プッシュ通知を制するものがスマホを制する〜ツイキャスの事例〜（えふしん） - 個人 - Yahoo!ニュース
ユーザーが500万人を超えたツイキャスであるが、このサービスがスマホサービスとして最高な理由の1つに、スマホのプッシュ通知機能がうまく作用しているところがある。 ツイキャス、ユーザー数545万人で「フィンランド超え」 ユーザーの半数が「モイ！」理解 閲覧する人がスマホアプリでツイキャスにアクセスし、好きなCAS主さん（CASとはツイキャスによる配信の事で、「CAS主」とは配信者のこと）の通知登録をオンにすると、次回以降に配信を始めた時に通知が送られてくる。 ライブ配信は一定の時間の長さを持っているものだし、番組を録画しなければ、その場限りの映像なので、通知に対する価値は高い部類に入るのではないだろうか。 「番組表がないのに、見たい番組がいつ配信されるかわからない、だから通知で知ることができる」 人気のCAS主が通知を送ると即座に人が集まってくる。 これは放送では決してできなかったことだ。放
NHK_PRの中の人に聞いてみた。なんで軟式なんですか?：ASSIOMA：ITmedia オルタナティブ・ブログ
ASSIOMA：ITmediaオルタナティブ・ブログ (RSS) ASSIOMA ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 先日、テレビ局やラジオといった、いわゆる放送業界と呼ばれる方々の集まりにお招き頂きました。そこで、@NHK_PRさんとお会いさせて頂く事が出来ましたので、皆さんも大変気になっているであろう、@NHK_PR の中の人へのインタビュー内容をおおくりしたいと思います。 ■@NHK_PRさんに聞いた、「なぜ軟式なんですか?」 最近の軟式ブームに便乗して、「軟式の方が話題になりやすいし、フォロワーも増やしやすい」そんな短絡的な考えで、軟式アカウントに挑戦している企業も多いのではないかと思います。そこで、ずばり聞いてみました。「フォロワー増やしたりするのが目的だったんですか?」と。 そうすると、全く違う目的が
どうすればいい？大企業のソーシャルメディア運営：ショック・アブソーバー：オルタナティブ・ブログ
最近，大企業がソーシャルメディアに取り組む場合の組織運営に関する質問を頂戴することが多くなりました．大企業も本格的にソーシャルメディアの活用期に突入したことを実感します． 企業のソーシャルメディア運営モデルとして，多くのコンサルタントの方が参考資料にあげるのが，jeremiah owyang氏(Altimeter Group)の"Companies organize for social in 5 ways"です． owyang氏は，企業のソーシャルメディア運営形態を5種類に類型化しています．企業でソーシャルメディアに対応する組織を検討する場合に，参考になると思いますので，本稿ではこれを紹介したいと思います．下図はその内容を纏め，一部筆者が追記したものです． owyang氏の資料に追加した情報は，以下のとおりです． ・各パターンを説明するための日本語をあてはめました． ・モデルにおける意思
新ソーシャルネットワーク「App.net」--開発者が注目するTwitterやFacebookとの違い
サンフランシスコ発--新しいソーシャルネットワークを始めるなど、とんでもない考えだ。Facebookの株式公開は史上最悪だったし、Twitterの成長さえ鈍化している。 こうした考え方をするときに問題となるのは、そのようなソーシャルネットワークのライバルになるであろう「App.net」というサービスを立ち上げたサンフランシスコの起業家Dalton Caldwell氏が、初期的な成功を収めていることを全く説明できない点だ。 Caldwell氏は先週、当地のAirBnB本社で、200人を超す開発者で満員の聴衆を前にし、「皮肉な見方が広まっていることに本当にうんざりしている」と述べた。ほかのサービスの欠陥に文句を言うのではなく、よりオープンな代替サービスを作り出す時だと同氏は言う。 Caldwell氏はApp.netの計画を作り上げる際に、そうした企業を構築する方法についてのシリコンバレーの一般
【第2回】マスとソーシャルメディア、マーケティングの違い
連載2回目はアジャイルメディア・ネットワーク（AMN）でコミュニケーションデザインを担当させていただいている安藤大からお届けさせていただきます。どうぞおつきあいください。 ソーシャルメディアはインフラの一部に 全国ニュースでFacebookのIPOが大々的に報じられ、Twitterも一般用語としてすっかり定着した2012年。日本国内ではソーシャルメディアは一時のブームではなく、前回の記事にあったようにインフラの一部として受け入れられてきているように思う。 アメリカなど他の先進国より、取り組みが遅れていると言われてきたソーシャルメディアのプロモーションへの活用も進んできている。 背景には、日本でも増え続けているソーシャルメディアの利用者数があるのだろう。「インターネット白書2012」（インプレスジャパン）によると、インターネットユーザーの約45％、人口比では約40％と、急激に増加している。
