ソーシャルVRプラットフォーム「VRChat」のユーザーによるオンラインディスカッション（Redditの「r/VRChat」コミュニティーから収集した3276件）を分析したところ、2018～2023年にかけて、VRChat内の飲酒者数・飲酒量ともに増加傾向を示したこと、飲酒関連のコンテンツ（バーやクラブなど）が多数存在し、過度の飲酒行為がまん延していることが明らかになった。 VRでの飲酒を好む理由として「移動の手間が不要」「飲み会の費用が安く済む」「いつでも仲間と飲める」「アバターを通じて現実では難しい振る舞いができる」「二日酔いの心配をしなくていい」といったことが挙げられている。 しかし一方で、ユーザーは実際よりも酔いを感じにくいという問題点が浮き彫りになった。VR酔い防止の設計により、アルコール酔いによるふらつきや視界のぼやけといった兆候が軽減されてしまうため、ユーザーは無意識のうちに

「モバイルバッテリー炎上」から考える、正しい廃棄方法　回ってきた“10年のツケ”：小寺信良のIT大作戦（3/3 ページ） どう捨てるのが正解か モバイルバッテリーをはじめとする製品は、基本的にはバッテリーをリサイクルするのが原則である。従って一番確実なのは、メーカーが回収していないかを確認する事である。モバイルバッテリーの大手、AnkerやCheeroでは、自社製モバイルバッテリーを回収している。送料はかかるが、一番確実にリサイクルされるだろう。逆に今後モバイルバッテリーを購入する際には、自社製品を回収するメーカーかどうかも一つの判断基準となっていいはずだ。 また資源有効利用促進法に基づいて、小型バッテリーを回収する組織もある。一般社団法人JBRCは、会員企業の製品を全国にある協力店などを通じて回収している。大手家電量販店なども協力店となっているが、協力店はここから検索できる。 実際に協力

また、Gemmaの事前トレーニング済みモデルでは、学習データから特定の個人情報やその他の機密データを除外していると安全性もアピール。開発者や研究者向けに、安全で責任あるAIアプリケーションを構築できるというツールキット「Responsible Generative AI Toolkit」も併せて公開している。 関連記事 Google、“現行最強”の生成AI発表　月2900円で利用可　チャットAIサービスはBard→Geminiに刷新 米Googleは2月8日（現地時間）、「現行最強」をうたう生成AI「Gemini Advanced」を発表した。すでにサービスを提供開始しており、月額2900円で利用可能。2カ月間の無料試用期間も用意する。 Google、「Gemini 1.5 Pro」限定リリース　コンテキストウィンドウは100万トークン Googleは、生成AIの次世代モデル「Gemini

スマートフォンの運用方法は人それぞれだと思うが、筆者は手持ちのスマートフォンのうち、何台かは画面のロックをかけない状態で利用している。「セキュリティ意識が低い」「もしもの際に悪用されるのではないか」といった意見や指摘も多いと思うが、今回はこの理由について解説したい。 第三者がオンラインコミュニティーで“生存報告”できるようにしている 筆者が保有する一部のスマートフォンに対して、ロックをかけない状態にしている理由は、利用者である筆者が死亡などした場合、SNSをはじめとしたオンラインコミュニティーにその現状を第三者が発信できるようにしているためだ。 このようにしているきっかけは、SNS上で同じ趣味を持つ仲間が、事故によって大けがを負った出来事があったからだ。当人は負傷して1カ月以上入院していたことでSNSの更新も止まり、LINEは既読すらつかない。情報を得られないわれわれからしたら「失踪したの

1月19日発売の3Dオープンワールドゲーム「Palworld」（パルワールド）が大いに話題だ。ゲームの公式Xアカウントによればすでに400万本以上を売り上げ、PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」では同時接続プレイヤー数が最大で約130万人に上っている（1月22日午後1時40分時点）。 早期アクセスにもかかわらず、販売価格からの単純計算で約120億円を売り上げた計算になることから、ビジネスシーンでも話題になり始めている。一方で、ゲームシステムやキャラクターが他作に類似していることもあって、SNSでは物議を醸してもいる。 かくいう筆者も以前から注目していたタイトルで、1月22日時点ですでに25時間ほど遊んでいる。ITmedia NEWSはIT専門媒体なので、いつもならIT・ビジネス視点で「話題作・パルワールド開発の裏側」みたいな記事を書くところだが、あいにく筆者は休暇をSteam漁りで

