小泉悠(こいずみゆう) 東京大学先端科学技術研究センター専任講師。1982年千葉県生まれ。早稲田大学大学院政治学研究科修了。民間企業勤務を経て、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所客員研究員として2009年~2011年ロシアに滞在。公益財団法人「未来工学研究所」で客員研究員を務めたのち、2019年3月から現職。専門はロシアの軍事・安全保障。主著に『軍事大国ロシア 新たな世界戦略と行動原理』(作品社)、『プーチンの国家戦略 岐路に立つ「強国」ロシア』(東京堂出版)、『「帝国」ロシアの地政学 「勢力圏」で読むユーラシア戦略』(同)。ロシア専門家としてメディア出演多数。 サンパウロ「リベルダージ」の日本人街を復活させた「日本文化の浸透力」 栗田シメイ 2023年11月23日 ドイツで右翼政党支持率急上昇 難民政策・経済政策への不満が後押し 熊谷徹 2023年11月22日
BR012R0 ポピュリズムこそ本当の民主主義だ 研究のタイトル: アメリカ•ポピュリズムの研究 1. 適用分野: 現代政治理解、現代民主主義論の深化 2.内容: ・特徴: 現代日本政治においては、ポピュリズムは「大衆迎合」、「大衆追随」を意味し、 衆愚政治の別名となっている。しかし、アメリカの政治家は一貫してポピュリストた らんとするか、ポピュリストとしてのポーズをとることに意を注いできた。それは、 アメリカ民主主義が本来ポピュリズムをその本質としているからである。本研究で は、アメリカ政治史研究を通じてこのことを明らかにし、現代(日本)におけるポピ ュリズムの名誉回復をはかりたい。モットーはポピュリズムを体現したアメリカの政 治家、ウィリアム・ジェニングズ・ブライアンの「人民には間違える権利もある」で ある。 ・概要: アメリカ民主主義の理念と制度的枠組みは独立革命期から建国期にか
北朝鮮の2回目となるICBMと見られる弾道ミサイルの発射について、アメリカ政府の当局者は1日、ミサイルの落下の数分前に民間の旅客機が付近の上空を通過していたことを明らかにしました。 また、旅客機が発信する情報をもとに飛行コースをインターネットで公開している「フライトレーダー24」によりますと、エールフランス便はミサイルが日本海に落下したと見られる時間の前後、高度3万フィート、およそ9100メートルとほぼ一定の高度を保ちながら、北海道の西の沖合をまっすぐ北に向かって飛行していました。 これに関連して、国防総省のデービス報道部長は先月31日、「なんら告知もなくこのようなミサイルを発射することにより、航空機、船舶、そして宇宙船が危険にさらされている」と述べ、民間の航空機や船舶への危険性を指摘していました。 これについて、エールフランスはコメントを発表し「北朝鮮のミサイル実験の空域はエールフランス
稲田朋美防衛相の辞任に絡み、安倍晋三首相の後継をめぐる「ポスト安倍」争いに異変が生じている。世論調査では、石破茂元幹事長がリードしていたが、党内的には岸田文雄外相の評価が急上昇しているのだ。 外相と防衛相を兼務して存在感を高める岸田氏と、過去の「裏切り者」のレッテルが復活しつつある石破氏。8月3日の内閣改造・自民党役員人事をにらみながら、党内序列も激変しそうだ。 「閣僚(稲田氏)が辞任することについて、国民のみなさまに心からおわび申し上げる。安全保障には一刻の空白も許されない。岸田外相に防衛相を兼務してもらう。北朝鮮の『核・ミサイル』開発が深刻さを増すなか、高度な警戒態勢を維持し、国民の安全を確保するため、万全を期す」 安倍首相は28日、官邸で記者団にこう語った。 防衛相辞任という政治的空白を突いてきたのか、北朝鮮は同日深夜にICBM(大陸間弾道ミサイル)を発射した。
ドナルド・トランプ米大統領夫妻を乗せて仏パリのオルリー空港に着陸した大統領専用機「エアフォースワン」(2017年7月13日撮影)。(c)AFP/Thomas Samson 【8月2日 AFP】米空軍が新たな大統領専用機「エアフォースワン(Air Force One)」として、経営破綻したロシアの航空会社が発注していたボーイング(Boeing)の旅客機2機を購入する方向であることが分かった。関係筋が1日、明らかにした。後継機をめぐってはドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領が高額な費用をやり玉に挙げた経緯があり、契約が実現すれば経費を抑えられるとみられる。 2機は倉庫に保管されており、空軍は購入後に次期エアフォースワンに改造する計画。最終的な契約は数週間以内に発表される可能性がある。 トランプ氏は大統領選に勝利した昨年12月、次期エアフォースワンの調達費用が「ばかげた」額に膨れ
