最近よくミラノやローマの高級レストランで「WAGYU（和牛）」というメニューを見かけるようになった。いま「和牛」という日本語は、イタリアで一般人に通じるようである。そして「RAMEN（ラーメン）」に至っては、ひとりでに旧来のイメージとはかけ離れたファッションアイテムになりつつある。 麺はたった7本！ 例えば筆者は取材のため先日、北イタリアの高級リゾートMy Arborを訪れた。そこは一泊数十万円という富裕層向けの高原リゾートで、絶景を誇るレストランがあり、イタリアの中高年夫婦が至福のバカンスを過ごす場所だ。すべての宿泊者には同一の約2万円のディナーコースが提供されるのだが、なんとそのディナーの前菜に「ラーメン」があった。 「ラーメンが前菜」という不思議な立ち位置も驚くが、ドレスアップしたイタリア人老夫婦の麺をすする姿が新鮮だった。 子連れ禁止の高級レストランである。しずしずと運ばれてきた一

米企業家イーロン・マスクは22日、グーグルの対話型人工知能（AI）「Gemini（ジェミニ）」について、偏向した「人種差別主義者」だと非難した。翌23日にはグーグル検索にも攻撃の矛先を向け、同社が2024年米大統領選挙を不正に操作しようとしているとの陰謀論をあおる投稿を行った。 グーグルに対しては、GeminiのAI画像生成機能をめぐり、多様性を意識しすぎているとして激しい反発が起きている。歴史上の人物として生成された画像が、歴史的に不正確な人種や性別で描かれることが発覚し、誤解を招くと批判が殺到。同社は人物画像の生成機能を一時停止すると発表した。 マスクはこうした動きを受け、「問題はGeminiだけでなく、グーグル検索にもある」とX（旧ツイッター）に投稿。グーグルはAI画像生成に関して「勇み足を踏んだ」との見方を示した。 グーグルは不正確な画像生成について、偏向問題に取り組み、表現を改善

X（旧ツイッター）のオーナーである起業家のイーロン・マスクは18日、Xで特定のアカウントによる連絡や投稿の閲覧、フォローなどを制限する「ブロック」機能を廃止する予定だと明らかにした。 マスクは、Xでほかのユーザーから寄せられた質問に、ダイレクトメッセージ（DM）以外のブロック機能はなくなる予定だと回答。ブロックには「意味がない」と断じた。 マスクによると、特定のアカウントのフォローを解除したりブロックしたりせず、タイムラインに表示しないようにする「ミュート」機能は引き続き使えるという。 マスクは2022年10月にツイッターを440億ドル（現在の為替レートで約6兆4000億円）で買収して以降、有料サブスクリプションサービス「Blue」の導入、ツイッターからXへの名称変更、ブランドの象徴だった青い鳥のロゴ廃止、「X Pro（旧Tweetdeck）」の実質有料化など、プラットフォームの大幅な改変

私たちが日常的に口にしているトマト。中には「生のトマトは苦手だけれどケチャップなら大丈夫」だという人もいるかもしれない。非常に身近なトマトだが、その背後には恐ろしいほどの闇が見え隠れしている。 『トマト缶の黒い真実』（ジャン=バティスト・マレ著、田中裕子訳、太田出版刊）が取り上げているのはタイトル通りトマト、とりわけ、ケチャップやトマトペースト、カットトマト缶に使われる加工用トマトである。 加工用トマトは、私たちがよく知る生食用トマトの形ではなく、瓜のように細長い。加工しやすいよう改良された品種で、果肉が詰まっており水気も少ない。しかし大抵のトマト缶に描かれているのは大きく丸く、みずみずしいトマトのイラストだ。これは、著者であるジャン＝バディスト・マレによれば「人々がトマトに抱くイメージをうまく利用している」ようだ。 「三倍濃縮」のトマトを輸入、「二倍濃縮」に再加工…… 舌鋒鋭い著者の、標

「トマトの缶が危険」という噂を聞いたことがあるだろうか。 私はSNSで度々見かけたため、その理由を調査したところ、「原産国表示のトリック」「缶詰にされるトマトの品質」「缶の内側のコーティング」の3つが主な要因だった。 今回は、それぞれの要因を掘り下げて、トマト缶が危険だとされている理由を解説していく。 原産国表示のトリック トマトが最も安く手に入るのは、生産量世界1位の中国だと言われている。実は、原産国が「イタリア産」と書かれていても、実際には中国で採れたトマトを使用していることが多々ある。 なぜそんなことがまかり通るのか。消費者庁によると「輸入加工した食品の場合、どこの国から輸入されたものか」を書くことになっているからだ。 中国産のトマトだから危険というわけではないが、この事実を知った人々の多くが、トマト缶の安全性に疑問を抱いているのだろう。 缶詰にされるトマトの品質 缶詰にされるトマト

