ノルウェー産養殖サーモンは危険！殺虫剤や毒性の強い薬品まみれで上限は年間3食？
本連載前回記事『チリ産鮭は危険！殺虫剤や抗生物質を大量投与、有害物質含有の恐れ』でチリ産の鮭が危険であると言及しましたが、「もうチリ産の鮭は食べないようにしよう。これからはノルウェー産の鮭にする」などと決心された方、ちょっと待ってください。ノルウェー産の鮭は、さらに危険度が高いという報告もあります。 米コーネル大学、イリノイ大学やインディアナ大学などの研究で、鮭から検出されるダイオキシンや有機塩素系殺虫剤などによる汚染とその毒性レベルが測定され、リスク分析をした結果が栄養学の米専門誌「Journal of Nutrition」に論文として掲載されています。そこには「チリ産の養殖鮭は年6食程度を上限とすべき」という報告と同時に、「ノルウェー、スコットランド、カナダ東岸産の養殖鮭は年3食以下に抑えるべき」という報告もあるのです。つまり、ノルウェー産の鮭は、チリ産の鮭よりさらに危険度が大きいとい
フジテレビ、ついにゴールデン帯の視聴率3％の歴史的異常事態…早朝・深夜を下回る
フジテレビが、歴史的な低視聴率を記録してしまった。 8月25日（火曜）、フジはゴールデン帯で平均視聴率3.6％（ビデオリサーチ調べ／関東地区、以下同）、プライム帯で3.5％と大低迷。19時からのプロ野球ナイター中継『東京ヤクルトスワローズ対読売ジャイアンツ』が3.7％、21時からの『発見！ウワサの食卓』が3.4％、22時からの連続ドラマ『HEAT』が3.3％と4時間に渡って3％台を叩き出してしまい、全日視聴率の4.9％を下回ったのだ。テレビ局関係者が話す。 「もっとも視聴率の上がるゴールデン帯が、早朝や深夜も含まれる全日帯よりも低いとは衝撃的です。異例中の異例ですよ。あまりにゴールデン帯が低すぎる。3％は早朝や深夜の数字です」 要因のひとつに、近年視聴率の取れなくなっているナイター中継を放送したことが挙げられる。 「通常番組が高視聴率の日本テレビのナイター中継は、おおむね7〜8％は取れます
ミュゼプラチナム、資金繰り悪化で私的整理 多額簿外負債が発覚、前受金を売上計上
脱毛サロン最大手「ミュゼプラチナム」を運営する株式会社ジンコーポレーション（以下、ジン）が現在、私的整理に向けた手続き入っていることがわかった。ジンは今年5月頃より、電通などの大手広告代理店への支払いが滞り始め、現在は銀行への返済も止まっている。メインバンクの常陽銀行をはじめとした銀行団は、同社が顧客から預かった前受金を全額売上計上し、未消化分が簿外負債となっていることを問題視。今年7月中旬より、外資系会計事務所のPwCがジン社内に常駐し、9月末まで前受金の実態把握と再建計画立案のためのデューデリジェンスを行う。 関係者によると、7月末にPwC側から社長に経過報告があり、その時点で把握している簿外負債の金額は「5百数十億」だという。前受金を計上した場合は債務超過に転落すると見られる。ミュゼ側としては、前受金を計上することには抵抗感が強く、経費削減や高速脱毛器の導入などで前受金消化のスピード
シャンプーや洗剤、体内に蓄積されがんや脳疾患の危険？恐ろしい経皮毒に気を付けろ！
「経皮毒」という言葉をご存じでしょうか。2005年に、『経皮毒－皮膚から、あなたの体は冒されている！』（竹内久米司・秋津教久／日東書院）という本が刊行されてから広まった言葉です。 経皮毒については賛否両論あり、医師や化粧品メーカー、化学者、薬品メーカーなど、それぞれの立場から多くの意見が発せられていますが、危険が警鐘され始めてから10年たった今でも見解は大きく分かれています。 化学者をはじめとする経皮毒否定派は、自然派化粧品メーカーなどが自分の商品を売り込むために、経皮毒の危険を煽っていると主張します。一方、経皮毒の危険について警鐘を鳴らす人たちは、化粧水やシャンプー、ハンドクリームなど、数え切れないほどの日用品に危険な化学物質が使用されているため、メーカー側が真実を隠していると批判しています。 経皮毒とは？ 人間が物質を体内に取り込む経路は3つあります。飲食物を口から取り入れる「経口吸収
しつこく表示のネット追跡型広告が消滅？法改正でネット企業に大打撃の懸念も
