Windows 8タブレットを教室で活用 都内の小学校、MSとレノボが支援
東京都港区立青山小学校は、「Windows 8」搭載タブレットPCを活用して授業を行う「21世紀型スキル育成授業」を普通学級と特別支援学級でスタートした。日本マイクロソフトとレノボ・ジャパンが2月21日に発表した。 同授業では、教師と児童がそれぞれWindows 8タブレットを活用。タッチ操作やペン入力、カメラ機能などを使って通常授業を行うほか、6月にはPowerPointなどを活用して「プレゼン大会」を実施するという。 レノボは教室で使用する「ThinkPad Tablet 2」31台を寄贈、マイクロソフトは授業の組み立てなどをサポートする。両社と青山小は今後4カ月間で同授業の学習効果を検証し、教育分野でのタブレットPCの活用法などを公開していく予定。 関連記事 Windows 8は授業で使えるか マイクロソフトがモデル授業を公開 「Windows 8」搭載タブレットPCを活用したモデル
アップル、グーグル、アマゾン、マイクロソフトのデバイス・エコシステム戦争：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
時代の流れは、「ポストPC時代」のとなり、モバイル＋クラウド、そしてソーシャルが加わる大きな流れが出てきています。グーグルやアップル、アマゾン、そして、マイクロソフトなどのＩＴ大手各社は、それぞれがクラウドからデバイスまでをカバーし、サードパーティーをどれだけ囲い込むかという「エコシステム間の覇権争い」となっています。 このエコシステム間の競争は、グーグルやアップル、アマゾン、そして、マイクロソフトなどの「規模の経済性（スケールメリット）」のメリットを享受できるプレーヤーである「エコシステム・リーダー」たちの覇権争いとなり、このエコシステム間競争という大戦に、いかに、関係各社が参戦し商機と勝機を手にし、領土を拡大できるかというのが、大きなテーマとなっています。 エコシステム・リーダーは、自社のそれぞれの収益源の牙城を守りつつ、新たな事業への参入をすることで、競合するエコシステム・リーダーに
Windowsのバージョンアップを子供の成長になぞらえてみた：誰がためにITはある?：オルタナティブ・ブログ
先週26日（金）にWindows 8が発売になりました。私はMS-DOS時代からWindows 8に至るまで全てのクライアントOSを買って使っており、Windowsのバージョンアップを振り返ってみると、子供の成長のように思えてしまいましたので、あそびでちょっとまとめてみました。 MS-DOS（赤ちゃん期） ・PCという家の中で生活 ・親（MS-DOSユーザー）言葉（コマンド）が理解できないが、若干の言葉（コマンド）を理解できればそれなりに対応できる。 ・動く範囲が少ない為、機嫌が悪くなっても影響は少ない Windows3.1（幼児期） ・見た目は若干成長したが、中身はまだ赤ちゃん。 Windows95（幼稚園） ・見た目も成長し言葉も分かるようになってきた為、家族以外の人と接する機会が増える ・行動範囲が大きくなってきて、機嫌が悪くなると物（ファイル）を壊すようになる Windows98（
【ABC2012秋】復興支援をテーマに、MSや高校生がICTの活用法を語る - 週刊アスキー
↑東北大学川内南キャンパスにある東北大学百周年記念会館 川内萩ホール。2007年に創立100周年を記念して、東北大学記念講堂を全面的に改装したという。JR仙台駅西口からバスで15分ほどで到着する。 ABCとは、日本アンドロイドの会が、定期的に開催しているAndroidアプリ開発者向けのカンファレンス。今回のカンファレンスでは“Earthquake Reconstruction Aid”（以下、ERA）、つまり震災復興支援テーマに掲げ、『ICT ERA＋ABC 2012 東北』として宮城県仙台市で開催した。 カンファレンスで登壇した日本アンドロイドの会の理事長を務める丸山不二夫氏は「日本では防災情報の伝達経路にインターネットが含まれていない。欧米では、インターネットを活用している」と語り、ICTに対する認識の弱さを指摘した。
マイクロソフトが発表した新しい「SkyDrive」の進化のポイントは? （＠ＤＩＭＥ） - Yahoo!ニュース
マイクロソフトが発表した新しい「SkyDrive」の進化のポイントは? ＠ＤＩＭＥ 4月30日(月)13時1分配信 米マイクロソフトは、同社のストレージサービス「SkyDrive」の仕様変更や、新しいモバイル向けアプリ、PC向けソフトウエアなどを発表した。まず、利用できるサービスの容量については7GBを無料で提供し、さらに容量が追加できる有料サービスを導入。価格は20GBが800円/年、50GBが2000円/年、100GBが4000円/年となっている。 これまでは無料で25GBを利用することができたので、実質、有料化ともいえるが、マイクロソフトでは従来のユーザーの99.9パーセントが7GB以下しか利用していなかったという状況を踏まえ、ほとんどのユーザーにとって十分な容量だと判断した模様。ちなみに、これまで同サービスを利用していたユーザーはファイルをアップロードしたことがあれば、オプトイン