2020年の大統領選挙で共和党寄りだった地域に住む人々は、民主党寄りの地域に住む人々よりも新型コロナウイルスで死亡する確率が高かったことが、6月6日に医療ジャーナル「Health Affairs」に掲載された査読付き論文で発表された。 カリフォルニア大学アーバイン校の研究チームは、2021年10月までの新型コロナによる死者数と、地域の投票行動の関連を分析した。その結果、住民の70％以上が共和党に投票した郡の10万人当たりの死者数は、民主党寄りの郡（30％未満が共和党に投票）に比べて、約73人多かったという。 このデータは、人種や医療へのアクセス、年齢、慢性疾患などの死亡率に関連する他の要因も考慮に入れたものという。「死亡率の格差は、保守的な郡における政策や人々の行動の違いによるものと思われる」と研究者は述べている。 カリフォルニア大学アーバイン校のDylan Roby准教授は、人々がどの政

ジョー・バイデン大統領率いる新政権の下、米疾病対策センター（CDC）の所長に就任したロシェル・ワレンスキー博士は、ドナルド・トランプ前大統領は新型コロナウイルスのパンデミックの深刻さの程度を実際よりも低く見せるため、「CDCの口を封じていた」と批判。国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長と同様の考えを明らかにした。 Foxニュースの番組に出演したワレンスキー新所長は、「CDCの職員たちは…口を封じられていた、（そして）常に科学に従っていたわけではなかったと思います」と語った。 米国の感染症研究の第一人者であるファウチ所長は、1月22日に出演したCNNの番組で、トランプは「科学に十分に耳を向けていなかった」として容赦なく非難。「極めて、極めて明確に示されていた事実…それらに疑問の目が向けられた」と述べ、前政権の対応が人命を犠牲にした可能性が高いとの見方を示した。 前政権下では、

国外に犯罪者を引き渡すという条例の改正をめぐって香港では大規模デモ、暴動が発生して政情不安が加速している。2014年の雨傘運動以来、目立った動きがなかった香港市民にいま何が起こっているのか？　それを自分の目で確かめるべく、筆者は現地に向かった。 6月21日、香港に着くなり急行した香港島の金鐘。日本の国会にあたる香港立法会前のメインストリートはこの日の夕方からバリケードで囲われ、デモ隊と思われる若者たちが道路に座り込んで占拠していた。5年前の雨傘運動の現場で体験した光景と同じものが目の前にある。このところの香港は、雨傘運動を敗北の記憶として、このまま中国に飲み込まれていくのかに思えた。しかし、再び市民は立ち上がったのだ。そこに佇み、当時の熱気を思い出し、しばし感傷的な気分に浸ってしまった。 だがすぐに、5年前とは雰囲気が少しちがうことに気づかされた。参加者はみな黒いTシャツで、全身黒のコーデ

ポーランドは長年悩まされてきた。埋まらない男女格差、間違った性教育の拡散、そして日常的に起こる性差別に。この国では伝統的な男尊女卑の価値観が、長い間女性を苦しめてきた。男女格差を数値化したジェンダーギャップ指数はEU諸国の平均を10ポイント下回り、男性たちはポルノから女性について学んでいると言われている。 「The Last Ever Issue（これっきりの最終号）」 こんな問題に「もう終わりを告げよう」と立ち上がった3社がある。ポーランドのリベラル系メディアのGAZETA.PL、欧州メガバンクのBNP PARIBAS、そしてクレジットカード会社のMASTER CARDだ。 3社はまず、ポーランドで最も人気なポルノ雑誌である「Twój Weekend（あなたの週末）」を買収した。そして2019年3月8日の国際女性デーに、自分たちが新たに編集し直した「The Last Ever Issue

世界で最も販売数が多いウイスキーのランキングは、大半がスコッチとバーボンの種類別など、カテゴリー別の形で発表されている。あらゆるウイスキーを対象に、単純に「販売数」だけで順位をつけるとどのような結果になるのか、興味を持った筆者は独自にリストを作成してみることにした。 アルコール飲料が専門の市場調査会社、英IWSRと専門誌スピリッツ・ビジネス（The Spirits Business）その他から集めた情報に基づき、まとめた結果は下記のランキングに示す通りだ。 順位は売上高ではなく、2017年の販売数（ケース当たり、1ケースは700ml×12本）で決定した。入手可能な限り、最新の情報を反映している。 25位までに入ったブランドの上位に、耳慣れない名前があることを意外に思う人もいるのではないだろうか。また、ごく一握りのメーカーが多数のブランドを扱っていることに驚く人もいるかもしれない。 ランキン

経済格差や環境汚染が進むなか、成長を志向する現在の資本主義に課題はないか。NHKで放送されたドキュメンタリー「欲望の資本主義」でナビゲーターを務め、そんな疑問をノーベル経済学賞受賞のジョセフ・E・スティグリッツ教授はじめ、世界の賢人たちにぶつけたのが、大阪大学准教授でゲーム理論を専門とする経済学者の安田洋祐だ。 資本主義は本当に人の幸せに寄与するのか。理論と現実の両面に目を向ける安田に聞いた。 岩佐：書籍『欲望の資本主義』で、 安田先生は「成長を前提とした資本主義はこれからも成り立つのか」という質問を経済学者たちにぶつけられていました。安田先生ご自身はどう思われていますか。 安田：「これからは資本主義を諦めて低成長をしよう」という論調には、僕は反対です。そもそも資本が資本を生み出すというのが資本主義の本来的な意味ですから、資本主義が続く以上はある程度の成長は自然に起きると思っています。 こ