引っ越しをしようと思って、住宅情報サイトや引っ越し業者の検索サイトにアクセスしたら、転居した後でも数カ月間、開いたウェブページ上に不動産物件や引っ越し業者の広告がしつこく表示されてしまう――。 もしくは、大学生がインターネット通販で旅行英会話の本を購入すると、しばらくの間、旅行会社や英会話教室、英会話教材、留学斡旋業者の広告がしつこく表示される。自分の親のために有料老人ホームをネット検索すると、国内・海外も含めて有料老人ホーム、介護付きのマンションのネット広告がしばらくの間ワッと表示される。こうした経験を持つ人は多いだろう。 これは「追跡型広告」「行動ターゲティング広告」と呼ばれ、検索、ページ閲覧、広告クリック、購買などネット上の行動記録をもとにその人の興味・関心を拾い上げ、その分野の広告を狙い撃ちして広告効果を上げる手法。今やネット広告の主流といってもいい。「住宅を借りて引っ越ししようと
非難轟々の【元少年Aの手記『絶歌』】で軽視される「言論の自由」と出版の意義
被害者遺族の反発もあり、その出版が批判されている『絶歌』。販売を自粛する書店もあるが、出版流通大手のトーハンが発表した週間ベストセラーでは総合1位を記録した（16日時点）。 神戸の児童連続殺傷事件の加害者である「元少年A」（32）＝事件当時14歳＝が出した手記『絶歌』（太田出版）に、轟々たる非難が起きている。本に対する評価は人それぞれだし、「こんなものは読みたくない」という人がいても当たり前。私が気になるのは、「遺族の許可なく出版すべきでない」「印税収入はすべて被害者に渡すための法律を作れ」などと出版に対する規制を求める動きや、行政が本の販売や購入の自粛を求めたり、貸し出し制限をする図書館も出るなど、表現の自由にもかかわる動きが出ていることだ。 置き去りにされた「表現の自由」 被害者の1人である土師淳君（当時11）の父親、守さんは、手記の出版に強く反発し、報道を通じて憤りのコメントを発表。
吉野家、1720円「鰻重」は厳しい戦いと予想の理由 160円「つゆだけ丼」に商機？
大手牛丼チェーン吉野家は、夏の定番商品「鰻（うな）丼」を今夏は「鰻重」にリニューアルし、6月1日から販売すると発表した。「鰻の枚数を増やしてほしい」というファンの声に応え、3枚をのせた「三枚盛」を新たに投入。三枚盛は単品で1650円、みそ汁と漬物を付けたセットで1720円と、吉野家の歴代商品で最も高い価格に設定する。 東京は5月に真夏日が何日もあるなど暑い日が続き、これから本格的な夏を迎える。そんな中、スタミナ補充にぴったりなのが鰻だ。そこで、吉野家が攻めの姿勢を見せた。では、この鰻重はヒット商品になるだろうか。 結論からいえば、筆者は厳しいと考える。吉野家が1720円の鰻重を出しても、顧客が吉野家に求める提供価値から外れており、ヒット商品にはならないと思われるからだ。 では、顧客が吉野家に求めている提供価値とは何か。それは「うまい、やすい、はやい」だ。鰻重は吉野家の提供価値である「やすい
年収3百万以下は、とりあえずビール＆サラダ頼む？年収1千万以上と真逆の共通点！ | ビジネスジャーナル
「Thinkstock」より ろくに睡眠も取らず、せっせと仕事に明け暮れ、友人や家族、恋人といても、いつも頭の中は仕事のことでいっぱいという人も多いだろう。 実は、ビジネスで大きな成功を遂げ、高所得なビジネスパーソンには、仕事よりも大切にしているものがある。簡単に実践でき、かつ人間にとって根本的なことをとても大切にしているのだ。 それは、食に表れる。食べるものへのこだわり、飲食店での注文などに見て取れる。 高所得者になればなるほど、体づくりや健康づくりに直結する「食のマネジメント」を意識していることが筆者の独自調査によって明らかになった。 高所得者は、食事をしっかり管理することで、最大の資本である自分の心と体をベストな状態に保つことを心がけている。原動エネルギーやストレスや欲といったものをどうコントロールして、最高のパフォーマンスを生み出し続けるか。 それは、食べ方にポイントがあるのだ。逆
韓国LG、日本の中小企業に恫喝訴訟＆脅迫行為 韓国財閥と国家の異様な癒着ぶりが露呈