第1回 ソーシャルメディアの炎上はこうして起きる！(EnterpriseZine) - goo ニュース
さて、連載1回目となる今回ですが、まずは炎上がどのようにして起きるのかをみていきましょう。ここでは、「株式会社丸の内食品」という架空の会社を例にシナリオを進めていきます。 株式会社丸の内食品のソーシャルメディア活用 丸の内食品は元々昆布、カツオといった乾物などの水産加工品を扱う製造販売会社です。最近では、従来からの乾物の製造卸販売に代わり、過去に開発した海藻類や魚介類を加工したダイエット食品がヒット。通信販売による消費者への直販を開始してから需要が急増し、直販商品内での売上高比率は9割以上に達するようになりました。 売上げの増大に伴い、商品を掲載する媒体もチラシやダイレクトメールからインターネットさらには地上波のテレビで専用枠を設けるようにもなり、会社名の知名度は向上。消費者からはダイエット食品販売の大手企業の一つと考えられるまでに成長しました。 しかし、業績全体で見てみると、今のところ
いまさらながらにソーシャルメディア・コンサルタントを分類してみた｜More Access! More Fun
【個人的お願い】Yahoo!とかニュースサイト運営の方。AKBの総選挙は勝手にやってもらっていいのですが、トップニュースに順位とか、CD売り上げがどうのとかいりません。１人何万票でも買いまくれるのに公正もへったくれも無いし、投票券がメインでCDがオマケなのにオマケの枚数を報道しても仕方ないです。もうちょっとちゃんとしたニュースをヘッドラインに流してください。スパムと同じくらいのリソースの無駄です。 さて、本日の話題。FacebookやTwitterでめちゃくちゃ多い職業が自称コンサルタント。Twitterでは第一次産業従事者より多いんじゃ無いかくらいの勢いだが、十把一絡げに見なされるのもナニなので、簡単に分類、仕分けしたいと思う次第です。 まず、コンサルタントといっても非常に多岐にわたっております。伊豆の畑の真ん中の看板で「お墓のコンサルタント」というのを見かけたくらいだ。今回はいまが旬の
[徳力] mixiページでリスクを取ってでも、mixiが手にすべき3つの重要なパートナー
昨日、mixiページの記者発表会に招待頂いたのでお邪魔してきました。 当日の詳細は既に同行したカイさんが詳細に書いているのでこちらを参考にして頂くとして。 ・mixi新プラットフォーム発表会さくっとレポート こちらには、個人的に感じた感想をメモしておきたいと思います。 既に多くの人が様々なところで言及しているように、mixiページのリリースは広告業界では半年以上長らく噂されていた話題でしたから、正直な印象としては「ようやく出たか」というのが本音でしょう。 記者発表会のUstream配信のトラブルという余計な悪印象に始まり、想像以上に長くかかったmixiページの機能がFacebookにかなり近い印象だったのもあり、独自URLがたんなる転送URLだったりというシステム的に足りない点など、私のmixiページ紹介コメントにも想像以上に多くの人から比較的否定的なコメントを頂いたのが印象的でした。 た
![[徳力] mixiページでリスクを取ってでも、mixiが手にすべき3つの重要なパートナー](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/34e75cf420eac33ad5ffc4ddb274a0437f820927/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fblog.tokuriki.com%2Fwp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2011%2F09%2Fmixipage_top.png)
グーグル、「Google+」名前ポリシーは「不快」と認める--改善点を明らかに
「Google+」のプロフィール名の制約を巡って多くの人々が困惑しているが、Googleは、論争を巻き起こしているポリシーを微調整することで応じた。 Google+の製品担当バイスプレジデントを務めるBradley Horowitz氏は、米国時間7月25日夜に公開されたGoogle+投稿において、ユーザーによるGoogle+の名前ポリシー違反の多くは、「悪意はなく不注意によるものだった」ことを認め、これらの人々にとって今回のプロセスは「不快で残念な」ものであるかもしれないと述べた。 Google+は、わずか数週間で2000万人の会員を獲得したが、同時にその多くが、プロフィールにニックネームやハンドルネームではなく本名を使用しなければならないという同サイトの条件について不満を明らかにしている。また多くのユーザーが、そのポリシー違反に関連して自分のアカウントが自動的に停止される事態に遭遇した。
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