1 :名無しさん@おーぷん :2016/01/04(月)19:22:36 ID:2dA 1遊 Football! Football! Football! 2二 軍人でいることの金銭的・社会的ステータスの高さ 3中 クレカ使いすぎ 4一 大正義キリスト教 5右 ウォルマになんでも売ってる 6左 黒人、ヒスパニック、田舎もん、それぞれ訛り過ぎ 7三 話題の映画は必ず見るもの 8捕 外人オタクの浮きっぷり 9指 HONDAが芝刈り機のトップブランド 先発 大学の施設の充実っぷり 中継 テレビはケーブル 抑え ファタニティとかいう闇 2 :名無しさん@おーぷん :2016/01/04(月)19:24:47 ID:NOg 1番と9番に草 まぁあっちでは大正義フットボール&キリスト教やしね 4 :名無しさん@おーぷん :2016/01/04(月)19:27:41 ID:Jym 先発は日本が充実してない
気になった記事があれば、Twitterボタンで拡散宜しく。 感想やご意見など、何かあればTwitter https://twitter.com/irakusa まで どうやら、木星が代表務める『小保方晴子さんへの不正な報道を追及する有志の会』がデマを流している、という噂が流れているようですが、それこそが科学的事実に基づかない、デマ情報です。 いちいち面倒なので、批判ブログやまとめを見ていないのですが、 テキサス大学の博士が報告した損傷誘導性の分化可能多能性細胞とはやり方が違う。。。とか発表はネイチャーではない。。。とか枝葉のことばかり取り上げられていますが、わたくしは『STAP細胞が再現された!』とは『一言も』書いていません。『STAP現象』が確認されました、とは書きましたよ。ええ。書きましたとも。 STAP細胞、と書いても良かったんざんすが、それでは大混乱になると思い、あえて『物理的スト
インタビュー番組の放送で名誉を傷つけられたとして、甘利明経済財政・再生相がテレビ東京などに損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は29日、同社側に計330万円の支払いを命じた。番組に出演する田勢康弘氏への請求は棄却した。問題とされたのは、2011年6月18日放送の「田勢康弘の週刊ニュース新書」。原子力発電所事故に
非公開にしていてもfacebookの検索で自分の携帯番号が他人に知られてしまう可能性がある? ということがわかったので、注意喚起の意味を込めて記事にまとめました。 ことの発端は知らない番号からショートメッセージが来たこと。 僕がTVに出たということを書いているので迷惑メールでは無いっぽいし、たぶん知人の誰かだろうけど相手がわからない。 そのまま相手に 「あなたは誰ですか?」と聞くのも失礼なので まずは番号をグーグル検索しました。 当然、出ませんよね。 今どきネットに携帯番号を公開している人なんていないので、すべての電話番号を機械的に網羅したページだけが並びます。 そして本題はここから。 何気なしにその時開いていたfacebookの検索ボックスに携帯番号を入れたら、 表示されたのです。 番号の持ち主が。 確かに、少し遠い知り合いでした。 誰なのかわかってよかった。 けれど友達も、共通の友達も
裁判官から「原発事故の責任は誰にありますか?」と聞かれ、「げ、原発事故の責任は、自民党にあります……」と蚊の鳴くような声で答える甘利明氏。この時も傍聴席の失笑を買っていた。 2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故の刑事責任を問うため、2月29日に検察審査会が旧東電役員の勝俣恒久氏(75)ら3人を、業務上過失致死傷罪で強制起訴に踏み切った。 東京地裁での裁判の争点は、被告である東電役員が「原発事故を予測できたか」だ。事故が予測不能と証明されれば、刑事責任は問われず、3人は無罪になる可能性があるということだ。 しかし、今を去ること10年前、大震災による原発事故の被害予測が第一次安倍内閣で質疑されていた。共産党の吉井英勝氏が作成した「巨大地震の発生に伴う安全機能の喪失など原発の危険から国民の安全を守ることに関する質問主意書」(以下、質問主意書)だ。 吉井氏はこれを2006
床ドンは「見つめあうだけで感じるキスまでの世界」の記事(こちら) 姉のB・W・H、「3サイズ」。の記事(こちら) セクシーメイドな美香さんの体重は‼︎の記事(こちら) 姉の体重と「ハートのピアジェ」。。。の記事(こちら 「誘惑する?のテクニック」の記事(こちら) 「デートの場所は、極上ベッドの中の記事(こちら) 「アイブロウの色を変えた姉のスッピン」お部屋では、やっぱり裸ですが…、の記事(こちら) 「水族館デートでジェラシー。。。」の記事(こちら) 「叶姉妹のブログが高評価な理由」は?の記事(こちら) 「女神のヌードにからみつくシースルードレス。。。」の記事(こちら) 「究極のS字くびれ」ファビュラスなボディパーツ-2の記事(こちら)「世界のメンズと姉のタトゥタトゥー」の記事(こちら も、ぜひ、ご覧下さいね。 それでは、 また後ほど。
