<新潟県で生まれ、ロンドンで育った新世代のシンガーソングライター。世界中に熱狂的なファンを獲得し、エルトン・ジョンも称賛する。この夏には「イギリス人」の定義をも塗り替えることになった> ※8月10日/17日号(8月3日発売)は「世界が尊敬する日本人100」特集。市川海老蔵、CHAI、猪子寿之、吾峠呼世晴、東信、岩崎明子、ヒカル・ナカムラ、菊野昌宏、阿古智子、小澤マリア......。免疫学者からユーチューバーまで、コロナ禍に負けず輝きを放つ日本の天才・異才・奇才100人を取り上げています。 悪夢のようなデートだ。男性はつまらないことをだらだらとしゃべり、食事のマナーは最悪で、無自覚に侮辱的な発言をしては女性の話を遮る。ついに女性がキレて、黙れと言い放つ。 それはそれでカタルシスに満ちた瞬間だが、リナ・サワヤマ(30)の才能にかかればとてもスタイリッシュで、たまらなく面白い映像になる。 これは
Behind the Japanese paradox: why news media of a tech-driven country are stuck in an offline world Japanese journalist Daisuke Furuta outlines what's preventing journalism in his home country from embracing digital transformation Japanese Prime Minister Yoshihide Suga holds press conference, January 4, 2021. Yoshikazu Tsuno/Pool via REUTERS The speaker Daisuke Furuta is a teaching fellow with Goog
生活者の購買行動や企業のブランド形成において高まり続けるインフルエンサーの存在感とそのビジネスポテンシャルを背景に、電通はインフルエンサーに関する受容性調査を行いました。本連載では、4回に分けてそのリサーチ結果を各担当者が紹介していきます。 インフルエンサーを活用したプロモーション手法は先進的な取り組みとして活性化していますが、まだそのポテンシャルに見合った広がり方をしていないとも感じます。このマーケティング施策の有効性の理解が、この連載を通じて深まればと思います。 第1回は、俯瞰的な視点から、インフルエンサーをめぐる社会的な理解、一般的なコミュニケーションの効果などについて論じていきます。 <目次> ▼「インフルエンサー」のコミュニケーション効果について ▼ユーチューバーやインスタグラマーの影響力の差異 ▼商品ジャンル別の購入寄与率 ▼インフルエンサーとブランドは「すみ分け」ている 「イ
【前回コラム】「メディアの種類から広告枠、最新手法まで「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド」を使ってみよう」はこちら 今年14回目となる「メディア定点調査」は、メディア接触時間、メディアイメージ、サービスの利用状況から意識・態度に至るまでメディア生活全般をとらえるために、年1回定点観測している時系列調査です。時系列分析から見えてきた生活者の意識やメディア行動の変化をご紹介します。 メディア総接触時間411.6分、初の400分台へ 2019年のメディア総接触時間は初の400分台、過去最高の411.6分となりました(1日あたり/週平均 東京 ※数字はすべて東京)〈図表①〉。 〈図表①〉メディア総接触時間時系列推移:1日あたり・週平均・東京地区 昨年から15.6分の増加。牽引したのは「携帯電話/スマートフォン」(14.5分増)と「テレビ」(9.9分増)です。「ラジオ」(0.8分増)と「新聞」
世界最大のアニメーション映画祭、アヌシー国際アニメーション映画祭が先日開催された。年を重ねるごとにその存在感を大きくしている同映画祭だが、アニメ大国である日本においても年々報道される機会は増えているように思う。 42回目を迎えた今年は、ゲスト国に日本が選ばれたこともあって、例年以上に日本からの注目度も、日本アニメへの注目度も高かったことだろう。とはいえ、カンヌ国際映画祭や米国アカデミー賞ほどにはまだ知られていない存在かもしれない、そこで、本稿では、アヌシー国際アニメーション映画祭はどんな映画祭なのかを紹介してみたい。 本年度アヌシー国際アニメーション映画祭にて世界初上映となった『HUMAN LOST 人間失格』(c)2019 HUMAN LOST Project カンヌから独立して生まれた短編専門の映画祭だった アヌシー国際アニメーション映画祭は、1960年にカンヌ国際映画祭のアニメーショ
