制作を手掛けたのは、ベルトコンベヤー式の3Dプリンターを開発する合同会社BirthT（バースト、東京・大田区）。会場では3Dプリンターの出展はなかったものの、造形物（剣）の展示と「コスプレ制作の書」なる作り方の解説本が販売されており、本は瞬く間に完売した。 剣のような長尺品は小さいパーツごとに造形し、あとで組み立てるのが一般的だが、展示していた剣は、ほぼ長尺のまま一体造形したという。継ぎ目なしに作れる上に、組み立てのわずらわしさからも解放されるとあって、本物志向のコスプレーヤーに好評だ。3Dプリンター側に一体どんなカラクリがあるのか。同社が入居する東京・大田区の創業支援施設「六郷BASE」を訪ねた＊。

「1万円台で手に入る超格安スマホって使い物になるの？」調査プロジェクトです。今回は、スマートフォンのカメラ機能テスト中に違和感があった点について、より詳しく調べていきます。 具体的には、背面カメラの外装の個数（レンズ部分の個数）と、実際に有効なカメラの個数が違う、というものです。このカメラの個数の真偽について、最後には分解もして確認してみました。 違和感のあったスマートフォンは、全部で4機種ありました。「OSCAL S60」「Blackview A55」「CUBOT Kingkong Mini 2」、そして「UMIDIGI A3S」です。いずれも中国メーカー製です。これらは背面にそれぞれ、4眼カメラ、3眼カメラ、2眼カメラ、2眼カメラを備えているように見えます（図1）。

マイクロLED、 有機EL、 量子ドットの“良いとこ取り” 3年ぶりのリアル開催となったディスプレー技術の祭典「SID Display Week 2022」では、液晶ディスプレーから有機EL（OLED）ディスプレーを経て、マイクロLEDディスプレーへ、といった次世代ディスプレーをめぐる技術開発の流れに新たな潮流が見えてきた。マイクロLEDとOLED、そして量子ドットの3技術の良いとこ取りをした次世代ディスプレー技術への流れだ。色域の広さ、輝度やコントラストの高さに優れ、超小型化や大型化、フレキシブル化も容易で、それでいて低コストで製造できるというほとんど欠点や弱点のないディスプレー技術である。

「ここ数年以内に、静止画では一眼カメラの画質を超えると見ている」――。スマートフォン搭載カメラについてこう見通しを示すのは、ソニー セミコンダクタソリューションズ（SSS）代表取締役社長 兼 CEOの清水照士氏だ。スマホ向けで加速する大口径化の傾向に、同社が開発する高飽和信号量技術注1）などが組み合わさることで実現するという（図1）。この発言と同時に示した資料では、24年に「静止画は一眼カメラの画質を超える」とあることから、一眼カメラ超えの目安は、24年とみられる。 注1）飽和信号量は、1つの画素で蓄積できる電子の最大値。量を高めることで、明所での撮影性能を向上できる。

「絶対匿名にしてほしい。店舗が特定されるような書き方もNGだ」ーー。 日経クロステックは今回、多くの携帯ショップを取材したが、そのほぼすべてが絶対匿名を条件に応じたものだった。現場の不満の声が続々と寄せられたものの、携帯大手を極度に恐れ、匿名でしか反論できない携帯ショップの立場に、問題の本質が垣間見える。面と向かって意見できない携帯ショップが携帯大手を「裸の王様」にし、販売現場の問題解決を遠ざけていないか。 生殺与奪権を握る携帯大手 「この業界は携帯キャリアが圧倒的に強い」ーー。冒頭の携帯ショップオーナーはつぶやくように語る。 全国に「ドコモショップ」や「auショップ」といった携帯大手のブランドを冠した携帯ショップは約8000店舗あり、その99％は販売代理店が運営している。業界団体である全国携帯電話販売代理店協会によると、こうした販売代理店の8割が1社10店舗未満の中小地場企業だ。5％以下

スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第34回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第34回のお題は「大規模システム障害が発生、そのときどうする？」。答える識者のトップバッターは、土木設計の技術者として従事した後、IT担当に転じて長くCIO（最高情報責任者）を務めた木内里美氏だ。東京証券取引所のシステム障害で当時の社長が辞任した「事件」に関して「辞任する必要はなかった」と断じる木内氏は、システム障害発生時の事後措置の重要性を説く。（編集部） 1969年に大成建設入社。土木設計部で海洋設計に従事した後、土木設計部システム技術室で部門LANの構築に携わり、1995年に土木情報技術部部長

ATMとは何の略称かご存じだろうか。“A”が「オートマチック」、“M”が「マシン」であることは想像がつくだろう。ただ、“T”が指す意味を知っている方は意外と少ないかもしれない。答えは「テラー」。銀行窓口のことを指す。つまり、店舗での窓口業務を代替する役割が期待されているわけだ。 ATMが日本に姿を現してから40年が経過した。しかし、すべての窓口機能を代替するには至っていない。口座開設を申し込むことはできないし、投資信託を購入するのも難しい。そんななかで、デジタルバンクの足音が近づいてきた。スマートフォン1つで、ほとんどの手続きを完結できる。ATMが得意とする入出金こそできないが、そもそも現金を引き出すのは支払いで使うため。キャッシュレス決済さえあれば事足りる。 正式名称通りの存在になりきれないまま、ATMは役割を終えていくのか。実際、そう見る向きはある。ATMの共同利用やアウトソーシングに

