Googleは4月5日(現地時間)、YouTubeのライブTVサービス「YouTube TV」をローンチした。ディッシュネットワーク(Dish Network)の「スリングTV(Sling TV)」やAT&Tの「ディレクTV Now(DirecTV Now)」など、インターネット動画配信サービスの競合となる。 YouTubeがついにテレビ事業に参入する。 Googleは4月5日(現地時間)、YouTubeのライブTVサービス「YouTube TV」をローンチした。ディッシュネットワーク(Dish Network)の「スリングTV(Sling TV)」やAT&Tの「ディレクTV Now(DirecTV Now)」、そしてHulu(フールー)の新サービスなど、インターネット動画配信サービスの競合となる。 月額35ドル(約3800円)で視聴可能なのは、メジャーな放送局やESPN、FX、そしてFo
Googleにとって、この数週間は厳しいものだった。YouTubeで広告が不適切なコンテンツと一緒に表示されるという、マーケターにとってトンデモナイ事実が明らかになったからだ。 当初は、広告のボイコットによってGoogl […] Googleにとって、この数週間は厳しいものだった。YouTubeで広告が不適切なコンテンツと一緒に表示されるという、マーケターにとってトンデモナイ事実が明らかになったからだ。 当初は、広告のボイコットによってGoogleの収益が低下するという予測もあったが、それが正しいかどうか、まだ検証の必要がある。だが、パブリッシャーやGoogleのライバル企業は、このボイコット騒動を自社の利益のために今も利用している。そこで本記事では、いったい何が大きな問題になっているのかをまとめてみた。 問題点 この問題のもっとも重要な点は、GoogleとFacebookの両社が、自社の
新たな市場を作るために「テクノロジーの力」は必須か否か。 2017年2月14日、資生堂・音部氏とブルーカレント・本田氏が登壇した「 市場をつくる戦略PR ―市場創造にテクノロジーは必要なのか?―」が行われました。音部氏は『なぜ「戦略」で差がつくのか。―戦略思考でマーケティングは強くなる―』 、本田氏は『戦略PR 世の中を動かす新しい6つの法則』 を発表したばかり。そんな両者が語る「新たな市場を作る戦略PR」とはなにか。 市場創造に「テクノロジー」は必要か? 本田哲也氏(以下、本田):どうもみなさんおはようございます。ブルーカレントの本田でございます。こんなに満員で、入っていただいてうれしい限りです。 今日はテーマとしてここに出てますが「市場をつくる戦略PR」ということで、市場創造という中で戦略PRというやり方が、どのように機能するのかという話しをしていきたいと思います。簡単に自己紹介から始
デジタル技術を使ったアプローチによって、日頃、触れる機会の少ない歴史的な資料に新たな光を当てる企画展示『デジタルで楽しむ歴史資料』が、国立歴史民俗博物館で開催されている。普段は研究やアーカイブなど、博物館の活動を「裏方」として支えているデジタルのシステムを、展示の前面に押し出したこの企画。タッチパネルやバーチャルリアリティー(以下、VR)などに触れるうちに、自然と横に置かれた実物の「資料の力」に引き込まれる構成となっている。 担当したのは、自らを「博物館専属のシステムエンジニア」と呼ぶ鈴木卓治。情報工学のスペシャリストとして、過去20年以上にわたり、博物館におけるデジタルの活用法を模索してきたユニークな人物だ。 他ジャンルでの刺激に満ちたさまざまなコンテンツの登場や、従来の展示の専門性もあって、年々、来館者が減少する傾向にあるという博物館業界。そんな中で鈴木は、「資料の魅力に気がついてもら
本日より、導入希望企業からの申し込み受付を開始し、各種システムと連携した企業負担を削減する包括的なカスタマーサポートをLINE上で実現へ LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤 剛)は、同社が提供するコミュニケーションアプリ「LINE」において、LINEを活用した法人向けカスタマーサポートサービス「LINE カスタマーコネクト」を本日より正式販売を開始いたしましたので、お知らせいたします。 ■LINE カスタマーコネクト:https://cc.line.me/ja/ 「LINE カスタマーコネクト」は、コンタクトセンターがLINEを介して、AIや有人によるチャット対応や音声通話対応などをシームレスに行い、状況やニーズに応じた適切なカスタマーコミュニケーションを実現するサービスです。具体的には、①事前に登録したFAQをベースにした各種AIによる自動応答で対応する「Auto
「Google マイビジネス」を悪用してローカル検索などに偽情報を表示させ、ユーザーをだます手口についてGoogleが実態報告書を公表した。 米Googleは4月6日、Googleマップや検索に、店舗などの情報を掲載できる「Googleマイビジネス」の悪用事例に関する実態報告書を発表した。 Googleマイビジネスでは、さまざまな店舗やサービスなどを無料で登録して、Googleのローカル検索などに表示できる。しかし偽の情報を掲載して法外な料金を請求するといった不正も後を絶たない。 同社はカリフォルニア大学と組んで、こうした偽情報について1年がかりで調査を実施した。その結果、ローカル検索では約0.5%の確率で偽情報が表示されていることが判明。特に鍵交換業者や配管工、電気技術者などを装う手口が最も多く、偽情報全体の5分の2を占めていた。 米国では実際に、鍵交換業者を装い架空の住所と使い捨ての電
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く