屋外で20Gbpsを実現！ドコモとエリクソンが5G通信実験に成功 - MdN Design Interactive
株式会社NTTドコモとエリクソン・ジャパン株式会社は、2月17日に神奈川県横須賀市のドコモR&Dセンタにて、15GHz帯を用いた屋外環境での第5世代移動通信方式（5G）通信実験を実施し、目標性能のひとつである受信時最大10Gbpsを超える通信速度の無線データ通信に成功したと発表した。さらに、2月21日に同環境で実施したマルチユーザ通信実験では、世界で初めて20Gbpsを超える通信容量の無線データ通信に成功した。 同実験は、両社が共同で仕様を策定し、エリクソンが設計、製造した実験用の無線基地局と携帯電話端末に相当する移動局装置を用いて実施した。 実験では、基地局アンテナから複数のビームで異なるデータを同時に伝送し、通信速度を向上させる「マルチビームMIMO」を利用することで、10Gbpsを超える無線データ通信を実現した。また、64個のアンテナ素子でビームを作り、電波の放射エリアを特定方向へ集
「2015年 日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成 | ウェブ電通報
2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年（1～12月）における日本の総広告費は前年比100.3％の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2％という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん
中国、3月10日より外国企業のコンテンツ配信を禁止へ
中国は、外国企業のインターネットコンテンツ配信を禁じる規定を現地時間2016年3月10日より施行する。中国の放送規制当局である国家新聞出版広電総局と中国工業情報化部が先週、共同で発表したと、複数の米メディア（New York TimesやForbes、Digital Trendsなど）が報じている。 新たな規定では、外国企業、および外国企業と中国企業の共同事業や合弁会社は、テキスト、地図、ゲーム、アニメ、オーディオ、ビデオといった様々なコンテンツをオンライン配信することが禁じられる。電子化された書籍や、芸術・文芸作品なども対象に含まれる。 中国資本の国内企業と提携すれば、コンテンツ配信を行うことができるが、その場合は事前に政府当局の認可を得る必要があり、サーバーやストレージシステムを中国本土に置くことが求められる。 同規定により、米Associated Press、米Thomson Reu
News Up この症状、「寒暖差アレルギー？」 NHKニュース
この冬は急に暖かくなったり寒くなったり、「寒暖差」が激しいと感じられている人が多いのではないでしょうか。例えば東京都内では今月中旬、気温が２３度と４月下旬から６月上旬並みに暖かくなりましたが、その後すぐ上空に寒気が流れ込んで一気に３度にまで下がりました。こうした気候のとき、ネットで急増するのが「寒暖差アレルギー」ということばです。 「自分も寒暖差アレルギーらしく、寒さを感じると鼻が即座に詰まる」、「寒暖差アレルギーでじんましん、かゆすぎるし顔に出るのは最低！」など、多くの人がつぶやく「寒暖差アレルギー」、実際にあるのでしょうか？ 耳鼻科が専門で、東京都内でクリニックを経営している大場俊彦医師によりますと、鼻水やくしゃみなどの症状が出る場合は、医学的には「血管運動性鼻炎」とみられ、温度の急激な変化などが鼻の粘膜などの自律神経に作用し、くしゃみなどが出ると考えられているということです。原因が花
MERYが女性向けメディアを運営する、外部パートナー13社と連携 集英社「MAQUIA ONLINE」「SPUR.JP」、ハースト婦人画報社「ELLEgirl」等が閲覧可能に
MERYが女性向けメディアを運営する、外部パートナー13社と連携 集英社「MAQUIA ONLINE」「SPUR.JP」、ハースト婦人画報社「ELLEgirl」等が閲覧可能にパートナーには、EC連動や共同広告販売を見据えた、新しい収益モデルを提供予定 株式会社ペロリ（本社：東京都渋⾕区、代表取締役：中川綾太郎）が運営する⼥性向けキュレーションプラットフォーム「MERY」は、外部パートナー様のコンテンツが閲覧可能となる「MERY Partner Program」の提供を開始しました。その一環として、13社の外部パートナー様と連携し、MERY内の各カテゴリページにて、集英社「MAQUIA ONLINE」「SPUR.JP」、ハースト婦人画報社「ELLEgirl」など合計15媒体のコンテンツの閲覧が可能になります。 ＜MERY Partner Programについて＞ MERY Partner P
「日本の広告費」2015年は6.2兆円で横ばい 運用型広告が2割増で好調
2015年の日本の総広告費は6兆1710億円で、14年からほぼ横ばいだった。電通が23日、発表した。海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 インターネット広告費は同比110.2％の1兆1594億円と2ケタ成長の一方、4マスの総広告費は同比97.6％の2兆8699億円と、新旧メディアで明暗が分かれた。 ネット広告費では、「運用型広告」が前年比121.9％の6226億円となり、拡大をけん引した。広告配信システムや自動取引プラットホームの浸透が見られるほか、ソーシャルメディアや動画ポータルサイトでの運用型動画広告のシェア拡大も成長を後押しした。運用型に予算が移動した枠売り広告は、前年をやや下回った。 【関連記事】 ・2014年「日本の広告費」、2.9%増の6兆1522億円 ネット初の1兆円突破 ・2013年「日本の広告費」、1.4%増の5兆9762
「資生堂ショック」、問題の本質は管理職の"マネジメント能力"にある
朝日新聞社は2月20日、「『女性にやさしい』その先へ! 」と題したフォーラムを開催。前編では、資生堂の魚谷雅彦社長が、同社の働き方改革について語った内容をお伝えした。フォーラムの後半では、「『育休世代』のジレンマ 女性活用はなぜ失敗するのか? 」の著者であるジャーナリストの中野円佳さんら6人が議論を展開。今回は、彼女らが時短勤務中の子育て社員にも遅番や土日勤務などに取り組んでもらう資生堂の制度改革、いわゆる「資生堂ショック」について語った内容を紹介する。 左からジャーナリストの中野円佳さん、みずほフィナンシャルグループダイバーシティ推進室長の五十嵐伊津子さん、21世紀職業財団会長の岩田喜美枝さん、日本女子大学人間社会学部教授の大沢真知子さん、セブン&アイグループダイバーシティ推進プロジェクトリーダーの藤本圭子さん、NPO法人ファザーリング・ジャパン理事で、三井物産ロジスティクス・パートナー
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いのっち@軟式zwift部 on Twitter: "バター入り牛乳はあかん / 他1コメント https://t.co/1pqUAtUjwS “重複のグルメ～牛乳に一番合う乳製品を調べる～ - デイリーポータルZ：@nifty” https://t.co/I0FrJkARAW"