ツイート数でも日本が金だ Twitterがソチ五輪の白熱がわかるサービスを提供 - 週刊アスキー
連日のメダル獲得のソチ五輪で盛り上がる日々ですが、もちろんソーシャル上でもソチの話題であふれています。2月14日には全世界で160万ツイート、開催9日間で1620万ツイートが行なわれているそうです。競技中や演技後にTwitterのリアルタイム検索で世界中の感想を眺めるそんな人も多いのではないでしょうか。自分も男子フィギュアで羽生選手の演技が終わったあと、“羽生”や“hanyu”で検索してしまいました。そんなTwitterではソチ五輪をビジュアルで楽しめる2つのサービスを提供中です。 世界地図のビジュアライゼーションサービス（関連サイト）では、24時間ごとに集計された国別のツイート数に基づいたランキングを表示してくれます。もちろん、フィギアスケートで羽生結弦選手が金メダルを獲得した2月14日、日本のツイート数も1位と金メダルを獲得。というか、日本はそれまでも連日ツイート数1位をとり続けていま
なぜ今、オープンデータなのか？：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
今、国内外の様々なメディアで取り上げられ、オープンデータの取り組みが国内外で注目を集めています。 オープンデータとは、公共性の高い情報を、自由に編集・加工などができるように、オープンライセンスで提供されるデータです。 では、なぜ、今、オープンデータが注目されているのでしょうか？ 政治的（P＝political）、経済的（E＝economic）、社会的（S＝social）、技術的（T＝tchnological）のPEST分析の視点から整理をしていきたいと思います。 政治的環境要因（P＝political） 世界各国の政府では、開かれた政府「オープンガバメント」を推進しており、オープンデータはこのオープンガバメントの取り組みの一つとなるデータの民主化の動きとなります。オバマ政権ではオープンデータ推進の代表的な取り組みとして2009年5月に統計データなどのデータを公開する「Data.gov（デー
オープンデータ社会（１１）経済産業省などの取り組み（DATA METI構想など）：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
経済産業省のオープンデータに関する取り組みをご紹介します。 経済産業省では2012年8月30日、「ＩＴ融合フォーラム 公共データワーキンググループ」を立ち上げました。 公共データワーキンググループでは、公共データ開放に必要なルール設定やインセンティブ付与などを、実際に経済産業省が保有するデータの開放を通じて検討を行い、得られたノウハウを各府省と共有することで政府全体のオープンデータ戦略の推進に協力していくことを目的としています。 公共データワーキンググループでは、データ公開の環境整備を図りデータの公開を進め、公開データを利活用したビジネスが展開する社会基盤を整えていくことで、経済活性化の促進を図る「DATA METI構想」の実現に向けた検討を進めています。 http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/shoujo/it_yugo_forum_data
国内外のオープンデータを推進する団体・サイトのまとめ(2013年1月現在）：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
国内外におけるオープンデータを推進する団体およびサイトをまとめてみました。今後、継続的に情報をアップデートしていきたいと思いますので、追記・変更情報などがありましたら、本ブログへのコメントをいただければ幸いです。 ====================================== 総務省：オープンデータ流通推進コンソーシアム 2012.7.24に設立し、公共情報を始め民間情報も含む様々なデータのオープン化、共有化を進め、分野横断的なデータの連携による新たな利便性を提供するための仕組み作りを推進。2012年12月1日には「気象データハッカソン」を開催 http://www.opendata.gr.jp/ ====================================== 総務省：クラウドテストベッドコンソーシアム 総務省は2011年12月16日、「クラウドテストベッドコン
「働きたい会社ベスト100」の従業員たちは、自社をどう語っている？：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
最近ハードな話題が多かったので、ちょっと息抜き的に。 米Fortune誌が毎年発表している「最も働きたい会社ベスト100（100 Best Companies to Work for）」。2011年度版が既に発表されているのですが、アンケートを通じて得られた従業員のコメントを分析・整理し、簡単に確認できるようにされたインタラクティブ・チャートが公開されています： ■ Best Companies to Work For data visualization: What employees say (Fortune on CNNMoney.com) こちらがそのスクリーンショット。チャートは2種類に分かれていて、右側（赤）が全アンケート中の頻出単語を分析できるパート、左側（青）が同じ分析を企業単位（ベスト25以内に入ったもののみ）で行えるパートとなります。 まず右側ですが、言うなれば現在企業
「ソーシャルメディアで信用調査を」の是非：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
仕事で初対面の相手がFacebookアカウントを持っていたので、会う前にプロフィールや近況アップデートを読んでどんな人かを確認した――最近ではこんな行動、珍しくないのではないでしょうか。また就職/転職活動において、企業側が応募者のソーシャルメディア情報をチェックしていた、などという話もたびたび登場するようになっています。このようにソーシャルメディアは「相手が信用できる人物かどうか」を確認するツールになりつつあるわけですが、それを企業が組織的に行うことが許されるのか？というテーマをめぐって、ドイツで騒動が起きています。 発端となったのは、ドイツの公共放送NDR（北ドイツ放送）の報道です。ドイツ最大手の信用調査機関シューファ（Schufa）がポツダム大学のHPI（Hasso Plattner Institute、SAP創業者の一人であるハッソ・プラットナー氏の寄付により設置されたIT技術者教育
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タブレット端末の世界出荷、前年同期の約1.8倍 - 日本経済新聞