2019年3月28日、毎日経済新聞や朝鮮日報、中央日報などの韓国大手メディアが一斉に、「韓国サムスン電子（Samsung Electronics）が米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com、以下アマゾン）に供給したサーバー用DRAMに不良があり、アマゾンがリコールを要請したという『情報』がある」と報道した。アマゾンがアマゾン・ウェブ・サービス（Amazon Web Service、AWS）のクラウドサーバーに搭載した、サムスン電子の10nm台後半プロセスのDRAMの不良率に関してクレームを言い、リコールを要請したという内容だ。

ソフトバンクの携帯電話サービスに2018年12月6日午後、大規模な障害が起こった。約3千万回線が日中の4時間半にわたって通話や通信できない異例の事態に陥った。原因は通信の要となる、交換機のソフトの不具合だった。ソフトの異常により認証などの処理が進まず、端末が通信できなくなった。再発防止と信頼回復に向け、通信事業者としての責任が問われる。 「こんな日に限って電話する用事があるのにかけられない。何のためのスマホ？」―。2018年12月6日午後、ソフトバンクの携帯電話サービスに起こった大規模な通信障害について、インターネット上には悲鳴があふれた。 障害が起こったのは12月6日午後1時39分ごろだった。ソフトバンクや格安ブランド「ワイモバイル」の4G（LTE）回線を利用した携帯電話サービスが日本全国で一斉に使えなくなった。4Gを使った家庭向けの固定電話サービス「おうちのでんわ」や無線LANの「So

ソフトバンクが2018年12月6日に起こした大規模通信障害の再発防止に向け、フィンランドのノキア製機器の導入拡大を検討していることが日経コンピュータの取材で2018年12月12日に分かった。約40億円を投じて東京と大阪に新たなセンターを設け、ノキア製の通信機器を採用する考え。

教育機関や歴史的建造物が立ち並ぶ落ち着いた趣の東京・文京区本郷が、AI系スタートアップ企業の聖地になりつつある。東京大学が中心となって産学連携による起業家育成の枠組みを構築。ベンチャーキャピタルや成功を収めた先輩起業家らを巻き込む。 宇宙、農業、医療など様々な領域から総勢100人以上の学生や社会人が集い、AI（人工知能）技術を活用して社会課題の解決に挑む――。ソフトバンクグループの子会社で、AI領域に特化した起業家を支援するディープコアは2018年8月、文京区本郷にインキュベーション（起業支援）施設「KERNEL HONGO（カーネル本郷）」を開設した。 立地は本郷3丁目駅から徒歩2分。ビルの3、4階に共有スペースやミーティングルーム、パントリーなどを備え、審査を通過した社会人や学生に24時間無償で開放する。コワーキングスペースの運営を手掛ける米ウィーワークが施設デザインを監修した。

iPhone 5cのロック解除にはFBIも手をこまねいた 象徴的なのが、2016年に米連邦捜査局（FBI）とAppleの間に起った騒動だ。 FBIが、自爆テロ事件の容疑者が所持していたiPhone 5cのロックを解除できず、Appleに協力を要請したところ拒否され、連邦裁判所で争うことになったというもので、世界的に大きな話題になった。iPhoneのロックを解除するためにFBIがここまでやるのか――他にも細かな背景はあったが、ニュースの関心はその疑問に集約されていたように思う。 裁判自体は、第三者のIT企業が解除方法の提供を申し出たことで取り下げとなって幕を閉じた。しかし、その解除方法はiPhone 5cだから使えるもので、セキュリティーチップが向上したiPhone 6以降では通用しないといわれている。 最新のスマホに隠すのが効果的 現在。最新のiPhone Xのロックを解除できる企業や装置

今月取り上げるのは、ソフトウエア開発業界に広い人脈を持つ荻野淳也氏。現在は珈琲専門 猫廼舎（ねこのや）というコーヒー店の店主でもある。今回は、パソコンとの出会いから大学時代のソフト開発のアルバイト経験までを聞いた。

NTTドコモとKDDI（au）、ソフトバンクの携帯3社は2018年5月9日に新たなメッセージングサービス「＋メッセージ」を一斉に始める。4月10日に3社で共同発表した。動画や長文、スタンプなどを送ることができ、「LINE」のように使える。3社はLINEからの乗り換えを狙うが、果たしてもくろみ通りに進むか。 携帯3社はショートメッセージサービス（SMS）の機能を刷新する形で＋メッセージのサービスを始める。ユーザー登録は不要。3社の携帯電話の契約者ならだれでも使える。他社の契約者ともやり取りでき、例えばドコモの利用者がauユーザーにメッセージなどを送れる。 相手の電話番号さえわかれば手軽に利用できる。メッセージの送受信にはデータ通信料がかかるが、サービスの利用料は無料だ。NTTドコモの藤間良樹コミュニケーションサービス担当部長は「電話番号だけでやり取りできるSMSの良さを生かし、SMSを進化さ

