
  • PISA(OECD生徒の学習到達度調査)2003年調査:文部科学省

    PISA調査の概要 * 参加国が共同して国際的に開発した15歳児を対象とする学習到達度問題を実施。 * 2000年に最初の調査を行い、以後3年ごとのサイクルで実施。2003年調査は第2サイクルとして行われた調査。 * 読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを主要3分野として調査。 * 各調査サイクルでは調査時間の3分の2を費やす中心分野を重点的に調べ、他の2つの分野については概括的な状況を調べる。2000年調査では読解力、2003年調査では数学的リテラシー、2006年調査では科学的リテラシーが中心分野。 * 2003年調査には、41か国・地域(OECD加盟30か国、非加盟11か国・地域)から約27万6,000人の15歳児が参加(ただし2003年調査では、イギリスの学校実施率が国際基準を満たしていなかったため、分析から除外されている)。なお、2000年調査は32か国(OECD加盟28か

    PISA(OECD生徒の学習到達度調査)2003年調査:文部科学省
  • PISAのスコアについて - 内田樹の研究室

    AFPによると、OECDが12月7日に公表した国際学習到達度調査(PISA=Program for International Student Assessment)結果で上海が世界のトップに立った。 国別のトップは韓国とフィンランドだが、初参加の上海が全科目で首位を独占した。 アジアのほかの国・地域も極めて良い成績を収めた。韓国は読解力部門で2位、数学で4位、科学で6位にランクイン。香港、シンガポール、台湾、日も好成績だった。 OECDの教育専門家は「質だけでなく機会の平等も重視する教育思想がアジア大陸の成功をもたらした」と分析している。 西洋諸国の専門家が高く評価する教育システムを持つフィンランドは、欧州勢でトップの成績で、読解力部門で3位、科学で2位、数学で3位につけた。 また、報告書によると、すべての国で、女性の方が男性よりも読解力の成績が良く、その差は学校教育1年分だった。この

  • 『危機に立つ国家』 - Jinkawiki

    『危機に立つ国家』とは、1983年にアメリカ合衆国が教育の危機的状況を訴えた連邦報告書である。これをきっかけに全国的な教育改革運動が起こった。 内容 現状 ・ 10年前完了した学力の国際比較では、アメリカの学生・生徒は学力テストのうち19種類で1位または2位がとれなかったし、他の工業化諸国と比べると7回も最下位になっている。 ・アメリカの成人のうち約2,300万人は、日常の読み、書き、理解のテストで機能的に文盲である。 ・17才のアメリカ人の約13%が機能的に文盲 であることがわかった。特に少数民族の青年層ではこれが40%にも及んでいる。 ・大学入試委員会実施の進学適性テスト(SAT) の得点は、1963年から1980年にかけて、実質低下しっぱなしである。 ・大学入試委員会実施の学力試験も、近年は物理、英語などの教科で一貫して低下している。 ・17才青年層の多数が「高度の」知的スキルを期待

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