「若者の○○離れ」と聞いて、皆さんはいくつ○○が思い浮かびますか？ クルマ、お酒、たばこから、恋愛なんかも当てはめられて久しいですよね。とにかく「若者は世の中のありとあらゆることから離れまくっている」、そういうふうに思えるほど、このよくできた言葉のフレームはここ数年使われ尽くされてきました。一方で、当の若者に聞いてみると、 「離れたっていうか、自分たち向けのものだってそもそも思えない」 そんな声がとても多い気がします。もちろんモノにもよるのですが、「若者が大好きなはずのものから、彼らが遠ざかっていく！」という大人側の危機感あふれる認識と、なんだかギャップが大きいような…。 どうも世代間対話がうまくいっていないように思えるこの現象に、わたくし吉田将英が代表を務める電通若者研究部（電通ワカモン）がこれまでの研究成果に考察を加え執筆したのが、新著「若者離れ」です。この連載では書籍の内容を一部抜粋

多岐にわたる地域の課題解決に向けて、今、多様な取り組みが各地で展開されています。 的確な課題抽出と、独自の着眼点から繰り出す卓越した打ち手からは、さまざまなヒントが見えてきます。キーパーソンへのインタビューとともに事例を紹介します。 高知県 黒潮が数々の海の恵みをもたらす土佐湾、「日本最後の清流」といわれる四万十川、日本一の森林率84％を誇る森林資源。海と陸の豊かな恵みにあふれる高知県は、一方で県民の高齢化率が全国第2位、全国平均に比べても10年先行するという課題を抱えている。ところが県は、常識を覆す視点と手段で高齢化問題に光を当てている。それは…。 高齢者の「ポジティブ化」 爺-POP 「全国第2位の高齢化率は、ワースト2じゃなくてベスト2じゃないのか、との問題意識がスタートでした」と語る小笠原氏。「年取ったことの何が悪いのか。高齢になるまで元気でいるということですよね」。この鮮やかな“

限界集落という「未来」から見える、シビックテックの底力～ウィズグループ代表取締役　奥田浩美氏2016/05/16 「シビックテック」という言葉がある。ITなどのテクノロジーを使って地域の課題を解決していこうという動きで、例えば「道路が壊れている」「不法投棄がある」などの情報をネットを通じて市民が行政機関に知らせるような取り組みなど、実際にさまざまな活動が世界中で広がっている。日本でも試みが進んでおり、今回の奥田浩美氏もこの分野に長く取り組み、最近では限界集落で高齢者を対象にタブレット端末の講習やロボットの活用を進めるなど、IT化の流れからは取り残されがちな地方や高齢者を軸とした独自の活動を続ける。また一方で、興味深い「人生論」の本も執筆している。果たして、テクノロジーはより良い地域や社会、さらにはより良い「人の生き方」を可能にするのか、をテーマに奥田氏に話を聞いた。 (聞き手:電通デジタル

前回までのあらすじ 5月30日から4日間、日本でAdvertising Week（アドバタイジングウィーク/当連載での通称、アドウィ）が初開催されることを知ったイザワ。アドウィアジアの事務局長、笠松良彦さん（イグナイト代表）に続き、同イベントのスポンサーであるLINEの田端信太郎さんを直撃した。田端さんに、アドウィで今の時代における「広告」について再定義すべし！ と激励されて発奮。次なるキーパーソンに会いに六本木にやってきた。 待ち合わせ＠アドウィのメイン会場近く 池上くん：あ～、イザワ先輩、まだかな…。こう陽気がいいと、だんだん…。ZZZ…。

連載第３回目は、今年３月にスタートしたガールミーツガールプロジェクトの新企画 「I LADY.」 をご紹介いたします。「I LADY.」は、ウェブコンテンツやイベントでの体験を通じて、若い世代の女性たちに「自分のからだと向き合うきっかけ」を与えるキャンペーンです。それは、世界の女性たちとの出会いを通じて日本女性が抱える「健康の課題」に気付いたことが始まりです。世界でも日本女性は長寿で有名。でも実は、そんなわれわれもリプロダクティブ・ヘルス/ライツ（性と生殖に関する健康と権利）に関する圧倒的な知識不足という課題を抱えています。 私たちは、2013年９月に 『世界女の子白書』 という本を出版しました。その中で、 チャリティーピンキーリング の支援先で暮らす女の子の事情だけでなく、日本を含む先進国との比較もしてみたいと、アメリカ、ドイツ、トルコ、スウェーデン、ロシアなどから日本に来ている女の子た

