広告主の皆さん、2018年はネット上での「宣伝行為」を一度あきらめてみませんか。
【前回の記事】「広告予算や内部資源が足りないときこそ、ファンの重要さが分かる」はこちら 2017年は、ネット広告業界の分岐点となる年ではなかったか 2017年も、終わろうとしています。今年は世界的にも、ネット広告業界にとっても、大きな分岐点となる年として記憶されると思います。 ●1月にはP&Gのマーク・プリチャード氏が、ネット広告を中心としたメディア業界の不正を問題提起するプレゼンテーションを行い、多いに話題になりました。 参考：P&Gが広告の透明性を強く業界に訴え、20年で最高のスピーチと絶賛される ●3月には、YouTubeにおけるヘイト動画への広告掲載問題が、広告主のボイコット運動に発展。 参考：YouTubeが悪質なビデオにも広告を流すことに怒って今度はAT&TとVerizonがGoogleへの広告出稿をボイコット ●夏前には、グーグルやアップルが相次いでブラウザに広告ブロック機能
『WIRED』日本版・若林編集長「編集者は『売る話』ばかりしてる場合じゃない」
「編集者は『売る話』なんかよりも、『つくる話』にもっとちゃんとコミットするべきだ」と話す『WIRED』日本版の若林恵編集長。雑誌が売れなくなっている理由を「そもそも時代に合った雑誌がつくれなくなっているから」と一刀両断しながら、その背景にある問題について独自の視点で指摘する。 出版社における編集部っていうのは、レストランで言うと仕入れの仕事にあたる部門だと思っているんです。財務上の話で言うと、雑誌編集部は「売上」がつかない部門で、売上は基本広告部だったり販売部だったりのアカウントに入るので、編集部は基本割り当てられた予算を使うだけなんです。 つまり、そもそもが何かを「売る」部門ではなく、外から何かを「買ってくる」部門。製造業だと仕入れ部ってありますが、それです。 企画はもちろんするんですが、基本、あらゆる実製造は、ライター、カメラマン、イラストレーター、デザイナー、印刷所などがやるものなの
当たり前のものに向かって、当たり前の言葉で書く
武田：西村さんは以前、TCCの座談会で「時間をかけてコピーを書いている」とおっしゃっていました。そういう風に仕事ができたら素敵だと思うのですが、今の広告業界の仕事は納期や担当する期間が短く、色々なことが“速すぎる”と感じます。 西村佳也（にしむら・よしなり） 1942年東京生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。オカスタジオ、サン・アドを経て、74年にフリーに。これまで手がけた仕事に、サントリー、資生堂、西武百貨店、IWS、NTT、日産、トヨタ、日本生命、東芝、バージンエアライン、キリンビールなど。毎日広告賞、朝日広告賞、ADC会員賞、TCC賞、クリオ賞、IBA賞など受賞。 西村：僕が担当した仕事は、大抵5年以上は使われたものばかりです続いているんですね。一番長い仕事はサントリーウイスキー「山崎」で、30年近い付合いになります。「なにも足さない。なにも引かない。」というコピーは、25年使ってい
コンテンツの供給過剰が価値下落を生む？メディアの付加価値を高める5つのポイント
コンテンツの供給、加えて広告ビジネスは、「過剰性の経済」ともいうべき段階に突入している。 「過剰性」の対極は、「希少性」だ。希少性を原理とした経済の仕組みは、私たちが慣れ親しんできたもので分かりやすい。需要があり、かつ供給が潤沢でなければ、対価は基本的に下落しない。 だが実際には、その逆の現象にわれわれは向き合い続けている。コンテンツ、あるいはメディアビジネスが、過剰性（つまり、同様のコンテンツが十二分に供給されている状態）の経済の下にあるのだとすれば、メディア運営者、コンテンツクリエーター、周辺の事業者は何をすべきだろうか？ 希少性の価値が揺らぐビジネス環境 本稿では、メディアと業界を異にするビジネスに、その解を見い出そうとする論を紹介する。そこからコンテンツの潤沢な供給が引き起こしているのかもしれない、価値下落から反転していく理路を考えてみたい。 ※本稿は、2012年に執筆した拙稿「コ
みなさんは「消費者、生活者、顧客、ユーザー」のどの言葉を使っていますか？
久々のコラム復活です。私のコラムではこれまで、アンバサダープログラムに取り組んでいる企業担当者の方々へインタビューを行い、取り組みの理由や成果、課題などをお聞きすることを続けてきました。アンバサダーを重視した取り組みとは一体どういうものなのか、今までのマーケティングを、企業にとって一番の応援団であるアンバサダーの視点から見直し、そのメカニズムを明らかにしてきました。 そしてその考え方をまとめた『顧客視点の企業戦略-アンバサダープログラム的思考-』という書籍を宣伝会議から出版いたします。そこで出版記念として、今までのインタビューではお伝えきれなかった内容について、しばらくコラムを書かせていただくことになりました。よろしくお願いします。 ファン重視とは、既存顧客を重視すること 「企業やブランドのファン」を重視するアンバサダープログラムには、今までのマーケティングでは見過ごされてきたいくつかの重