発売前の予測段階から、iPhone Xではメイン基板が“見どころの1つ”になると専門家の多くは期待していた。従来、iPhoneでは筐体のスペースを縦に2つ割って、電池とメイン基板を並べて分け合う構造を採用してきたが、今回は電池容量が増えるという事前情報があったからだ。電池が増えればメイン基板に割ける面積はそれだけ減る。従来よりさらに基板を高密度化するためにAppleがどんな手を打ってくるのか、技術者たちは興味津々だったのだ。

表計算ソフトのMicrosoft Excelを方眼紙に見立ててワープロのように使う「Excel方眼紙」。その是非を問う「Excel方眼紙公開討論会」が2017年9月30日に開かれた。否定派と肯定派の講演と、パネルディスカッション、来場者の質疑応答と、その内容は示唆に富む。初回は、否定派の立場で登壇した立命館大学の上原哲太郎 情報理工学部教授による講演の模様をお届けする。

NVIDIA社が大きな存在感を示す自動運転の分野では、安全性の確保が何より重要だ。実現するための人工知能も、それを宿す半導体にも、安全第一が要求される。しかし、それだけで自動運転車は人々に歓迎される存在になるのだろうか。 電気自動車の分野では、エネルギー効率の高さを売りものにする数多のクルマを尻目に、ただ速さやかっこよさをアピールするTesla社のクルマだけが憧れの存在となっている。時代の流れにまかせて買う製品ではなく、欲しいと思える製品だと認知されているのだ。電気自動車の普及を真剣に考えるのならば、こちらを入り口にした方がよかったのではとさえ思える。 NVIDIA社の行方を探る今回のテクノ大喜利、8人目の回答者はテカナリエの清水洋治氏である。同氏は、数々の電子機器や基板を分解、分析する中で、NVIDIA社の製品に頻繁に触れている。そして、他社製品と同社製品の細かな部分の違い、感じられる設

「Oracle Database（DB）は信頼性や可用性が高く、当社のシステムには欠かせない。しかしここ数年、保守料が右肩上がり。IT予算に占めるOracle DBの保守料金の割合が増えて困っている」。 製造業A社のシステム部長は悩んでいた。会計や販売管理、生産管理など社内の主要なシステムは全てOracle DBを利用している。しかし開発時期はバラバラで、システム構築を依頼したITベンダーもシステムごとに異なっていた。Oracle DBのライセンスはシステム構築に合わせて、その都度購入している。システムごとに同じOracle DBとはいえ、バージョンは異なり、システム部門の保守作業も手間になっていた。 「Oracle DBを使っているシステムの維持費用を削減したい」。こう考えたシステム部長は、安定稼働していて、今後も大きな業務機能の変更もないと想定できるシステムのデータベースの保守契約を止

2017年に入り、パソコンメーカー各社が新製品を一斉に投入した。斬新なパソコンが多数登場している。中でも注目は、高性能なモバイルノートだ。 現在のパソコンのカテゴリーは、大きく3種類に分類できる。15.6型液晶を搭載したスタンダードノート、11.6型～14型液晶を搭載するモバイルノート、それにデスクトップパソコンだ。さらに、それぞれのジャンルで価格帯の違いでさまざまなモデルがある。 今シーズン、各社が注力するのが、12型～14型液晶を搭載した高性能モバイルノート。薄型で高性能なモデルが続々登場している。価格帯としては10万円台半ばから20万円台後半まで。このクラスの製品は、10万円を切る低価格なノートとは一線を画す機能・性能が盛り込まれており、メインマシンとしても十分利用できる実力を持つ。今回は、このジャンルの注目ポイントと目玉の製品を紹介したい。 製品数が減少？キーボードが分離するデタッ

決済サービスApple Payとその周辺のモバイル決済事情について最新トレンドをまとめた近著（『決済の黒船 Apple Pay』）の後書きで、2006年に初めてNokia 770 Internet Tabletを見た衝撃に触れたが、初代iPhoneが2007年に登場してからの10年間は、まさに「インターネット＋モバイル」の発展の歴史だったと言える。 2000年代前半はNTTドコモのiモードやWAPなど、「携帯電話」という制約の中でインターネットの世界にどれだけ近付けるか試行錯誤が続いた時期だった。やがてモバイル機器は従来の「携帯電話」という枠を飛び越え、現在ではInstagramやSnapchatなどモバイルの世界で誕生したサービスがインターネットの世界を先導している状態だ。このちょうどトレンドの転換点の時期に登場したのがiPhoneということになる。 不思議な会社、Apple Apple