ニュースサイト「My News Japan」を中心に、企業のパワハラ問題や労働争議を追いかけ取材を続けるジャーナリストの佐々木奎一が、独自のルートで取材したあの企業や業界の問題点に迫ります。 韓国財閥LGの子会社が、日本の中小企業と個人事業主を相手に特許侵害訴訟を起こし、昨年、東京高等裁判所でLG側の全面敗訴とする判決が下った。この事件の中で垣間見えた、日本企業では考えられない韓国財閥の異様な対応を紹介したい。 判決文や証拠書類などによると、この事件の発端は2003年1月にさかのぼる。当時、愛知県で金型や自動車部品等を製造販売する中小企業・大林精工の大林孝司社長は、液晶テレビの部品にジクザク加工を施す技術を開発して特許を取得後、日立製作所とライセンス契約を結んでいた。そのような中で大林社長は、LGグループの中核企業であるLG電子の液晶パネル事業を譲り受けたLGフィリップスLCD（その後、L
ソニーを「殺した」出井伸之氏以降、歴代社長の罪 優れた技術を腐らせ、経営危機招く
ソニーは4月22日、2015年度連結業績見通しを上方修正した。2月の予想から売上高を8兆円から8兆2100億円に、営業利益を200億円から680億円に、税引き前利益を50億円の赤字から390億円の黒字へ修正。当期純損失も1700億円から1260億円に圧縮するという。この発表を受け、同社株価は大きく反応しなかったが、それは事前に織り込み済みだったためだ。3月末時点の株価（3190円）と比較し、4月22日（3675円）には15％上がっている。 しかし、この上振れ予想によりソニーが大幅な回復基調に入れたかというと、それは早計だ。今回の修正の主因は、金融、音楽、イメージング・プロダクツ、ゲーム＆ネットワークサービス分野などで売上高が想定を上回る見込みとなったためである。主力事業とされるエレクトロニクス（エレキ）事業が大きく伸張したということではない。テレビ事業が辛うじて久しぶりに通年黒字を達成でき
リニア、語られない重大な懸念と、前代未聞の難工事 車内気圧変動とヘリウムショック
品川～名古屋間を40分で結ぶリニア中央新幹線の建設工事で最難関工区と目される「南アルプストンネル新設工事」の山梨県区間が3月13日、大手ゼネコン（総合建設会社）などに発注された。ゼネコン各社は施工方法や工費などを盛り込んだ見積書を8月までに東海旅客鉄道（JR東海）に提出。その中で、最も優れた提案を行った会社が正式契約を得る予定で、総事業費5兆5000億円に上る「今世紀最大の国家的プロジェクト」（鹿島建設幹部）の工事が具体的に動き出す。 この南アルプストンネルは、標高3000ｍ級の山々が連なる赤石山脈の真下を貫く全長約25kmの山岳トンネルだ。陸上の鉄道トンネルとしては東北新幹線の八甲田トンネルや岩手一戸トンネルなど、より長いトンネルがすでに供用されており、長さ自体は目新しいものではない。 このトンネルが着工前から難工事と喧伝されるのは、日本列島を左右に分断する大活断層「糸魚川静岡構造線」を
ワタミ、不振深刻で唖然とする異様な光景…料理遅い＆高い＆接客ワースト1
ワタミの迷走が止まらない。昨年4月に値上げした居酒屋メニューを、今度は一転して値下げした。 ワタミの清水邦晃社長は3月19日、都内で開催した「商品戦略発表会」で、同社が展開する和民、わたみん家などの居酒屋のメニューを4月から値下げすると発表した。 例えば、生ビールは税抜き価格を490円から450円に、ハイボールは同450円から290円に、料理一皿の平均単価は現行から約1割、それぞれ値下げする。これにより、全メニューに占める300円未満のメニュー比率が21％から41％に増える一方、500円以上の比率は24％から9％まで減少するという。 清水社長は「料理やサービスのレベルが低く、昨年4月以降の値上げで顧客に価値を感じてもらえなかった」と、今期の業績不振要因を分析。その反省を踏まえ「約10年ぶりの大幅値下げで顧客満足度の向上を図りたい」と、商品戦略転換の理由を説明した。これに対して、会場内からは
グノシー上場に不安続出で暗雲 「第2のgumi」懸念 主幹事証券、またあの野村