一億総スマホ時代といわれるが、利用者が実際に何をしているかまで踏み込むまなざしを持った調査は決して多くない。ビデオリサーチ（VR）と電通総研の共同チームでは、昨年から積極的にスマートフォン（スマホ）に関する報告を行っている。今回の「スマホと日本人」のテーマは、若者に広がるビジュアルコミュニケーション。スマホのカメラで撮った写真や動画で行うビジュアルコミュニケーションが、若者の消費活動にも影響を与え始めている実態を紹介する。 調査チーム：（左から）ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 渡辺庸人氏、ビデオリサーチ マーケティング事業推進局 寺本花菜子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 設樂麻里子氏、電通総研 メディアイノベーション研究部 天野彬氏、電通 マーケティングソリューション局 小泉健二氏 スマホの普及が後押ししたビジュアルコミュニケーション 「スマホ中心の生活が主流になって

進化するマラソン「将来像と可能性」 東京マラソンが初めて実施されたのは2007年。その後10年間でランニング人口は増え、全国各地でも多彩な大会が開かれるようになった。マラソンが人々を引き付ける力とは何なのか、どのようなポテンシャルを秘めているのか。大会を運営するキーマンや協賛企業担当者に話を聞いた。2回に分けてお届けする。 筑波大卒業後、高校教諭を経て米コロラド大へ留学、スポーツマーケティングを学ぶ。帰国後、スポーツ関連企業のマーケティングに携わる。2006年東京マラソン事務局広報部長、12年から現職。 2007年に始まった東京マラソンは、この10年で安定した大会運営のベースを構築できたと実感しています。東京マラソンを機にマラソン自体の注目度も年々増し、各地でさまざまな大会が行われるようになりました。この盛り上がりが一過性のブームや単なるイベントで終わらず、マラソンが身近な日常となり、「ラ

2月18日に刊行された『情報メディア白書 2016』。当連載では、同書の巻頭特集「インターネットの20年」のダイジェスト版をお届けする。 インターネットの普及はオーディエンスの情報接触行動を大きく変えてきた。日本のインターネット元年ともいわれる1995年からの20年に何が起きたのか。電通総研メディアイノベーション研究部が独自の視点で捉えた調査・分析を元にまとめた。 第1回は、文字からビジュアルへ、変化した若者スマホユーザーの情報行動のトレンドを7つのポイントで解説する。 常にスマホを持ち歩き、ことあるごとに写真や動画を撮影してSNSでシェアという習慣が定着した若者にとって、かつて「特別な日の記録」であった写真や動画は、いまや、日常的に感情や情報を人と共有するための「コミュニケーションの道具」となった。こうしたビジュアルコミュニケーションの活性化とは対照的に、文字でのコミュニケーション（リテ

電通総研メディアイノベーション研究部は、メディアや情報通信環境の変化、そしてオーディエンス（視聴者）の動向を探ることをミッションとするシンクタンクです。 このたび、IT起業家で情報学研究者のドミニク・チェンさんをアドバイザリーに招いて、10代後半～20代半ばの男女スマホユーザーの「ビジュアルコミュニケーション」をテーマにした調査プロジェクトを実施しました。 変化し続けるメディア環境の中で、スマホユーザーのコミュニケーションは変化し続けています。若年層が写真や動画アプリを通じたビジュアル中心のコミュニケーションへシフトする理由とは？ またそこから考えるべき示唆とは？ 調査結果をひもとくディスカッションの第2回です。 【調査概要】 電通総研メディアイノベーション研究部 「ビジュアルコミュニケーションに関するグループインタビュー調査」 ■調査対象者 首都圏在住の男女18～25歳（大学生ないし社会