三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)は、2020年上期に日本でブロックチェーン技術を基盤としたペイメントネットワークの提供を目指す。ペイメントネットワーク事業の本格化に向け、米国のアカマイ・テクノロジーズ(Akamai Technologies)と共同で新会社グローバル・オープン・ネットワーク(Global Open Network)を設立した。12日にプレスリリースで発表した。 新会社はペイメントネットワークサービスの提供を目指すものだ。MUFGが80%、アカマイが20%出資する。 MUFGとアカマイが提供を目指すペイメントネットワークでは、MUFGとアカマイが共同開発したブロックチェーン技術を活用する。昨年5月の発表によれば、この技術は「決済処理速度を2秒以下、毎秒100万件超の取引」を可能とするものだ。 今回の新会社設立で、MUFGの金融分野でのプレゼンスとアカマイの技術力
Core MIDI 2.0 specifications now available. Click here to download You must be logged in as a TMA member to download the spec. Clicking on the link will take you to the signup page to either create an account or log in. On Sunday, January 19, 20 FOR IMMEDIATE RELEASE The MIDI Manufacturers Association (MMA) and the Association of Music Electronics Industry (AMEI) announce MIDI 2.0TM Prototypi
アメリカの成人の約3分の2がSNSを介してニュースと接している。Pew Research Centerの最新の調査結果である。 Pewが今年7月30日~8月12日に実施した調査”News Use Across Social Media Platforms 2018"の結果を図1に示す。SNSを介してニュースと出会っている成人の割合が、今年は68%となった。 (ソース:Pew Research Center) 図1 SNSを介してニュースと接触している米成人の割合 2年前の2016年の62%、昨年の2017年の67%、そして今年の68%と増えてきているのだ。この2年間、SNSのニュースコンテンツについて、フェイクニュースとか極端に偏っているとか、さらに接触する消費者個人の情報が不正に利用されているとかで、各国の機関やメディアから毎日のように厳しく叩かれ続けているにも拘わらずである。SNSを介
Googleは米国時間9月3日、インターネット上の子供の性的虐待画像を特定する企業や組織を支援することを目的とした、無料の人工知能(AI)ツールをリリースした。 Googleの「Content Safety API」は開発者向けツールキットで、ディープニューラルネットワークを活用し、画像を目にしなければならない人の数を少なくする形で、審査能力を拡大させる。これにより、検出される子供虐待コンテンツは700%増加すると、Googleは述べた。 「新規画像を迅速に特定できれば、性的虐待を現在受けている子供を特定し、それ以上虐待されないように保護できる確率は格段に高くなる」と、エンジニアリング責任者のNikola Todorovic氏と製品マネージャーのAbhi Chaudhuri氏は、3日付けの同社ブログ記事に記した。「NGOや業界パートナーを対象に、Content Safety APIを介して
米国時間9月5日、米上院情報問題特別調査委員会による公聴会がワシントンDCで開かれ、議員らはFacebookの最高執行責任者(COO)Sheryl Sandberg氏とTwitterの最高経営責任者(CEO)Jack Dorsey氏に対し、両社の事業運営方法を厳しく追及した(Googleの親会社AlphabetのCEOを務めるLarry Page氏も証言を求められたが、同氏は出席を拒否した)。議員らは、インターネットのトロール、偽情報、暴力を煽る活動の影響を減らすための対策についても質問した。 「あなたがたが最終的に、自らの力でこの問題を真に解決できるのか、疑わしく思っている」とMark Warner上院議員(バージニア州選出)は公聴会で述べた。 FacebookのCEOを務めるMark Zuckerberg氏がワシントンDCに赴き、Cambridge Analytica、ロシアによる選挙
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