今、株式市場で最大の“嫌われ者銘柄”といえばgumi（3903）だろう。人気のスマホゲーム関連銘柄でもあり、大きな期待を集めて昨年12月18日に東京証券取引所1部へ直接上場。しかし上場初日、早々とついた初値は公開価格と同じ3300円で、それにがっかりした投資家は少なくなかった。 年が明けて3月5日、2015年4月期第3四半期決算の発表前日に突然、通期業績見通しを当初の黒字から一転して赤字へ下方修正し、市場にショックが走った。株価は3月19日には1282円まで下落している。その後は韓国子会社で横領が発覚したり、希望退職者の募集を始めるなど「悪材料のデパート」のような状態で、現在も株価低迷が続いている。 怒ったのは投資家だけでなく、東証を管轄する日本取引所グループの斎藤惇CEOも3月31日、「投資家の信頼を損ないかねない」「上場後3カ月で黒字見通しを赤字に変えるなど経営者としてあり得ない」とg
マック、失われた清潔感 なぜピカピカだった店舗がボロボロに？
日本マクドナルドホールディングス（HD）の凋落が止まらない。今年2月の既存店売上高は前年同月比でマイナス28.7％。昨年2月に大雪の影響で前年割れを記録してから13カ月連続、つまり1年以上既存店売上高は落ち続けているのだ。前年同月の実績がないオープン1年未満の店舗も軒並み売り上げが落ち込んでいることから、全売上高も昨年7月から2桁の減少を続けており、今年1月はなんと38.6％の減。2月も28.9％の減と、絶望的な数字を示している。 これを受けて、3月25日に開かれたマクドナルドの株主総会では、サラ・カサノバ社長以下役員陣の減俸と原田泳幸会長の退任を決定。もっとも、それが業績の回復につながるはずもなく、3月以降も厳しい状況は続いていくはず。1971年の創業以来の危機を迎えているのである。 絶不調の原因となったのは、周知のように中国工場期限切れ鶏肉使用問題や、次々と発覚した異物混入問題だが、今
花粉症の原因は車の排気ガスだった！農村部より都会のほうが花粉症患者が多いワケ
街中や電車の中で、マスクを着用した人を多く見かけます。もうインフルエンザのピークは過ぎたので、おそらく花粉症対策のためなのでしょう。今や国民のおよそ4人に1人が発症しているという花粉症。その最大の原因はスギ花粉とされていますが、本当にそれが原因なのでしょうか。スギは太古から分布していたのに、花粉症が騒がれだしたのは、ここ数十年のことです。また、スギ自体は農村地帯に多いのに、花粉症で苦しんでいる人は、東京などの大都市やその周辺に多いのです。なんとも不可思議です。戦後、スギの植林が政府の施策として進められ、それらが成長したためにスギ花粉が増えたといわれていますが、それだけではこれらの疑問は解けません。スギ花粉以外に、何か原因があるのではないでしょうか。 スギよりも排気ガスの影響が大きい 日本でスギ花粉症が最初に発見されたのは、栃木県日光市で1960代前半とされています。日光といえば、日光街道沿
会社の利益約11億でも8億の報酬を得るあの社長 「辞める」と言い続け高額報酬を懐に
2013年5月～14年4月、国内で年収1億円以上の報酬を得た上場企業役員が443人出たという。 「報酬のベースである基本報酬、業績による報酬、賞与の3項目合計だけを取り出すと、報酬ベース総額のトップは、日産自動車のカルロス・ゴーンCEOの9億9500万円となる。2位はユーシンの田邊耕二会長兼社長（8億3400万円）、3位はユニバーサルエンターテインメントの岡田和生会長（8億1000万円）などが続く」（3月18日付東洋経済オンライン記事『“年収1億円超”の上場企業役員443人リスト』より） 筆者はかねがね、「日本の上場企業の役員報酬は欧米に比べて低い。退任後10年間も株主訴訟の対象となるリスクを考えればもっと高くてもよい」と主張してきた。『2013年役員報酬・賞与の最新実態』（労務行政研究所）によれば、日本では社員数1000人以上の大企業でも社長の年間報酬は平均5643万円で、これは社員の平
マック崩壊を招いた、組織破壊と優秀な人材の放逐 FCから反発噴出で集団離反の恐れも
