社会学研究 ７号＋／５．荒木
同志社社会学研究 【研究ノート】 NO. 7, 2003 フェミニズム的諸文脈からの 「女性によるポルノグラフィ消費」観 ──大衆雑誌記事におけるトレンドの変遷── 荒木 菜穂 ARAKI Naho はじめに 現代においてポルノグラフィへの批判は、主に 「わいせつ」と「女性差別」の観点から行われて いる。女性差別としての批判は、フェミニズムの 文脈において行われていることが多い。しかし、 フェミニズムには様々な立場があり、そこではポ ルノグラフィの否定だけでなく、対立するものも 含めたいくつかの態度が見受けられる。 昨今のポルノグラフィめぐる状況においては、 ポルノグラフィは男性のみが消費し女性はそれに よって差別されるという構図自体にも変化が見ら れ、女性もまた積極的なポルノグラフィの消費者 となるという現象も起こっている。 本稿の目的は、フェミニズム的諸立場のうち、 日本にお
五輪参加へのもう一つの闘い、スキージャンプ女子種目追加訴訟敗訴 | MediaSabor メディアサボール
「訴えを棄却する」。裁判官のこの一言で、11月13日、原告の3年間の闘いはほぼ終わった。The B.C. Court of Appeal（BC州控訴審）に訴えていたのは、スキージャンプ女子選手団。2010年バンクーバーオリンピックのジャンプ競技に女子種目がないのは女性差別で、カナダのthe Charter of Rights and Freedomsに違反するとして、バンクーバーオリンピック組織委員会（VANOC）を訴えていた。 2009年11月14日Globe and Mail （Globe and Mail：カナダ2大全国紙の一つ） 今年7月、原告団はB.C. Supreme Court（BC州最高裁判所）で敗訴した。判決内容でLauri Ann Fenlon裁判官は、スキージャンプに女子種目がないことは女性差別に値するという原告の訴えを認めたが、オリンピック正式種目の決定権は国際オリ
女性差別の現状指摘/日本の団体と国連委員が会合
（写真）女性差別撤廃委員との会合でアピールする婦団連加盟団体メンバー＝22日、ニューヨークの国連本部（小林俊哉撮影） 【ニューヨーク＝小林俊哉】国連本部で開催中の女性差別撤廃委員会で日本政府の取り組みが審査されるのを前に、日本から傍聴にかけつけている女性団体メンバーが２２日、同委員と会合を開き、日本での女性差別の現状をアピールしました。 主催したのは、４２の女性団体でつくる「日本女性差別撤廃条約ＮＧＯネットワーク」（ＪＮＮＣ）。８４人が傍聴のためニューヨークを訪問し、ロビー活動を行っています。この日の会合には１３人の委員が参加。各団体の主張に熱心に耳を傾けました。 この中で、日本婦人団体連合会（婦団連）を代表して、新日本婦人の会（新婦人）の平野恵美子国際部長は、女性に対する差別的法律の一つとして、所得税法５６条を取り上げました。同氏は、中小業で働く家族労働者の８割が女性なのに、その労働の対
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Sexual Assaults, Inadequate Healthcare Among Spate of Issues Facing Women Servicemembers
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