【パリ=三井美奈】在フランス日本大使館は29日、仏民間テレビ局「カナル・プリュス」が東日本大震災の直後に放映した番組で「被災者感情を傷つけるような表現があった」として抗議を行っていたことを明らかにした。 大使館によると、3月中旬に放映された同局の人形劇形式の風刺番組で、原爆投下直後の広島と今回の震災後の仙台の写真を比較して「日本は(何十年も)復興に向けた努力をしていない」としたコメントがあったほか、福島第一原発事故の対応にあたる作業員をゲームのキャラクターにたとえる場面などもあった。 大使館は3月21日までに書簡と口頭で2度抗議したが、局側は「番組は何でも批判するのが趣旨。報道は客観的に行っている」と応じたという。
American troops last year in Lithuania. Russia’s seizure of Crimea in 2014 and its continued support for pro-Russian separatists in eastern Ukraine have led to increasing demands for a concrete Western response.Credit...Bryan Denton for The New York Times BUDAPEST — The Obama administration’s plans to quadruple military spending in Central and Eastern Europe, largely in response to recent aggressi
Secretary of Commerce Penny Pritzker led the American negotiating team at the privacy talks.Credit...Rebecca Blackwell/Associated Press The E.U.-U.S. Privacy Shield may, at first blush, sound like a pretty boring group of superhero characters. But the agreement, whose details were released late last month, will have a major impact on how companies collect, manage and use digital data transferred f
スピードスケート男子500メートルで史上初めて34秒を切る33秒98の世界記録を昨年11月に作ったパベル・クリズニコフ(ロシア)と、ソチ五輪ショートトラック男子5000メートルリレーで金メダルを取ったセミョン・エリストラトフ(ロシア)ら3選手から、ドーピング検査で陽性反応が出たと、ロシア国営通信社Rスポーツ(電子版)が8日、報じた。 3選手が陽性となったのは、女子テニスのマリア・シャラポワが陽性となったメルドニウム。今年1月から禁止薬物に指定されている。ロシアのムトコ・スポーツ相は「大規模にはならないが、今後さらに違反者が出てくる可能性がある」とコメントした。クリズニコフは12年9月にドーピング違反が発覚し、2年間の出場停止処分を受けており、今回確定すれば、2度目の違反となる。(ロンドン=河野正樹)
野村氏「野球賭博は教えていない」 3枚 オリックス、巨人の元投手、野村貴仁氏(47)が12日、高知市内の自宅近くで取材に応じ、現在は野球を教える仕事をしているとした上で、教え子には、昨年野球賭博に関わったとして失格選手となった元巨人・松本竜也投手がいることを明かした。 野村氏は一部で無職と報じられていることに、「無職じゃない。少年野球の会社を、プロに行かせるためにやっている」と反論した。2011年度ドラフト会議で巨人から1位指名されて入団した左腕・松本元投手が、プロに送り出した教え子第1号だという。 現在はパソコンや電話が壊れており外部との連絡手段がない状況だとしながらも、「口コミで来る人はいる」と、入門希望者がいると力説。荒れ放題の部屋の様子がテレビで流れたが、「貯金はある。額は言えないけど」と、困窮しているわけではないとした。 野村氏にとって松本元投手は、社会人・三菱重工三原時代の先輩