FOXニュースのスタジオが入っている米ニューヨークのニューズ・コーポレーションのビルの前で撮影するリポーター(2017年5月18日撮影、資料写真)。(c)AFP/GETTY IMAGES NORTH AMERICA/Drew Angerer 【8月2日 AFP】米FOXニュース(Fox News)がドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領の政策の推進と昨年の米大統領選期間中のロシアとの共謀疑惑の鎮静化を狙い、同大統領の支持者およびホワイトハウス(White House)と結託して捏造(ねつぞう)した「偽ニュース」によって名誉を傷つけられたとして、FOXニュースに情報を提供していた男性が1日、米ニューヨーク(New York)マンハッタン(Manhattan)の連邦地裁に提訴した。 提訴したのはFOXニュースの情報提供者で元刑事のロッド・ホイーラー(Rod Wheeler)氏。
ワシントン(CNN) 米共和党の重鎮リンジー・グラハム上院議員は1日、米NBCテレビの番組で米国の対北朝鮮戦略について聞かれ、北朝鮮からの脅威を阻止するため軍事的な選択肢が取られる可能性もあると示唆した。 グラハム氏はこの中で、「北朝鮮のミサイル開発や、北朝鮮そのものを破壊する軍事的な選択肢は存在する」と言及。トランプ米大統領から面と向かって、「彼らを阻止するため戦争になれば、向こうでの戦争になるだろう。数千人が死亡するとしても、ここではなく向こうで死ぬことになる」と伝えられたことを明かした。 そのうえで、「北朝鮮が現行路線を続けるならば、軍事的な選択肢は避けられない」と続けた。ただ、「北朝鮮を止めることができる方法として、軍事的もしくは外交的な選択肢がある。私は外交的な取り組みの方が良いと思っている」とも付け加えた。 一方、マイク・ペンス副大統領は1日に公開された米FOXニュースとのイン
ドナルド・トランプ米大統領。ホワイトハウスで(2017年7月31日撮影)。(c)AFP/JIM WATSON 【8月2日 AFP】ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領が、北朝鮮による核弾頭が搭載可能な長距離弾道ミサイルの開発を容認するくらいなら、同国を破壊するための戦争も辞さないと語っていたことが分かった。トランプ氏と面会した共和党のリンゼー・グラム(Lindsey Graham)上院議員が1日、明らかにした。 共和党の有力議員で外交面では強硬派のグラム議員は、米NBCテレビの番組「トゥデー・ショー(Today Show)」に出演し、「軍事的な選択肢はある。それは北朝鮮の(核・ミサイル開発)計画と北朝鮮自体を破壊することだ」と述べた。 北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン、Kim Jong-Un)朝鮮労働党委員長は先週、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の発射実験が成功し、米本土
日本では「女性=メイクをする」という事柄が定着している。でも思い返してみれば子どもの頃、メイクに興味を示したら両親からは「不良のすることだ」と言われた。中学高校ではメイクは校則で禁止されていた。 しかし突然、成人を迎えた頃には社会ではメイクはマナーだと言われた。急にメイクをして出かけることの方が「普通」になった。 なぜ女性であるがゆえに、メイクを禁止されたり、強要されるのだろうか。 メイクってしなくちゃいけない? 日本では15歳から64歳の女性の64%がメイクをする。しかし、うち94.2%の女性はメイクを面倒だと感じているそうだ。 そして、女性はメイクをするという風潮がなければメイクの頻度が減る、もしくはしないと答えた人は61.5%。(引用元:リサーチバンク) 多くの女性はメイクが「好き」だからというよりは、社会通念上「義務」であるからしているのかもしれない。「女性だからしなければいけない
安倍内閣支持率は急落したが…… 時事通信社が2017年7月7~10日に実施した月例の世論調査の結果、安倍内閣の支持率は前月比15.2ポイント減の29.9%であった。これは2012年12月の第2次安倍政権発足以降、最大の下げ幅で初めての30%割れである。また不支持率も同じく前月比で14.7ポイント増の48.6%となり、これは過去最高の数値である。 同じ調査で政党支持率を見ると、政権与党である自民党と公明党の支持率はそれぞれ21.1%と3.2%となっている。一方、野党第一党である民進党の支持率も3.6%にとどまっている.この値より高い支持率を持つ野党はない。支持政党なしは前月比で4.5ポイント増の65.3%となっている。 これらの事実から内閣や与党から支持が離れても野党支持にはつながっていないことがわかる。国民の期待は未だ野党の上にはない。なぜこのような事態になったのか。拙著『二大政党制の崩壊