ネット広告は「目の前にいる1人」の気持ちを本気で考えられているか - Page 4
顧客の視点でどう考えるのか 前述の孫社長の発言を受けて、私は会場で「四半期決算などで金銭的目標という数値の目標を重視すると利益至上主義になりやすいと思うが、そうならないためにどうすればよいのか」という質問をさせて頂きました。 孫社長は、現在投資をされる際に「売上や利益では無く、何人の人を助けることができたかなどの別の指標を設定することを重要視している」と回答され、塩沼大阿闍梨は「1日1日の1人ひとりとの出会いを大事にし、出会った人に喜んでもらうことに注力する。大きすぎることを考えない」という趣旨の回答を、仏教の教えを元にお話しされていました。 ネット広告の普及の過程で、私たちはページビュー数やクリック率、コンバージョン率など、さまざまな数値の「量」を把握することができるようになりました。 ただ実は、その「量」だけを重視しすぎた結果、DeNA騒動のように見る人が見たら違法ではないかと疑問を感
マーケターは「ポケモンGO」を単なるゲームアプリの流行と捉えると変化を見誤る
スマートフォンのようなモバイル端末は、人々が世界を移動しながら使うパーソナルアイテムです。そこには必然的に、GPS機能による位置情報が記録されていきます。 人のリアルな位置情報はデジタルマーケティングでも注目される分野です。ただ、ビーコン端末やNFCを使った、リアル店舗でのオムニチャネル連携やジオマーケティングというのは、なかなか難しいものがあります。 古くは位置情報のチェックイン系のアプリとして「Foursquare（フォースクエア）」や「Gowalla（ゴワラ）」が有名でしたが、いまは外食や観光といった分野のアプリの一部の機能として吸収されてしまいましたし、Facebookでも積極的に活用されているようには思えません。 かつてニューバランスでも位置情報のゲームアプリである「MyTown」とタイアップをしたことがあり、そのときは店舗だけでなく屋外広告もチェックイン場所として設定したのです
イマドキ女子大生にインタビュー「雑誌には、ファッションやメイクの情報を求めてない」
【前回コラム】「どのような「フォトスポット」にすれば、若者がSNS投稿するのか」はこちら 雑誌などを中心とした紙媒体の実売上は下がり、とくに若年層の「紙離れ」が騒がれています。私（現在25歳）が高校生や大学生の時には、毎月2〜3冊の雑誌を定期購読し、雑誌に穴が空くほど熱心に情報収集していたのも、今ではなんだか遠い昔のよう。 私は大学生の頃に、ファッション雑誌の広報プロジェクトという形でインターンをしていました。雑誌が好きで集まっているはずの15人程のメンバーも、今ではコンスタントに雑誌を買っている人は、3人程度。果たしてそのメンバーより若い、今の大学生は、雑誌を買うのでしょうか。また、何を見て買い物にいくのでしょうか。 21~22歳の女子大生3人にズバリ聞いてきました。 雑誌には、情報を求めていない 石井リナ：早速質問なのですが、みなさんは、雑誌は買いますか？ カホさん：全然買わないんです
独メディア最大手、米調査イー・マーケターを256億円で買収
独メディア最大手のアクセル・シュプリンガーがまた、米国の新興企業を買収した。同社は昨年、オンライン経済メディア「ビジネス・インサイダー」を買収したが、エアー・ビーアンドビーやVR開発企業にも出資している。 独メディア最大手アクセル・シュプリンガーは13日、米調査会社イー・マーケター（ニューヨーク）の買収を発表した。アクセル・シュプリンガーは約2億4200万ドル（約256億5400万円）でイー・マーケターの株式93％を取得する。イー・マーケターの最高経営責任者のテリー・チャブロー氏と、最高イノベーション責任者のジェフ・ラムゼー氏は、両氏で株式7％を保有し、当面の間、現在の役職を維持する。両氏は共同創業者でもある。 イー・マーケターの15年総収入は48億円 イー・マーケターは1996年創業。米国を中心に世界のオンライン広告費の調査や、モバイル端末の利用度などの統計を提供する。データ購読契約を結
総合広告代理店とコンサル会社は、日本でも激突することになる
