この前「矢口高雄展」開催中、という話のとっかかりだけ書いて終えてしまったので m-dojo.hatenadiary.com 続きというか本題に入ります。「矢口高雄の絵の上手さ、その秘密」についての一端。 こんなまとめが少し前に話題になりました。 togetter.com 矢口高雄は自身のエピソードをマンガとして大量に残しているのだが、それにしてもこの水彩の技がどこから来たのか未だにわからない。上手いことはみんな知ってると思うが、見返すと異常に上手い。同時代の他のカラー原稿のレベルと較べると驚嘆させられる。 pic.twitter.com/DIRVIbkXmB— ゾルゲ市蔵 (@zolge1) August 25, 2022 この絵の上手さに関する、ほんの少しの理由を、作者本人が明かしている。それが銀行員時代を回想した「9で割れ!!」だ。 m-dojo.hatenadiary.com m-d
こんな形であったりします。自社生産も委託生産も、ユーザー側からしたら「カセットの形状がちょっとだけ変わってる」くらいの意味合いしか持ちません。 しかしメーカー側には重大な違いがあります。委託生産の場合、任天堂が製造する都合、任天堂がどれだけ生産するか決めることができます。 「どうして任天堂が委託する生産量を制限する必要があるんだ?」と思われるかも知れませんが、任天堂が認定したROM工場は多くはなく、毎月百万単位のROMがその少ない工場内で振り分けられ作られていました。もし、複数のソフト会社の大作がぶつかった場合、その製造ラインのほとんどをそれらに奪われ、その他の中小への割り当てが少なくなってしまうのです。その割り当てを決める権利は任天堂にありました。 またナムコvs任天堂でも解説したとおり、任天堂への委託生産の場合は任天堂から厳しい表現チェックが入ります。直接的な残酷表現、性表現、宗教表現
統計やっている人からするとなんら特別な話でもないのかもしれませんが。知人がこんなことを言っていたんですよね。 ワシントン州の独身男性の平均資産が急に500万円ほど増えたと。 なぜだかピンときますかね。 ・コロナの影響 ・お金持ちの独身男性が一気にワシントン州に増えた ・独身男性の定義が変わった ・急激なインフレによる報酬の増加 他にもあるかもしれませんが、抽象度の大小あれど色々原因の仮説は浮かびます。 が、 上記はどれもはずれです。 正解は何だと思います? 答え:ビルゲイツが離婚したから ビルゲイツの資産額はググった数字ですが、14兆円とのことです。 離婚したので、その数字が平均値を一気に押し上げたと。 一つの突出した数値がある場合、平均値を見るだけでは状況を把握しづらいって良い例です。こういう場合は中央値を見る必要があると。 中学、高校の先生なんかが嬉々として引用しそうなエピソードですね
ツイッターのイーロン・マスクCEOは18日、差別的な投稿を行ったなどとして停止されていた複数のツイッターのアカウントを復活させたと明らかにしました。 これは、ツイッターを買収したイーロン・マスクCEOが18日、自身のツイッターで明らかにしました。 停止されていたものの復活したのは、「バビロン・ビー」という保守系ネットメディアと、カナダ人の作家でトロント大学のジョーダン・ピーターソン教授、それに、アメリカの有名コメディアンの3つのアカウントです。 コメディアンはマスク氏に成り済ましたことを理由に、ほかの2つは心と体の性が一致しないトランスジェンダーの人たちへの差別的な投稿を行ったとして停止されていたアカウントで、このうちピーターソン教授は「私は戻ってきた。イーロン・マスクありがとう」などと、早速ツイートしています。 マスクCEOは買収後、不適切な投稿内容の監視などを行う評議会を設置すると表明
風景の中にアートが潜んでいるみたいなのが好きなのだが、アートにあまり詳しくないのでどこに潜んでいるかよく知らない。知っていたら知っていたで、驚きがなくて興ざめしてしまうかもしれないので、このままでもいいのかなと思っている。 以前、太宰府天満宮に行ったとき、浮殿の中に運よく金属の塊があって、一瞬戸惑ったものの、出会えてよかったと思った。 神道にピュアなイメージを抱いている人にとっては好きな風景ではないのかもしれないけれど、神社の建物の中に金属のひとつやふたつあってもいっそうマジカルな気分になってよいのではないかと思う。 近所でも、ここまで凝っていなくてもよいので、こういうの感じのものを見たいと思っていたのだが、昨年、近所―といっても徒歩30分程度だが―の原峰公園に愉快なオブジェが置いてあるのを発見して楽しかったことを思い出し、今年も見たいと思って先日行ってきた。詳細はここにあるが、2022年
自治会への非加入を理由に、地域のごみ捨て場の利用を禁じられたのは違法だ-。神戸市の住宅街に住む夫妻がこう主張し、地元自治会に慰謝料とごみ捨て場を利用する権利の確認を求める訴訟を起こした。行き過ぎた「制裁」か、それとも掃除当番の負担を免れた「ただ乗り」を防ぐ正当な判断か。最高裁にまで舞台が移った訴訟が浮き彫りにしたのは、地域の共助を前提とする行政サービスの制度疲労だった。 出禁で「ごみ屋敷」に閑静な住宅街で、この問題の端緒となったのは平成31年2月。それまで都市再生機構(UR)がごみ捨て場を所有し誰でも利用可能としていたが、所有権を自治会に譲渡した。 これを受け、自治会は総会を開いてごみ捨て場に関するルールを決めた。自治会の役員や掃除当番を負担する住民の年会費は3600円▽掃除当番などを担わない住民は「準自治会員」として年会費1万円▽会費を払わない非自治会員は利用禁止-との内容だ。 原告の夫
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