新米ママ歴14年 紫原明子の家族日記 19歳で子どもを産み、“新米ママ歴14年”の紫原明子さんの家族日記。ママも14年経てばベテラン? いいえ、子育は予測不可能。思いもよらない出来事が日々起こります。 私のバイト先にはやたら東大卒の人がいる。かつて、地元福岡の小さな世界から東京に出てきたばかりの頃は、“東大卒”なんて経歴の持ち主と出会えばそれだけで地面にひざまずいて靴を舐めなければいけないような気持ちになっていたものだが、いつしか東京にも慣れ、東大卒にも慣れた。所詮我々は同じ人間だし、東大差別などはせずフラットに受け入れていけるようになった。 ところが、最近になって、やっぱり奴らは只者ではないのだと思わされる一件があった。 女子の御三家の一つとして知られる有名女子私立中・高から、東大法学部に進んだ才女に、「やっぱり塾の模試では当たり前にいい成績とってたの?」と何気なく訪ねたときのこと。なん
近頃は子どもを「バイリンガル」に育てたいと英語教育に力を入れる親御さんが増え、幼い子が流暢な英語を口にするという光景も目にするようになりました。しかし、無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』の執筆者のひとりで米シアトル在住の英日翻訳家・TOMOZOさんは、自身の子育て経験を交えながら「漠然と子どもをバイリンガルに育てたいと思っている親は考え直した方が良い」との持論を記しています。 バイリンガルのコスト 日本では子どもの英語教育に熱心な親御さんが多い。 日本では義務教育で6年間英語を学ぶのに、ほかの国に比べて英語力が低い、なんとかしなければ、という議論をよく耳にする。小学校でももうすぐ英語とプログラミングが必修になるとか。 私は英語教育についてはまったくの門外漢でしかないが、大人になってから英語をなんとかかんとか身につけ、英語圏で生活して、英語と日本語の環境で子育てをし
ニューヨーク(CNNMoney) ファンタジー小説「ハリー・ポッター」シリーズで知られる英国人作家J・K・ローリングさんは31日、ツイッターでトランプ米大統領を批判した投稿に誤解があったとして謝罪し、このツイートを削除した。 ローリングさんは7月28日のツイートで、トランプ氏が車椅子の男児との握手を拒否したと非難していた。しかし3日後にはこれが事実ではなかったことを認め、ツイッター上で男児とその家族に謝罪した。今後トランプ氏にも謝罪する予定があるかどうか、ローリングさんの報道担当者は明言していない。 ローリングさんが投稿したのは、米ホワイトハウスで24日に開催された保健関係の行事の一場面だった。男児が差し伸べた手をトランプ氏が無視したかのように編集された動画をそのまま使い、「男の子はただ大統領に触れたかっただけ」なのに、トランプ氏が握手に応じられなかったのは「あきれた」「ひどい」話だなどと
豪シドニー近郊で、前日に対テロ強制捜査が行われた民家で証拠を収集する警察官ら(2017年7月30日撮影)。(c)AFP/WILLIAM WEST 【8月1日 AFP】オーストラリアで、航空機を墜落させる計画を立てていたとして男4人が逮捕された事件で、地元各紙は31日、容疑者らは肉ひき機に見せかけた毒ガス発生機または簡易爆発物を使用する計画だったと報じた。 レバノン系オーストラリア人の男2人とその息子2人とされる容疑者4人は、29日夕にシドニー(Sydney)市内各地で行われた強制捜査で身柄を拘束された。 現地紙デーリー・テレグラフ(Daily Telegraph)によると、4人はシドニー発中東行きの民間機に手荷物として装置を持ち込むことを計画。肉ひき機のような調理器具の中に仕掛けたおがくずと火薬を使うつもりだったとしている。 現地紙シドニー・モーニング・ヘラルド(Sydney Mornin
近年、中国残留孤児1世が亡くなった後、残された2世家族が都営住宅から退去を迫られるケースが相次いでいる――。 戦前・戦中、国策に従って旧満州(中国東北部)に移住するも、戦後、親や親族と離ればなれとなり、中国に取り残されてしまった残留孤児。1981年3月より始まった集団訪日調査によって、彼ら・彼女らの一部が祖国日本に帰ってくるも、日本語が不自由なためにまともな職を得られず、衣・食・住に難儀する人も多かった。 そんななか、国と自治体は連携して、公営住宅を優先的に提供するなどして、残留孤児の居住の安定を図ってきた。 ところがここ数年、永住帰国した残留孤児1世が亡くなると、残された2世家族が退去を迫られるケースが相次いでいる。一体、何が起こっているのか。『中国残留孤児 70年の孤独』の著者・平井美帆氏の特別レポート。 きっかけは母の死だった 「都営住宅からの退去に関する説明書」「明渡通知書」「催促