巨人は8日夜、東京都内の読売新聞本社で会見を開き、高木京介投手(26)が野球賭博に関与していたことを明らかにした。昨年10月に発覚した一連の賭博問題の責任を取って元オーナーの渡辺恒雄最高顧問(89)、白石興二郎オーナー、桃井恒和球団会長が辞任することも発表した。 【写真】自ら2カ月間の取締役報酬を全額返上していた渡辺恒雄最高顧問 球団は8日付けで高木京を謹慎処分とした。 発表によると、高木京は2014年シーズン、昨年賭博行為で無期失格処分となった笠原将生元投手(25)から誘われて8、9試合賭けて50~60万円負けた。どの試合に賭けたかは覚えていないという。 騒動を受け、14日に予定されていた財界人による巨人の後援会「燦燦会」と、16日の球団激励会は中止となった。
プロ野球・巨人は、去年10月に発覚した選手3人が関わった野球賭博問題で、8日、新たにプロ5年目の高木京介投手も賭博に関わった疑いが強まったことの責任を取って、球団の渡辺恒雄最高顧問、白石興二郎オーナー、そして桃井恒和球団会長が辞任する意向を明らかにしました。
中国の王毅(ワンイー)外相は8日、全国人民代表大会(全人代)の記者会見で、日中関係について楽観を許さないとの認識を示し、「病気は根元から断たねばならない。中日関係の病根は、日本の指導者の対中認識にある」と述べた。歴史認識や南シナ海問題などをめぐって安倍政権への強い不信感を表明した形だ。 王氏はさらに、「日本の政府や指導者は関係を改善したいと言う一方で、様々な場面で中国に対し面倒を引き起こしている。裏表のある人間の典型的なやり方だ」と語り、「中国をパートナーと見なすのか、ライバルと見なすのか、日本側はこの問題を真剣に考えるべきだ」と訴えた。 日中間では2度の首脳会談を経て、経済交流を手始めに関係改善に向けた動きが出ていたが、南シナ海で中国が進める人工島造成などで米国と歩調を合わせて批判する日本側の動きに「安倍政権への不満が強まっている」(中国外務省関係者)。1月の台湾総統選で当選した民進党の
国連女子差別撤廃委員会が日本に関してまとめた最終見解案に皇位継承権が男系男子の皇族だけにあるのは女性への差別だとして、皇室典範の改正を求める勧告を盛り込んでいたことが8日、分かった。日本側は駐ジュネーブ代表部を通じて強く抗議し、削除を要請。7日に発表された最終見解からは皇室典範に関する記述は消えていた。 日本側に提示された最終見解案は「委員会は既存の差別的な規定に関するこれまでの勧告に対応がされていないことを遺憾に思う」と前置きし、「特に懸念を有している」として「皇室典範に男系男子の皇族のみに皇位継承権が継承されるとの規定を有している」と挙げた。その上で、母方の系統に天皇を持つ女系の女子にも「皇位継承が可能となるよう皇室典範を改正すべきだ」と勧告していた。 日本側は4日にジュネーブ代表部公使が女子差別撤廃委副委員長と会い、皇位継承制度の歴史的背景などを説明して「女子差別を目的とするものでは
安倍政権はなぜ「同一労働・同一賃金」実現のための具体的な政策を明らかにできないのか?(写真はイメージ) 安倍首相は今年に入って「アベノミクス」をほとんど言わなくなり、最近は盛んに「同一労働・同一賃金」を言うようになった。確かに正社員と非正社員の差別がひどいことが日本の労働市場の最大の問題であり、これが賃金の低下を招いて不況の原因になっている。 しかしどうやって同一賃金を実現するのかについては、首相は「一億総活躍国民会議」で議論してくれというだけで、具体的な政策を明らかにしていない。というより、明らかにできないのだ。それを政府が本気でやろうとすると、雇用慣行を根本から変える必要があるからだ。 単純な「結果の平等」は実現できない いま日本の労働人口の中で、無期雇用の「正社員」と呼ばれる労働者以外の契約社員、派遣社員、アルバイトなどの「非正社員」は40%に達した。非正社員の賃金は正社員の約60%
米国西海岸のシリコンバレーを本拠地とする同社の法廷戦略を読み解くカギは、この国の反対側で行われている裁判にある。 端末からのデータ抽出を強制するために政府が1789年全令状法という法律を繰り返し利用していることに、同社が初めて立ち向かった裁判だ。 「全令状法」の利用の是非 「政府がみなさんのiPhoneのロック解除を容易にするために全令状法を利用できるとしたら、政府はあらゆる人の端末に手を伸ばしてデータを入手する力を持つことになる」。アップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)は先週、顧客にあてた書簡でこう語った。 アップルは昨年10月、ニューヨークでの裁判について、この状況は「中身を見たい金庫があれば、金庫メーカーの担当者に全米を巡回させて解錠にあたらせる、あるいは鍵メーカーの担当者を派遣してピッキングさせるために政府が全令状法を使おうとすることと何ら変わりはないだろう」と述べていた
