原英次郎の「強い中堅企業はここが違う！」 トップに聞く逆境の経営道 世界同時不況で電機・自動車など日本のビッグビジネスが軒並み崩れる中、しぶとく踏み止まる中堅企業がある。経営学の教科書からは学べない「逆境の経営道」をトップへのロングインタビューで探る。 バックナンバー一覧 つじたに まさひさ／1933年東京都生まれ。53年聖橋工業高校（定時制）卒業、59年辻谷工業設立、83年有限会社・辻谷工業として会社設立。家族で経営する小さな町工場として、陸上用スポーツ器具、レジャー用品、その他各種部品を設計・製造し、現在にに至る。 いよいよ7月27日から、ロンドン・オリンピックが始まる。もちろんオリンピックの主役はアスリートたちだが、オリンピックへの出場を辞退したことで、注目を浴びている町工場がある。埼玉県志木市にある辻谷工業がそれだ。実は、1996年のアトランタ、2000年のシドニー、04年のアテネ

通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「８０５０問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 　他に『ルポ　ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』（ベ スト新書）、『大人のひきこもり』（講談社現代新書）、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』（青志社）など多数。ＴＶやラジオにも多数出演。ＫＨＪ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。ＹＡＨＯＯ！ニュース個人オーサー『僕の細道』 大津波の惨事「大川小学校」～揺らぐ“真実”～ 東日本大震災の大津波で全校児童108人のうち74人が死亡・行方不明となった宮城県石巻市立大川小学校。この世界でも例を見ない

1956年埼玉県生まれ。野球、サッカーはもとより、マスコミに取り上げられる機会が少ないスポーツも地道に取材。そのためオリンピックイヤーは忙しくなる。著書にはアメリカンフットボールのチーム作りを描いた『勝利者』などがある。高校スポーツの競技別・県別ランキングをデータベース化したホームページも運営。 「高校スポーツウルトラランキング」 ＳＰＯＲＴＳ セカンド・オピニオン サッカーから野球、大相撲や陸上に至るまで、あらゆるスポーツニュースを独自の視点で解説！スポーツニュースの「セカンド・オピニオン」を目指します。 バックナンバー一覧 2013年春に行われる第3回ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）に、日本野球界が「現状では参加できない」という姿勢をとっている。 ご存じの通り、日本は06年の第1回大会、09年の第2回大会を連覇し、日本中を歓喜させた。その王者が参加を渋っているのだ。どうして

田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー／2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院（MBA）、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日本人政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース（事例）の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者（29名）を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日本人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営

株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊　安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方

普天間基地問題の決着期限が迫るなか、鳩山政権は辺野古沿岸につくる桟橋滑走路と、徳之島の既存の空港を併用する移設案を提案した。しかし、地元や米国側の同意を得られる見通しは立っておらず、日本国内は鳩山政権批判一色に染まっている。しかし批判するだけでは何も変わらない。そもそも同基地の代替施設の不要論は米国内にもある。東アジア研究の大家で、ＣＩＡの顧問を務めた経験もあるチャルマーズ・ジョンソン 元カリフォルニア大学政治学教授は、日本国内にはすでに十分すぎる米軍基地があり、日本国民は結束して普天間基地の無条件閉鎖を求めるべきだと提言する。 （聞き手／ジャーナリスト・矢部武） チャルマーズ・ジョンソン Chalmers Johnson 著名な国際政治・東アジア研究者。米国の覇権主義、軍事優先主義を厳しく批判した著書が多く、東アジアにおける米国の帝国主義的政策は必ず報復を受けると分析した”Blowbac

1963年三重県生まれ。月刊誌の編集者を経て、1993年に「大人養成講座」でデビュー。以来、大人モノの元祖＆本家として、日本の大人シーンを牽引し続けている。 「大人力検定」「大人の超ネットマナー講座」「無理をしない快感」など著書多数。最新刊は「失礼な一言」（新潮新書）。 故郷の名物を応援する「伊勢うどん大使」「松阪市ブランド大使」も務める。 HP「大人マガジン」http://www.otonaryoku.jp/ 石原壮一郎「大人のネットマナー教室」 今や、ネットなしでは夜も日も明けません。しかし、メールにせよツイッターにせよＳＮＳにせよ、その“マナー”や“ルール”は極めて曖昧な状態にあります。ネットの危険な落とし穴にはまらないために、ネットをさらに便利に楽しく使いこなすために、いろんな状況における「大人のネットマナー」を追求していきましょう。 バックナンバー一覧 ツイッターほど、はまってい

