デジタルマーケティングのメディアに「アナログ」は不要なのか
これまで私は一貫して、企業にとって大切なのは「Digital Marketing」ではなく、「MarketingのDigital化」だと説明してきました。そしてこれまで数回にわたって、Dataを活用したMarketingについて考えてきました。これら記事からMarketingのDigital化について、考えられた方も多いのではないでしょうか。 その一方で、MarketingのDigital化の重要な要素となる、コミュニケーションチャネルやメディアについてはあまり触れてきませんでした。そこでこれから数回、コミュニケーションチャネルやメディアについて整理することにしました。 理由は、これからのマーケティングはデジタルメディアを中心にすべき、もっというとアナログは要らないと考えている方が多いように感じたからです。ではコミュニケーションチャネルやメディアは、本当に「アナログは不要で、デジタルが中心
「営業とマーケに共通の指標を設定せよ」---マルケト福田氏が示すChief Revenue Officerの必然性
ITproマーケティングが開催した「BtoBセールス＆マーケティングSummit 2016 Autumn」で、マルケト 代表取締役社長 福田 康隆氏は、BtoBマーケティングのフレームワークとして注目の「ABM（アカウントベースドマーケティング」について解説した。「今、BtoB企業が取り組むべき、戦略的な顧客アプローチを実現するABM」と題した講演で、ABMの実践に当たってターゲットとなる企業の特定と戦略的なアプローチについて説明した。 ABMとMAは「似て非なるもの」 「ABM（アカウントベースドマーケティング）」とは、企業がマーケティングの方向性を定める際に、ターゲットとなる顧客を定義して戦略的なアプローチを仕掛けるためのフレームワーク。米マルケトはABMに対応したソリューションを同社のマーケティングオートメーション（MA）に標準搭載している。マルケトの福田氏は講演の冒頭、ABMについ
「データのジレンマ」に陥るマーケター、困難を極めるROIの証明
マーケターは、自分たちが行うマーケティング活動に対して、今まで以上に大きなROI（投資対効果）を出すことを求められている。その一方で、ROIを証明することが年々困難になっている。そんな課題がここ数年、特にデジタル領域を中心としたマーケティングの現場でよく語られている。 2016年3月中旬、米Leapfrog Marketing Instituteが発表した調査結果で、その事実が改めて浮き彫りになった。 この調査結果では、企業のマーケティング活動における予算配分が2015年から2016年にかけて大きく変わってきたと述べている。その変化とは、これまではメディアをはじめとした顧客接点を中心に考えられていたマーケティング予算の配分が、顧客そのものを中心とした形へとシフトしたというものだ。 つまり、これまでのような、規模の大きなメディアに集中的に予算を投下するというコミュニケーション展開への比重が減
3年で激変した企業の最重視スキル、「デジタルマーケティング」だけでは採用してもらえない？
ビジネスの潮流や技術のトレンドが変わるにつれて、企業が人材を採用する際に重要視するスキルもまた変わってくる。去年まではホットで、あちこちの企業から引っ張りだこになるほどのスキルでも、1年が経過して全くといっていいほど求められなくなる例は珍しくない。人材の流動性が非常に高く、頻繁に転職がある米国では、この傾向はより顕著だ。 米LinkedInが毎年発表している「The Hottest Skills」で上位に挙がるスキルの移り変わりからも、そういった傾向をうかがい知れる。実際に2013年、2014年、2015年の上位10スキルを以下に並べてみた。 ＜2013年＞ Social Media Marketing Mobile Development Cloud and Distributed Computing Perl/Python/Ruby Statistical Analysis and D
【年末緊急掲載】広告であることを明確にせよ！、FTCが年末に発表した綱領で目指すもの
2015年は、デジタルマーケティングの領域でFTC（米国連邦取引委員会）が非常に活発に動いた一年だったといえるだろう。具体的には、「エンドースメント（金品などの対価をもって自社、もしくは自社製品を推奨してもらう活動）」として定義される活動の中に、新たにソーシャルメディア上のアクションを細かく規定したり、その際のガイドラインを制定したりする動きが相次いだのだ。これはこれまで比較的グレーゾーンが大きかった自社製品の推奨について、“お約束事”を決めるという意味を持っている（関連記事：「『いいね！』ボタンを押させる行為を米国連邦取引委員会が明確に規定」）。 そのFTCが、年末も押し迫った12月22日にもう一つ大きな発表をリリースした。その内容は「“Native” Advertising and Deceptively Formatted Advertisements」。つまり「“ネイティブ”広告お
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