前回のコラムでは、クチコミやオウンドメディアが従来の広告と本質的には異なる存在なので、単純に広告の代わりを期待するのは間違いではないかという話をご紹介しました。 今回のコラムでは少し寄り道して、最近アドタイでも話題の「コンサル会社による広告会社の買収」のトレンドについて、聞かれることが増えたので、こちらでも個人的な考えを書いておきたいと思います。 米国におけるコンサル会社による広告領域への進出の傾向は、宣伝会議に掲載された織田さんのレポートを見れば火を見るより明らかです。なにしろ、AdAgeのデジタルエージェンシーの売り上げランキングでは、2012年には5位にIBMがランクインするだけだったのが、2年後の2014年にはトップ3をIBM、デロイト、アクセンチュアのコンサル会社3社で占めてしまっているわけです。 ■相次ぐコンサルティング会社による広告会社買収、米国の動向まとめ もちろん、このラ
『ほぼ日』のコンテンツのつくり方を、編集者とデザイナーに聞いてみた | AdverTimes（アドタイ）
田口：ありがたいですね。あのコンテンツは菅野が記事を、杉本がデザインを担当しました。僕も気になるのですが、あれはどのようにつくったんですか。 杉本：対談のきっかけは、糸井（重里）が「バルミューダ ザ・トースター」を購入したことでした。「これはすごい商品だ」と社内でも話題になって。その後、糸井がバルミューダ社の寺尾玄社長とお会いする機会があったんです。社長同士が知り合いになり、さらに互いの社員同士も意気投合して「何かやりましょう」となって、自然とあの対談企画が生まれました。 菅野：寺尾社長と糸井の対談は、寺尾社長の一代記を糸井が聞き出すという流れでした。対談に同席しながら、記事にすれば、きっと“男子成長物語”のような読まれ方をするかもしれないと思っていたのですが、私としては、女性や食べ物が好きな方々にも読んでもらいたくて。対談の後は、Webサイトの「ほぼ日ストア」でのトースターの販売、TOB
「日本の広告費」2015年は6.2兆円で横ばい 運用型広告が2割増で好調
2015年の日本の総広告費は6兆1710億円で、14年からほぼ横ばいだった。電通が23日、発表した。海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 インターネット広告費は同比110.2％の1兆1594億円と2ケタ成長の一方、4マスの総広告費は同比97.6％の2兆8699億円と、新旧メディアで明暗が分かれた。 ネット広告費では、「運用型広告」が前年比121.9％の6226億円となり、拡大をけん引した。広告配信システムや自動取引プラットホームの浸透が見られるほか、ソーシャルメディアや動画ポータルサイトでの運用型動画広告のシェア拡大も成長を後押しした。運用型に予算が移動した枠売り広告は、前年をやや下回った。 【関連記事】 ・2014年「日本の広告費」、2.9%増の6兆1522億円 ネット初の1兆円突破 ・2013年「日本の広告費」、1.4%増の5兆9762
昨今のデジタルマーケターの「転職」や「独立」から考える日本企業の人材育成 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
【前回コラム】「2016年の「広告効果測定」は、一つの施策ごとではなく全体で見てみませんか？」はこちら 日本はマーケターの社内評価と社外評価が乖離している？ 前回のコラムでは、日本の広告主と広告代理店がイノベーションのジレンマにはまらないために重要なポイントの一つは、広告の効果測定を施策ごとではなく俯瞰的に全体を見ることではないか、という話を紹介させてもらいました。 もう一つ、最近この広告業界のイノベーションのジレンマに関連して話題に上がることが多いのが、デジタルマーケティングが分かる人材の社内における位置付けについてです。ここではあえて「デジタルマーケター」と呼ぶことにしましょう。 昨年は、日本のデジタルマーケティング業界を代表するデジタルマーケターといえる花王の本間充氏と、良品計画の奥谷孝司氏が相次いで転職したことが非常に話題になりました。私自身もお二人にはデジタルマーケティングの取り
もはや1人広告代理店！？ クリエイターもうならせるキングコング西野さんの企画力（ゲスト：西野亮廣さん）【前編】｜広告界のニュース＆情報ポータル | AdverTimes（アドタイ）
株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な
糸井重里さんに聞いた“広告の世界から抜けだす方法”
「面白くないなぁ」というダメ出しからスタートしたこのインタビュー。業界の内側で競い合い視野が狭くなってしまう広告クリエイターにありがちな状況を、どうしたら抜け出せるのか？ 糸井重里さんが、たとえ話を交えながらも率直に教えてくれました。 今回のゲストについて 糸井重里（いとい・しげさと） 1948年群馬県生まれ。「ほぼ日刊イトイ新聞」主宰。1971年にコピーライターとしてデビュー。「不思議、大好き。」「おいしい生活。」などの広告で一躍有名に。また、作詞やエッセイ執筆、ゲーム制作など、幅広いジャンルでも活躍。1998年6月に毎日更新のWebサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げてからは、同サイトでの活動に全力を傾けている。 長谷川さんのプレゼンは面白くない 長谷川：最初に聞きたいことがあります。きっとたくさん依頼があるなかで、どうして僕のインタビューを引き受けてくださったのでしょうか？ 糸井：