日本マクドナルドホールディングス（以下、日本マクドナルド）が、昨年7月に発覚した中国食品会社の使用期限切れ鶏肉使用問題に端を発し、その後、立て続けに起こった異物混入問題で客離れを起こし、1971年7月に銀座三越（東京）に第1号店を開業して以来の未曾有の経営危機に直面している。 日本マクドナルドの2014年12月期決算は売上高約2223億円（前期比14.6％減）、営業損益は約67億円の赤字、最終損益は当初予想の170億円を48億円も上回り約218億円の大赤字となった。最終損益が赤字になるのは03年12月期以来、11年ぶりのことだ。ちなみにFC（フランチャイズチェーン）を加えた全店売上高は約4463億円（同11.5％減）。また店舗数は直営が1009店、FCが2084店の合計3093店であった。 創業以来の悲惨な決算に拍車をかけたのが、今年1月の既存店売上高が前年対比38.6％減と、4割近くも落
「インフルエンザにウイルスワクチンは無意味」のウソ 「病院が金儲けのため」は陰謀論？
今冬はインフルエンザが猛威を振るった。そんなインフルエンザの流行に合わせるかのように、毎年世間を騒がせるのが、「インフルエンザワクチンには効果がない」と主張する「ワクチン否定派」だ。 1月23日付当サイト記事『WHO、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論 病院は巨額利益、接種しても感染多数』も、従来の「ワクチン否定派」の主張をなぞるものだった。 特に記事の後半で紹介された母里啓子氏は、以前から同じ主張を繰り返してきた「ワクチン否定派」の旗頭ともいえる存在。1934年生まれの大ベテランで、日進月歩で進化する医学界にあって、昔からブレることなく変わらない。 ●ワクチンで“完全に”予防はできないが、“ある程度”の効果はある 母里氏らの主張では、インフルエンザワクチンは“予防効果がない”という。記事の冒頭では、厚生労働省もインフルエンザワクチンの予防効果は“ある程度”しかないと認めているとほの
インフルエンザワクチン、WHO「感染予防効果は期待できない」 免疫悪化との研究も
2月27日厚生労働省が発表したところでは、2月16日～22日までのインフルエンザ受診患者数は全47都道府県で前週を下回りピークを過ぎた感があるが、2014 年第 36 週以降これまでの累積の推計受診者数は約 1344 万人と、今季も猛威を振るった。 そんなインフルエンザへの感染を避けるため、ワクチンを接種する人も多いが、実はワクチンは感染を防ぐ効果はほとんどないとの指摘が数多くなされている。 厚労省のホームページを見ると、感染について「ワクチンはこれを完全に抑える働きはありません」、発症については「抑える効果が一定程度認められています」、また、重症化については「特に基礎疾患のある方や御高齢の方では重症化する可能性が高いと考えられています。ワクチンの最も大きな効果は、この重症化を予防する効果です」とされている（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkak
物流パンク、間に合わずドライバーは10万円自腹で配送、ヤマトは100時間サービス残業 | ビジネスジャーナル
クロネコヤマトの宅急便の配送車（「Wikipedia」より／天然ガス）「日経ビジネス」（日経BP／2月2日号）は『物流の復讐』という特集を組んでいる。その内容は次のようなものだ。 「『荷物は時間通り届くもの』『送料無料は当然』――。あなたはそう思い込んでいないだろうか。電気や水と同じように、あって当たり前とされてきた『運ぶ』という社会インフラ。ネット通販の急拡大による負担増と人手不足が重なり、破綻へと近づいている。これまでのモノの流れを抜本的に変えなければコストは跳ね上がり、米アマゾン・ドット・コムなど高度な物流機能を持つ企業が顧客を独占する。小売りも物流会社もメーカーも、物流を軸に経営戦略を作り直す時がきた。長らく販売や製造を支える黒子にすぎなかった物流が、産業の主導権を握る。その『復讐』の衝撃波は、日常生活から企業の現場、国家戦略にも及んでいる」 今回のキーワードは圧倒的な人出不足によ
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