EC（電子商取引）の拡大やAI（人口知能）の進出で、「消費のかたち」はこれまでにない変化を見せているが、果たして「未来の買い物」とはどんなものになるのか。販売のプロである前三越伊勢丹ホールディングス社長の大西洋氏がその新しい可能性を探る連続対談。 来たるべき新消費社会にどう対処すべきか、各界の専門家たちとの対話から、明るい未来を照射する。 初回のゲストは上智大学名誉教授の黒川由紀子さん。老年心理学の専門家で、「回想法」という人生を振り返り思い出を聴くことで認知症の治療にあたるメソッドを実践している。高齢者の心理には詳しく、企業からも「シニア層への適切な対応法を知りたい」と相談がひきもきらない。 黒川さんとの対話から見えてきたのは、パーソン to パーソンで生み出される消費者と販売側の理想的な関係だ。 大西：このところ強く感じているのは、百貨店の販売員に求められるものが少しずつ変わってきてい

トランプ大統領が任命した連邦通信委員会（FCC）の新委員長であるアジット・パイ（Ajit Pai）はオバマ政権が推進してきた「ネット中立性」規則を撤廃し始めた。この影響で低所得者層向けのネット接続支援の廃止や、受刑者向けの電話通話料金の値上げなどが見込まれ、人々の生活に大きな影響が出始めている。 FCCは先週、AT&Tとベライゾンによる動画ストリーミングの「ゼロレーティング」に関する調査を打ち切ると発表した。ゼロレーティングとは、自社の動画アプリのデータ通信量を課金対象から除外することで、オバマ政権は公平な競争を阻害しているとして異議を唱えていた。FCCの決定を受けて、ネット中立性を支持する人々は、通信事業者がコンテンツごとに異なる価格を自在に設定できるようになると危機感を募らせている。 FCCは、ほかにも前政権下で作成されたブロードバンド基盤の整備に関する勧告書やサイバーセキュリティ対策

おくんち祭の熱気が冷めやらぬ長崎の夜だった。諏訪神社にほど近い居酒屋では、常連客たちが臨時ニュースに顔を真っ赤にして興奮していた。「ノーベル賞たい。チョーダイのシモムラ先生がとりなさった。すごかねえ」。チョーダイとは長大（長崎大学）、シモムラ先生とはその年のノーベル化学賞に輝いた、長崎大ゆかりの下村脩博士である。 近年、日本のノーベル賞受賞実績が目覚ましい。世界的にも高水準でアジアではぶっちぎりである。だが、今後もこのレベルを維持できるか、については受賞者の口からも危惧感が漏れる。基礎研究を得意とする国立大学法人を取り巻く状況が厳しく、長期的視野が不可欠の基礎科学分野が伸び悩んでいくのではないか。国際レベルのジャーナルなどに掲載・引用される日本人の論文は減少傾向にあるし、中国やインドなどの若手研究者の存在感が高まっている。いずれ、ノーベル賞大国の座をほかのアジアに明け渡す日が来るのではない

ドナルド・トランプの支持者の大半は、アニメで自慰行為をする寂しい男たちだ————。政治コメンテーターのリック・ウィルソンが先日、テレビ番組で放った一言がネット上で波紋を呼んでいる。 炎上を狙った発言であることは明らかだ。ウィルソン本人もわざとトランプ支持者を煽ったのだとツイートした。彼の言うアニメとは、「ヘンタイ」と呼ばれる日本のアダルトアニメのことである。しかしなぜウィルソンは、アニメオタクを侮蔑の対象に選んだのか？ いつの時代も、熱烈なオタクたちは社会に不安をもたらす存在と見なされてきた。70年代、「スタートレック」のファンは気色悪い、偏執的だと中傷され、80年代にはRPGの「ダンジョンズ＆ドラゴンズ」が悪魔崇拝を助長するとしてバッシングを受けた。 今日、大衆文化とオタク文化の境目は限りなく曖昧になった。『スター・ウォーズ』や『ハリー・ポッター』に万人が熱狂し、それらの作品のファンがメ

フェイスブックのマーク･ザッカーバーグCEOの関心事は世界中にインターネットアクセスを広めることだけではない。 ザッカーバーグと妻のプリシラはアメリカの学校で安定したインターネット環境を整えることを目指すNPO「エデュケーション・スーパー・ハイウェイ」に2,000万ドル（約25億円）を寄付すると11月に発表している。夫妻はデジタル教育ツールの普及にも力を注ぎ、2013年にも同じNPOに300万ドル（約3.7億円）を寄付している。 ザッカーバーグは今回の寄付が「各生徒に合わせたパーソナライズド･ラーニングの普及に役立つだろう」としている。学校のネット環境を改善することは、教育現場でのオンラインツールへのアクセスを促進する。アメリカではほとんどの学校でネットが使えるが、高速ブロードバンドを完備している学校は半分にも満たない。 「すべての学校で高速インターネットが使えるべきだ。この動きはオバマ大