消費者物価は、2008年には上昇したが、09年になって下落した。9月の全国指数は、対前年同月比2.2％の下落となっている。 この状況は、一般にデフレと言われる。そして、「デフレが続く限り経済活動は活発化しないので、ここから脱却する必要がある」と主張されることが多い。 以下では、こうした見解が誤りであることを指摘したい。 まず注目すべきは、以下で見るように、構成項目によって価格動向には大きな差があることだ。教科書的な意味の「デフレ」とは、すべての財・サービスが一様に低下することである。つまり、相対価格は不変で絶対価格が下落する状況が、「デフレ」である。しかし、現在生じている物価下落は、これとは異なるものだ。 こうした区別がなぜ必要かと言えば、必要な対応が異なるからである。デフレは、貨幣供給量が過小であるなどのマクロ経済的要因によって引き起こされる。したがって、それに対処するには、貨幣供給量の

1 2 3 4 かつてのスター軍団が、今や存亡の危機 “巨人”になれなかったベルディの凋落 Ｊ2リーグのＪ1昇格争いがヒートアップしている。 第44節を終えた現在、昇格を争っているのは5チーム。セレッソ大阪（勝点91・以下同）、仙台（89）、甲府（85）、湘南（84）、鳥栖（79）だ。昨年までは入れ替え戦があったが、今季からは3位までがＪ1に自動的に昇格する。残り試合は7。一歩抜け出しているＣ大阪と仙台には若干余裕があるが、最後のひと枠である3位争いが熾烈だ。甲府、湘南、鳥栖の3チームは、絶対に取りこぼしはできないという緊張感の中での試合が続く。 他の13チームは昇格の望みが消えたわけだが、その中にかつての名門・東京ヴェルディが入っている。リーグ戦中盤までは昇格が十分狙える位置にいたものの後半戦に入ると失速。この第44節に岐阜と引き分けたことで昇格の可能性はゼロになった。 東京ヴェ

9月末に面白いデータが発表されました。英国でネット広告の市場規模がテレビ広告を追い抜いたというのです。この事実がどういうインプリケーションを持つかを考えてみましょう。 英国のInternet Advertising Bureau（“ネット広告局”とでも訳すのでしょうか）の発表によると、英国での今年上半期のネット広告への支出は前年同期比で4.6％増加しました。これに対して、広告支出全体では前年同期比で16.6％も減少したので、結果としてネット広告のシェアが23.5％に上昇しました。テレビ広告のシェアは21.9％でしたので、主要先進国の広告市場で初めて、ネット広告の市場規模がテレビ広告を追い抜いたことになります。ちなみに、印刷メディアは英国の広告市場での最大シェア（30％）の地位を守りました。 さっそくこのニュースは日本でもネット・メディアで盛んに報じられています。ネット至上主義の方々は、

衆議院選挙は中国でも大きく取り上げられた。中央・地方の政府系新聞から、市民向けの新聞まで、その日ほとんどの新聞で1面で取り上げられ、中国で最も著名なインターネットのポータルサイトも政府系非政府系問わずこぞって衆議院選挙の結果を特設サイトで取り上げた。 メディアの編集の現場で働く中国人は20代30代が多く、ことインターネットメディアに携わるスタッフは、ネット世代だけあって20代が殆どだ。 ハイテク技術を吸収しやすいか否かは、文革の影響を受けた40代以上とそれ未満で大きく異なると言われている。前者は「断層の世代」とも呼ばれており、私企業、特に技術屋集団においては断層の世代の社員は非常に少ない。 一方30代以下はインターネット利用が盛んであり、すなわちインターネットの記事を読むのも、メールを送るのも、掲示板に書き込みをするのも殆どが若者である。 中国は3億3800万人（09年6月末時点）