電通総研メディアイノベーション研究部は、メディアや情報通信環境の変化、そしてオーディエンス（視聴者）の動向を探ることをミッションとするシンクタンクです。 このたび、IT起業家で情報学研究者のドミニク・チェンさんをアドバイザーに招いて、10代後半～20代半ばの男女スマホユーザーの「ビジュアルコミュニケーション」をテーマにした調査プロジェクトを実施しました。 変化し続けるメディア環境の中で、スマホユーザーのコミュニケーションも変化し続けています。若年層が写真や動画アプリを通じたビジュアル中心のコミュニケーションへシフトする理由とは？ 調査結果をひもとくディスカッションを4回シリーズでお送りします。 【動画】ビジュアルコミュニケーション・7つのポイント 【調査概要】 電通総研メディアイノベーション研究部 「ビジュアルコミュニケーションに関するグループインタビュー調査」 ■調査対象者 首都圏在住の

電通総研はこの程、「生活者が選ぶ話題・注目 商品2015」を発表。今年脚光を浴びた商品と来年の有望商品をランキング、2015年を「枠超え消費」と名付けて分析した。消費社会を研究するコメンテーターの速水健朗氏を迎え、電通総研の松本泰明研究員と共にその潮流をひもといていく。 「爆買い」で浮かび上がった “知らなかった日本” 松本：1985年から「話題・注目商品」を毎年発表しており、今年で31回目を迎えました。1位となったのは、「爆買い／インバウンド」です。これは今年を象徴するものだったといえます。 速水：爆買い自体は数年前からの流れでしたが、ここへきて顕著になりましたね。この状況は、来年再来年も傾向として続くのではないでしょうか。 松本：私が感じたのは、中国人の爆買いが日本人の消費意欲を刺激したのではないかということ。爆買いが話題になった今春、飲食料品などの売り切れニュースも続きました。あれは

東京広告協会は12月4日、「大学生のSNSを使った生活行動に関する調査」の結果を発表した。 同協会の指導の下、首都圏の青山学院、駒澤、上智、専修、千葉商科、日本の6大学でマーケティングを学ぶ学生による「大学生意識調査プロジェクト」（FUTURE2015）が企画、実施、分析を行った。同プロジェクトは、今年で21回目となる。 調査は7月14～31日に首都圏の大学生を対象に実施。約800人が回答した。 「セルフィー」というアルバム機能の追加や内蔵カメラの画素数の大幅改善など、近年のスマートフォンの写真機能が高まっている点に着目。SNSに友人などとの写真をアップする行動には人間関係に関する意識が隠れていると推測し、「写真」「SNS」「人間関係」の三つをキーワードに大学生の行動モデルの分析を試みた。 リポートでは、SNSが大学生にとって「Social Networking Service」から「Sm

コンテンツ、特にアニメの分野ではファンはSNSを通してさまざまな情報を発信し、時に“論争”にまで発展する。アニメというコンテンツと、SNS上で発生する話題、そこにどのような関係があるのか。マーケティングにはどのように影響を与えるのか。「おそ松さん」など人気アニメに携わるエイベックス・ピクチャーズ寺島ヨシキ社長と電通iPR局の石田茂氏が、その現状を探るとともに、若者の話題を戦略に変える手法を考察する。 ユーザー理解には、SNSの分析が不可欠 石田：話題のつくられ方が、これまでのマスメディアだけの時代からSNS全盛の時代になって、だいぶ変わってきました。話題づくりには、SNS上でのコミュニティーにも注目する必要が出てきています。その中にあって、アニメコンテンツにおけるマーケティングはどのような状況でしょうか。 寺島：テレビアニメの新作はワンクール約50本あります。コアなユーザーは全て録画し好き

電通総研は11月26日「生活者が選ぶ話題・注目商品2015ランキング」および「生活者が選ぶ有望商品2016ランキング」を発表した。 １．「生活者が選ぶ話題・注目商品2015ランキング」 「話題・注目商品2015ランキング」は、事前調査などで抽出した120の商品・サービスについて、全国の15～69歳の男女を対象にインターネットによるアンケート調査を行い、「今年流行った・流行っている」をベースに作成したもの。 1位   爆買い / インバウンド 2位   錦織圭 2位   ラグビーワールドカップ2015日本代表 4位   マツコ・デラックス 5位   火花（又吉直樹） 6位   ユニバーサル・スタジオ・ジャパン 7位   北陸新幹線 8位   自治体プレミアム商品券 9位   ふるさと納税 10位   Instagram 11位    ドローン 12位    日本人のノーベル賞受賞 13位  

