米国では2014年、25~54歳の男性の12%(ほぼ8人に1人)が職に就いておらず、求職活動もしていなかった。これはイタリアの水準に非常に近く、主要7カ国(G7)に名を連ねるほかの高所得国をはるかに上回る値だ。英国のそれは8%で、ドイツとフランスは7%、日本に至っては4%にすぎなかった。 同じ2014年、米国に住む働き盛りの世代の女性の26%は職に就いておらず、求職活動もしていなかった。この値は日本のそれと全く同じで、両国を上回るのはイタリアだけだ。 つまり、十分な所得を稼ぐことが必要不可欠になっているはずの責任ある世代の男女について言えば、米国労働市場のパフォーマンスは際だってお粗末だったことになる。 一体何が起こっているのだろうか。 大きく変容する労働市場 米国では以前から、16歳以上の人々の労働参加率が世界金融危機後に低下していることが議論の焦点になっている。確かに、この比率は200
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