マイクロソフト アクセシビリティ ホーム
マイクロソフトの製品などについてお問い合わせしていただく際は、チャットや電話やコミュニティへの質問を選択いただけます。 お電話が難しい場合はチャット、チャットが難しい場合はお電話など、ご自身の状況にあった方法でお問い合わせいただければと思います。 メールとFAXによるお問い合わせの受付は 2020 年 8 月末日をもって終了させていただきました。 チャットでお問い合わせをしていただくことで、より迅速に回答させていただき、オンラインサポートをさせていただくことも可能になります。
「Office Web Apps」テクニカルプレビュー版の使用感--「Google Docs」との違い
Microsoftがついに、「Microsoft Office」アプリケーションスイートのウェブベース版を、初期テスト用に公開し始めた。われわれは米国時間9月17日、ウェブ上の「Excel」と「PowerPoint」（注目すべきことに、本稿執筆時点では「Word」はまだだ）の「テクニカルプレビュー」版にアクセスしてみた。これを「Google Docs」と比較するのは当然のことだろう。 Excel われわれがアクセスしたバージョンのExcelは、機能の面でGoogle Docsと最もよく似ていた。同時編集もできる。つまり、2人以上の人が1つのスプレッドシートで同時に作業できる。Google Docsのスプレッドシートアプリケーションと同じように、1人がスプレッドシートの一部を更新するとすぐに、そのシートを見ているすべての人に対して変更が反映される。これはリアルタイムとはいかないまでも、それに
マイクロソフト、64ビット版の「Office 14」もリリースへ
Microsoftは米国時間4月14日、Officeの次期版となる「Office 14」（開発コード名）が、32ビット版および64ビット版の両方でリリースされる予定であることを明らかにした。 すでに「SQL Server」など、多数のサーバ製品群では、64ビット版がリリースされているものの、Officeや、他のMicrosoftのメインストリームデスクトップアプリケーションで、64ビット版が提供されるのは初めてのことになる。 「Office 2010」の正式名称が付されると思われるOffice 14は、2010年に出荷される予定である。他の顕著な特長として、Microsoftは、従来のWindowsベースのデスクトップ版のほか、「Word」「Excel」「PowerPoint」「OneNote」のオンライン版の提供も行うことになっている。 「Internet Explorer」に加え、「F
マイクロソフトと米ヤフー、検索分野などの提携を模索か--米報道
All Things Digitalによると、Microsoftと米Yahooがここ数週間、検索分野での提携について話し合いを進めているという。この話し合いはまだ暫定的なものと位置づけられているようだとAll Things Digitalは報じている。 All Things Digitalの報道によると、両社が持った話し合いの中には、Microsoftの最高経営責任者（CEO）を務めるSteve Ballmer氏とYahooのCEOを務めるCarol Bartz氏が参加したものもあったという。All Things Digitalは記事で、会合は企業買収というより、検索と広告における提携の可能性についての話し合いが中心だったと強調している。 Ballmer氏はここ数カ月の間、検索分野の提携に対してオープンであると述べていた。一方のBartz氏はこの件に関してより限定的なコメントしかしておらず
MS「Office Live」ベータ版開始、一部サービスは「未来永劫、無償で」 － ＠IT
2006/12/11 マイクロソフトは12月11日、Webサイトのドメイン取得やサイト構築、電子メール、業務アプリケーションなどをWebブラウザ上で利用できる、新しいネットサービス「Office Live 日本語版」のベータ提供を開始した。小規模企業や個人事業主が対象のサービスで、一部サービスは無償で提供する。クライアントアプリケーションをネットワーク上に移行し、Webブラウザで利用する「SaaS」に対する、マイクロソフトからの回答がOffice Liveといえるだろう。 提供するのは情報公開系サービスと情報共有系サービス。情報公開系のサービスでは自社ドメイン取得とWebサイト構築、電子メールの運用、Webサイトのレポートツールを用意する。この情報公開系のサービスは、ドメイン取得、更新料も含めて「未来永劫、無償で提供する」（同社 インフォメーションワーカービジネス本部 Office Liv
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