近年、日本で定着してきたハロウィン。 これまでのファミリー向けイベントとしての盛り上がりだけではなく若者たちの熱狂度は急速に増しており、コスプレで街を歩く姿は一種の社会現象となっている。若者たちは、なぜここまでハロウィンに魅了されるのか。そして、今年はどのような展開が見られるのか。 若者の行動を研究する関西学院大社会学部・鈴木謙介准教授と、ワカモンの奈木れいさんが対談しました。 若者たちがリアルを求めている理由 奈木：若者たちの中で、ツイッターやフェイスブック、インスタグラムといったSNSの流行・普及は続いています。今年4月の電通総研「若者まるわかり調査2015」では、若者はツイッターのアカウントを複数持っていて、交流グループごとに使い分けているという結果も出ました。 その一方で、ハロウィンなどのリアルイベントが近年盛り上がっています。若者がリアル志向を強める背景にはどんなことが考えられる

スマホの広告って「どうせ下の方に小さく出てきてピコピコやってるだけっしょ」くらいに思ってるみなさん、こんにちは。電通CDCで、クリエーティブ・テクノロジストをやっている宮地成太郎と申します。 スマホの広告で「下の方に小さく出てきてピコピコやる」以外にできることは無いのか…そんな悔しい思いを抱いたことがある方も多いはず。 しかし！！ 本日2015年10月23日から、そんなスマホ広告を取り巻く環境は激変することになるでしょう！ なぜなら今日、電通とアクセルマークの2社が、既存のスマホ広告の概念をぶっ壊す激ヤバなプロダクト「BRAND SCREEN」を開発してしまったからです。 BRAND SCREENとは、有名ウェブメディア40社以上から「記事ページと融合させた広告コンテンツを載せていいよ」という許可をいただき、ウェブメディアが運営する記事ページの上にインタラクティブな広告コンテンツを配信する

前回は中国、台湾、香港、韓国からの訪日観光客について、エリアごとの違いに注目し、それぞれの買い物での特徴を明らかにしてきた。 4 エリアの中で最も買い物支出額が大きかったのが中国で、1人当たり平均約27万円。我々はさらに、その2倍近い50万円以上を一度の訪日で使う観光客 の存在に注目した。結果は、下記の表の通り。予測されたことだが、中国の比率の高さが際立っている。 今回はそんな中国に焦点を当て、この11%、すなわち「1度の訪日で50万円以上を消費している人々」 の特徴を詳しく見てみることにする。分析の前に、ひとつ驚きの事実をお伝えしたい。 それは、1回の訪日当たりの彼らの平均消費金額が、およそ100万（98万718円）にも上るということ。 しかも、この金額には航空券や宿泊費などが含まれておらず、まさに買い物に使うお金である。 我々は、爆買いを牽引する彼らを「ミリオンショッパー」と名付け、そ

電通総研は、日本の「今とこれからの働き方」を研究・提言する「☐×働く」スタディーの「女性×働く」「シニア×働く」に続く第3弾として、これからの社会を担っていく存在である「若者」の就労観に着目し、電通若者研究部（ワカモン）との共同で「若者×働く」調査を実施した。 この調査は、週に3日以上働いている18~29歳の男女3,000名を対象とし、30～49歳の男女2,400名のデータと比較することで、若者の現在の働き方、働く目的、働くことに対する意識などを明らかにした。 調査結果では、18~29歳の2人に1人が、給料などの待遇面などに不満を感じているまた、働く目的では、“現実”では「安定した収入のため」という回答が約7割と高いものの、“理想”では「生きがいを得たい」といった前向きなマインドがあることが分かった。 働くことへの考え方については、働くのは当たり前だと思っている割合が約4割である一方で、で

累計発行部数が5000万部を超え、国内外で一大ブームを巻き起こしているコミック「進撃の巨人」。8月1日からは、大分市の大分県立美術館で「進撃の巨人展 WALL OITA」が始まった（8月30日まで。主催＝「進撃の巨人展」大分実行委員会）。昨年25万人を動員した東京・上野の森美術館に続く開催となる。大分県は原作者・諫山創氏の故郷でもあり、ファンにとってはいわば“聖地”。今回は美術館だけでなく、街の中でも「進撃の巨人」を楽しめる工夫が施されている。