そもそもどんなゲーム？ パルワールドはポケットペアが21年に発表し、24年1月19日にSteamとXbox Game Passでアーリーアクセス版をリリースしたゲームである。プレーヤーはパルパゴス島と呼ばれる広大なオープンワールドを探索し、100種類以上の不思議な生き物「パル」を捕まえたり戦わせたりしながらサバイバル生活を送ることになる。 パルのキャラクターデザインが有名版権作品に似たポップなアニメ調のデザインであることから、一部で批判の声が上がっているのは事実だ。 しかし、ゲームの中身・ジャンルとしては、恐竜などの巨大生物ひしめくオープンワールドを舞台としたサバイバルクラフトゲーム「ARK: Survival Evolved」に近い。 パルはプレーヤーのパートナーとして戦闘や移動に協力するだけでなく、一部はプレーヤーの装備同様の働きを担ったり、パルに乗ることで特殊な能力を発揮したりするこ

米国では2023年の9月から公開していたGoogleのAIチャット「Bard」の拡張機能が、日本でも同年12月から利用できるようになりました。今回は、具体的な活用事例として、福岡行きの旅行をプランニングしてみました。 なお拡張機能を使うには設定変更が必要。Bardの右上にあるジグソーパズルのようなアイコンから拡張機能の設定ができます。

12月9日（現地時間）、EUの閣僚理事会と欧州議会は、2021年4月に提案され審議が続いてきたAI法案「EU AI Act」について、暫定的な政治合意に達したと発表した。今後、最終的な内容を詰め、その上で各国の承認を得るプロセスに入るため、具体的な規制がどのような形で決着するのかは予断を許さない。 また承認が得られても、AI法が施行・適用されるようになるのはまだ先で、26年中になると見られている。とはいえAIを包括的に規制する、強制力のあるルールがついに施行されるということで、AI法の成立はAIガバナンスにとってエポックメーキングな出来事といえるだろう。 その詳しい内容はこれから定義される（「欧州AI庁」という組織が設置され、各種基準の定義や運用を担う予定）予定だが、具体的な道が示されることで、AIリスクの管理が容易になると期待されている。 しかしこうしたガバナンス方法の提案は、本当に社会

生成AIごとにカラーが出て“たたき台”としては十分に使える！ 最後に、それぞれの回答で気になったところをまとめよう。 まず全体的に見ると、あえてOSを始めキーボードやマウスなどは指定しなかったが、それらはもちろんのこと、価格や型番まで完璧に回答していたのがCopilot in Windowsだった。同時に情報元のソースもきちんと含まれていた（Perplexityも同様）のは好ましい。 一方のBardは結果をGoogle スプレッドシートで表示できたり、きちんと型番や価格が配慮されていたりするものの、「予算に余裕があれば、追加のアクセサリーやWindows 10のライセンスを考慮してください。」と肝心のOSが省かれているので注意したい。 逆にChatGpt 3.5は、予算を30万としても「合計予算：15万円」とのパーツ選定しかしてくれず、「予算に余裕があれば、追加のアクセサリーやWindow

中国miHoYoが開発・運営するアクションロールプレイングゲーム『原神』の人気がすさまじい。 The Game Awardsで2021年のベストモバイルゲームをはじめ多くの賞を受賞し、ゲーム業界やメディアの注目を集めている。調査会社ActivePlayerによると、23年3月までのプレイヤー総数は6500万人を超えている。 開発・運営元のmiHoYoの業績も好調であり、中国メディアの報道によると22年の売上高は273億4000万元（約5700億円）、純利益は161億4500万元（約3400億円）に届く。原神はなぜここまで成功しているのだろうか。

大人には分からない？　「Roblox」の何が面白いのか、小2にインタビューしてみた：NEWS Weekly Top10 筆者の家の子ども達の間では最近、「Roblox」（ロブロックス）が流行っている。筆者は普段、子ども達が遊ぶゲームを一緒に楽しむことが多いのだが、Robloxに限っては、まったく食指が動かなくて困惑している。