もはや1人広告代理店！？ クリエイターもうならせるキングコング西野さんの企画力（ゲスト：西野亮廣さん）【前編】｜広告界のニュース＆情報ポータル | AdverTimes（アドタイ）
株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な
広告ブロックに自主基準を グーグル、業界各社と対話の構え
「広告ブロックソフトウエアに対する自主的なガイドラインを設ける必要がある」。グーグルの広告・コマース担当上級副社長シュリダール・ラマスワミ氏は2日、宣伝会議／AdverTimesの取材に、こう答えた。グーグルの成長をけん引するモバイル分野にも「広告ブロック」の動きが浸透しはじめている。 「業界全体で基準を設け、それを満たした広告はブロックされないようにする必要があるだろう。悪意を持った広告もあるが、そうでない企業のほうが多いはずだ。消費者に受け入れられ、かつ掲載メディアの収益につながる広告について、いまこそ考えねばならない」 この度来日したグーグルの広告・コマース担当上級副社長シュリダール・ラマスワミ氏。「Webの利用体験を損ねる広告があることは承知している。かといって、すべての広告がブロックされるべきかどうか。業界全体で考える必要がある。その基準はどこか1社、ひとつの団体が決めることでは
20代女子が自ら解説 インスタ世代の行動指標“インスタジェニック”
10月31日発売の『宣伝会議』2015年12月号では、「ネットサービスに見る、若者の新しい消費意識・価値観」を特集。10代後半から20代前半までの世代にスポットを当て、彼・彼女らの間で、いま流行っているネットサービスを取り上げています。今後、消費を牽引するデジタルネイティブ世代の新たな消費意識・価値観とは？自身もデジタルネイティブである石井リナさんに、インスタ世代の行動指標を語ってもらいます。 ※本記事は、誌面に掲載した記事をもとに、抜粋・加筆したものです。 SNSに見る 若者ユーザーのトレンド 昨今の若者ユーザーのトレンドを見ると、スマートフォンの普及により、検索サイトやポータルサイトを閲覧している時間よりもSNSを利用している時間の方が上回っています。SNSの中でも、言語系メディア（FacebookやTwitter）から非言語メディア（InstagramやMixChannel）への移行
佐野研二郎氏、五輪エンブレム制作過程を解説「自身のキャリアの集大成であり、盗用疑惑は事実無根」
英語版の記事はこちら 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会エンブレム制作者である佐野研二郎氏は5日、都内で会見を開催。メディア向けにデザイン、制作意図、オリジナリティの根拠について、改めて説明の場を設けた。 佐野氏は騒動を受け、会見の冒頭で「大変驚いており、模倣というのは事実無根」とコメント。訴えを起こしているベルギーの劇場のロゴについては「要素は同じだが、デザインに対する考え方がまったく異なる。自身のデザイナー、アートディレクターのキャリアの集大成としてすべての経験と知識を注ぎ込んだものであり、これ以上のものはないと考えている」とし、エンブレム制作の過程についてボードを用いて詳しく解説した。
ちゃんりおメーカー、公開10日で利用者数580万人を突破 - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
サンリオエンターテインメントは10日、自社が運営するテーマパーク「サンリオピューロランド」の夏季プロモーションの一環で、デジタルコンテンツ「ちゃんりおメーカー」を公開した。 「ちゃんりおメーカー」では、顔写真をアップロードしたり、用意されたさまざまなパーツを組み合わせることで、ユーザーが自分自身をモデルにしたサンリオキャラクター「ちゃんりお」を作成することができる。累計利用者数は公開5日で180万人、公開10日が経った7月20日現在で580万人を超えた。Facebookなどでは、作成した「ちゃんりお」をアイコンとして使う人も多く見られる。 「ちゃんりお」のネーミングの由来についてサンリオエンターテイメント 宣伝部担当者に聞くと、「ピューロランドを もっと『誘いたくなる場所』に変えるということを念頭に置き、『◯◯“ちゃん”を誘って行こう』という思いを込めて、“ちゃん”とサンリオを組み合わせて
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