1 2 3 全国選挙区で肌で感じた自民への失望、 そして民主圧勝への熱狂の不在 「どぶ板選挙」という言葉がある。選挙区の路地裏の一本一本まで歩き、支持を集める手法だ。辻立ち、ミニ集会を繰り返し、演説会場ではすべての聴衆と握手する。 選挙中でなければ、もちろん戸別訪問も行う。そうしたことで有権者とじかに接し、政治家としての肌感覚を養う。ある意味、選挙活動は政治家の最高の学校にもなる。 選挙だけではない。それはあらゆることに共通する。なにより現場に入ってみないとわからないことは多いものだ。 今回の総選挙で、筆者は日本中の全選挙区の踏破を企図した。「週刊文春」の企画によるもので、きょう（8月27日）、その最終回の記事が掲載された号が発売される。 もちろん、当地を単に訪問するだけではない。選挙区ごとに各選挙事務所を訪ね、秘書やスタッフにインタビュー、演説会場や街頭演説があれば、後援会支持

「子どもが好きなスポーツ選手、1位はイチロー、2位は浅田真央」 ネットのニュースを見ていたら、こんな文字が目に飛び込んできた。時事通信が配信した記事で、それによれば調査を行なったのは玩具メーカーのバンダイ。3～12歳の子ども1500人（男女半々）を対象にアンケートをとったところ、この結果が出たという。 まあ、イチローと浅田真央に子どもの人気が集まるのは十分予想できる。それよりも3位以下にどんな選手がランクされているかが知りたくて、バンダイのホームページを開いたら、次のようなデータが公開されていた。 1位　イチロー（野球）　511人 2位　浅田真央（フィギュアスケート）406人 3位　北島康介（水泳）　74人 4位　石川遼（ゴルフ）　66人 5位　福原愛（卓球）　　63人 6位　ダルビッシュ有（野球）　62人 7位　金本知憲（野球）　38人 8位　中村俊輔（サッカー）　36人 9位　朝

7月27日、民主党がマニフェストを発表した。会場のホテルニューオータニには500人を超える報道陣が押しかけた。 本コラムの読者ならばすでに知っている通り、民主党は記者会見をすべてのプレスに開放している。そのため、フリーランス、雑誌記者、海外メディアなどの記者たちも取材が可能であった。 驚いたのは海外メディアの関心の高さである。会場には何台もの海外プレスのカメラが並び、記者たちがひっきりなしにリポートを送っている。 こんな光景がかつてあっただろうか。それはあたかも内閣総理大臣の公約発表会見かのようであった。 マニフェストは「政権公約」と訳されることからもわかる通り、政権獲得が期待される政党が、今後の数値目標や工程表などを具体的に示した上で、施政に関して有権者に約束するものである。 そうした意味でいえば、自民党と民主党以外の政党の「マニフェスト」を、マニフェストと呼んでいいのか疑問の

岸 博幸（慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授） 【第27回】 2009年02月13日 「かんぽの宿」騒動で分かった！ 賛否両論なき日本のネットはゴミの山 ～今こそトーマス・ジェファーソンの名言に学べ～ 私は“かんぽの宿”騒ぎで色々なことを考えさせられましたが、その中で、インターネットについても宗旨替えせざるを得なくなりました。少なくとも日本では、インターネットは民主主義やジャーナリズムといった社会の基盤の強化には全く役立っていません。マスメディアが苦境に陥ってもインターネットがあれば大丈夫なんて理想論は忘れましょう。日本における民主主義やジャーナリズムの将来のためには、マスメディアの再生が不可欠なのです。 トーマス・ジェファーソンの名言 トーマス・ジェファーソンのことを知らない人はいないでしょう。米国が欧州の植民地支配から独立するときにアメリカ独立宣言を起草した人物であり、

国会議員の「世襲制限」を総選挙の公約とするかが与野党ともに焦点となっている。現在、自民党全体の約4割が世襲議員である。政治家の息子が親の地盤を継承して政治家になるのが当たり前となり、能力があっても庶民が政治家になるのが困難であることに批判が集中している。 「世襲議員」とは、基本的に親族が作った選挙区での地盤をそのまま継承して選挙に当選した政治家のことを指す。但し、笹川堯氏や石原伸晃氏など地盤を引き継いでいない場合でも親子などの親族関係があれば世襲議員とみなす場合もある。要するに、マスメディアや識者などが「世襲議員」を取り上げる際、その時々でその範囲がバラバラであり、そのために少々議論が混乱しているようだ。そこで今回は、「世襲議員」の中で、特に「閨閥議員」について考えてみたい。 かつて、総理大臣に「世襲」はいなかった。 「世襲」という観点から戦後の歴代内閣総理大臣を振り返ると、吉田茂氏