南シナ海の南沙諸島(英語名:スプラトリー諸島)に位置するミスチーフ礁で中国が進める埋め立ての空撮写真(2015年5月11日撮影)〔AFPBB News〕 第1に、国防省予算案の中で、国外作戦予算は大幅に増額されたが、これを除いた基本予算(一般予算)はマイナス1.9%と抑制的である。 第2に、予算要求の背景となる国防省の脅威認識として5つのチャレンジ(ロシア、中国、北朝鮮、イラン、ISIL*1)を列挙しつつも、特に中国とロシアの脅威を強調し、大国間の競争(great power competition)を打ち出した点である。 第3に、その結果として、中国およびロシアに対する中長期的な軍事的・技術的優越を確保するための第3次相殺戦略(The Third Offset Strategy*2) 関連の研究開発予算を重視した点である。 第4に、中国やロシアとの大国間の競争の表明や第3次相殺戦略の重視
人民解放軍が大掛かりな機構改革を実施。その狙いとは?北京にある天安門に掲げられている毛沢東の肖像画(資料写真)。(c)AFP/Greg BAKER〔AFPBB News〕 昨年(2015年)末から今年2月の春節前までの1カ月余りで、習近平は人民解放軍の大胆な機構改革をやってのけた。大胆な改革を実行できるほどの実力をつけたことを証明するものであるとともに、そうしなければならなかった背景も考慮しなければならないだろう。 米国に「新型大国関係」を持ちかけたのは時間稼ぎ 習近平の軍事改革には、表裏をなす2つの動機がある。 1つは長期的国家戦略であり、中国を米国に対抗しうる強国にするために必要な強軍建設である。ただし、それは一朝一夕に実現できるわけではなく、一定の時間が必要となる。それは2020年を改革達成の目標としたことに見て取ることができる。 長期的国家戦略の中で、なぜ軍事改革が必要だったのか。
着陸する戦闘爆撃機「Su-34」。シリア・ラタキア県にあるロシア軍施設で(2015年12月16日撮影、資料写真)〔AFPBB News〕 その背景には、イランが国際社会に復帰しようとする中でのロシアなりの思惑があるようだ。 2月16日、イランのホッセイン・デフガン国防相がモスクワを訪問し、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領やセルゲイ・ショイグ国防相と会談した。 会談ではシリア問題も話し合われたようだが、もう1つの重要テーマがイランによるロシア製兵器の購入だ。 2020年に武器禁輸処置解除 イランは長らく核開発疑惑に伴う武器禁輸措置を受けており、軍用装備の旧式化が進んでいる。しかし、昨年の核合意によってイランへの制裁措置は段階的に解除されていくことが決まり、2020年には武器禁輸措置も解ける見込みとなった。 イランは世界有数の産油国であり、経済封鎖が解ければ国防費の増加も見込める。 こうし
南シナ海の西沙諸島・永興島に中国が新設した三沙市(2012年7月27日撮影、資料写真)。(c)AFP〔AFPBB News〕 南沙諸島(スプラトリー諸島)で中国が建設を猛スピードで進めている7つの人工島の1つ、スービ礁周辺海域に、2015年10月、アメリカ海軍が駆逐艦と哨戒機を派遣して「FONOP」(公海航行自由原則維持のための作戦)を実施した(本コラム「遅すぎた米国『FONOP』がもたらした副作用」http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45163)。 その後、しばらくFONOPが繰り返されることはなかったが、2016年1月30日に、すでに30年以上も中国が実効支配を続けている西沙諸島(パラセル諸島)の中建島(トリトン島)周辺海域でアメリカ駆逐艦によるFONOPが実施された。 中国側はこのようなアメリカの姿勢に対応して、西沙諸島の政治軍事的中心である永興
日本国内で、英語や中国語にハングルなど多言語表記の案内板を至るところで目にし、多言語のアナウンスを耳にするようになった。 米国に拠点を構えてビジネスをする三井真由美さん(仮名)はその変化に驚いている。久しぶりに訪れた日本は、訪日外国人客の熱烈歓迎ムード一色だった。驚きつつ、「当惑した」というのが真由美さんの正直な感想だ。 「デパートや都心の家電量販店だけではなく、ちょっとしたスーパーやドラッグまでも免税制度が導入されていてびっくりしました。お店のレジで免税価格で買えてしまうなんて」 前職が客室乗務員だということもあり世界各国を訪れたことがある真由美さんだが、「日本ほどの外国人観光客向けのサービスは欧米では見たことがない」という。 ヨーロッパやアメリカでも、外国人観光客に税金を還付する制度はある。だが、いったん税金を払ったあとで別の免税窓口に行くか、または空港の免税カウンターに出向かないと還
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