ブラジル・サンパウロ(CNN) ブラジルのマトグロッソ州にある刑務所で、想像力をかきたてるような脱獄事件が起きた。 現地からの報道によると、同州ノバムツムの刑務所に5日、「セクシー」な警官の制服を着た2人の女性が現れ、看守2人を口説いて中に入れさせた。女性たちは看守を誘惑しながら飲み物に薬物を混入した。 翌朝、目を覚ました看守2人は丸裸で手錠をかけられていた。前夜のことはほとんど覚えていなかった。 服役中だった受刑者26人は姿を消していた。 マトグロッソ州の司法当局によると、手錠をかけられて眠り込んでいた看守たちの傍らには、睡眠剤が入ったウイスキーの瓶と、セクシー警官の制服コスチューム2着が置いてあった。 脱獄した26人のうち11人は8日までに拘束されたが、15人は依然として逃走中。脱獄を手助けしたのが何者かは不明で、警察が捜査を進めている。 女性に誘惑された看守2人と同刑務所の所長は拘束
(CNN) 「電子メールのいたずら屋」を名乗る英国在住の人物が米ホワイトハウスの複数の当局者を欺き、自身が他の当局者であるかのように思い込ませていたことが1日までに分かった。サイバーセキュリティーを担当するホワイトハウス当局者に対し、自身がトランプ米大統領の娘婿ジャレド・クシュナー上級顧問だと信じ込ませ、この当局者のメールアドレスを受け取る場面もあった。 クシュナー氏を装った人物はトム・ボサート大統領補佐官(国土安全保障担当)のメールアカウントに、「トム、8月の終わりごろにちょっとした夜会を準備しているんだ」と送信。「参加してくれたらうれしい。少なくともイラクで食べたのと同じくらいの食事は約束する」などとつづった。 これに対しボサート氏は「ジャレド、ありがとう。そんな約束をしてくれたら断れないよ」と返信し、「もし必要なら」として自分のメールアドレスを教えている。 「いたずら屋」はCNNに、
支持者を前にベネズエラ制憲議会選の「勝利宣言」を行うマドゥロ大統領(中央)=カラカスで2017年7月30日夜、ロイター 【カラカス朴鐘珠】南米ベネズエラで7月30日、憲法改正手続きに伴う制憲議会選(定数545)が投開票された。最終結果は明らかになっていないが、国会で多数を占める野党は候補者を立てず棄権しており、与党が議席を独占する見通し。反米左派のマドゥロ政権は近く制憲議会を発足させ、国会の権限を奪う姿勢を表明。野党デモが激化する可能性もある。 選挙管理委員会によると、投票率は41.53%。有権者約809万人が「信任票」を投じた格好だ。選挙速報によると、マドゥロ大統領夫人のシリア氏や与党重鎮のカベジョ元国会議長らが当選した。
インドネシアの首都ジャカルタで、インターネット詐欺に関わった疑いで逮捕された中国人容疑者ら(2017年7月31日撮影)。(c)AFP 【8月1日 AFP】インドネシア当局は1日、同国内でインターネット詐欺を行っていた犯罪組織に関わっていた疑いで逮捕された中国人153人を国外退去させると発表した。この組織は中国の裕福な実業家や政治家らを標的に詐欺を繰り返し、およそ6兆ルピア(約500億円)を荒稼ぎしたとみられている。 インドネシアの警察当局によると、組織は昨年末に活動を開始。中国当局の捜査を逃れるため国外で詐欺を行い、インドネシア市民を標的にすることはなかったという。中国側からの情報提供によって容疑者らは逮捕された。 警察当局の報道官は「われわれは徹底的な捜査を行っており、容疑者らの国外退去に向けて現在中国の警察と協力している」と明らかにした。 組織はインドネシア国内の複数の拠点から、中国の
<格差是正に向けた施策を打ち出した文政権だが、産業界も若者たちも猛反発。企業が国外脱出して雇用が失われると、批判が浴びせられている。大統領選での公約だったのに一体なぜ?> あちらを立てればこちらが立たず──。韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は今、経済政策の難しさを痛感していることだろう。 文は大統領選中から、雇用促進と所得格差の改善を掲げてきた。格差是正に向け、手始めに打った政策が最低賃金のアップ。だが早速、この政策が雇用を失うことになりかねないとして大論争が巻き起こっている。 7月15日、文政権は来年度の最低賃金を現行から16・4%引き上げ、時給7530ウォン(約750円)とする方針を決定した。これに産業界が猛反発。文は格差是正どころか、企業が国外脱出して雇用そのものがなくなるというジレンマに陥っている。 象徴的だったのは、創業100年を超える韓国の老舗繊維企業の京紡が、国内工場の一
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く