6年前に「社員寮」を建てて、どんな“効果”がでたのか　50％→0％の数字に驚き：水曜日に「へえ」な話（1/5 ページ） 大阪に本社を置く「三和建設」が気になるデータを出してきた。6年前に寮を建てたところ、ある数字が劇的に下がったというのだ。どういうことかというと……。 30年ほど前の話である。筆者の同級生は大手スポーツメーカーから内定をもらえたので、ものすごく喜んでいた。ところがである。入社前の説明会を受けて、その同級生は「働きたくなくなった」というではないか。当時「大企業で働けば、将来は安泰」などと言われていたのに、なぜ落ち込んでいたのか。 話を詳しく聞くと、人事から「独身寮に入らなければいけない」と言われたようで。しかも寮は2人部屋で、30代後半のおじさん……いや先輩と暮らすことが決まっていたそうだ。最後にその同級生は、遠い目をしてこのように語った。「オレ、この会社でやっていけないかも

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米スタンフォード大学と米Adobe Researchに所属する研究者らが発表した論文「PDFTriage: Question Answering over Long, Structured Documents」は、WebページやPDF論文、プレゼンテーション資料などの複雑な構造からなる特定のドキュメントに対するテキストプロントに適切に回答する、大規模言語モデル（LLM）向けの方法を提案した研究報告である。 現行の方法では、LLMが対応するコンテキスト数（トークン数）に制限があるため、長い文書から関連するコンテキストを取得する前処理が必要であ

画像のノイズ除去やボケ除去、超解像といった従来の画像修復問題は、特定の劣化状態、既知の単純な劣化にのみ効果的であった。 これに対して、実際の環境下での多様な劣化を考慮した「Blind Image Restoration」（BIR）という手法が注目されている。BIRは、一般的な画像と、それが持つさまざまな劣化に対して、リアルな画像再構築を目指している。特に、BIRの研究は以下の3つのカテゴリーに分けられる。 （1）Blind Image Super-Resolution（BSR）:低解像度で劣化が不明瞭な画像の超解像問題に取り組む技術、（2）Zero-Shot Image Restoration（ZIR）:これは新しい研究の方向性で、劣化の前提条件を明確に定義した上で、クラシックな画像修復タスクで印象的なゼロショット復元を達成する方法、（3）Blind Face Restoration（BF

米Microsoftは9月7日（現地時間）、同社が企業向けに提供している一連の生成AIツール「Copilot」の顧客に対し、このサービス使用中に著作権侵害で訴訟を起こされた場合、法的責任を負うと発表した。 副会長兼プレジデントのブラッド・スミス氏は公式ブログで、「Copilot Copyright Commitment」と呼ぶ新たな取り組みについて説明した。 生成AIツールに関しては、Authors Guild（全米作家協会）がMicrosoftのサティア・ナデラCEOを含む主な企業のCEO宛に作品をトレーニングに使うなという書簡を送るなど、著作権侵害の懸念が高まっており、「一部の顧客も訴訟リスクを懸念している」とスミス氏。 この懸念に対処するため、新たなコミットメントの下、商用顧客が提訴された場合、「当社は顧客を弁護し、顧客が使用していた限り、訴訟の結果生じる不利な判決または和解金を支払

日本写真家協会は8月23日、生成AIで作成した画像は「二次的著作物」にあたり、原著作者の権利を保護するルール作りが必要だと問題提起する文書を公開した。 同協会がWebサイトで公開した「生成AI画像についてその考え方の提言」によると、日本の著作権法は著作物を「思想又は感情を創作的に表現したもの」と定義していることから、生成AI画像は既存の著作物を元に新たな画像を作成する「翻案（二次的著作物の創作）」にあたるという。 二次的著作物とは「キャラクターの絵から着ぐるみを作ったり、小説を映画化したり、ある外国の小説を日本語に翻訳した場合のように、一つの著作物を原作とし、新たな創作性を加えて創られた著作物」（文化庁、著作権解説集より）を指す。 しかし生成AI画像の場合、見ただけでは原著作物が何であるのか判断できない。このため同協会は、生成AI画像に原著作物の著作者名や出典、利用者などを明示する義務を設

個人情報保護委員会は8月21日、生成AIサービスの利用に関する注意点をまとめたパンフレットを公開した。事業者や行政機関などに向けて、各提供サービスの利用者が入力した情報を、AIの学習データとして利用する予定がある場合に注意すべきことなどを記載している。 内容は、「個人データを第三者に提供する場合は本人の同意を得る必要がある」「保有個人情報を利用・提供する場合は特定された目的のためでなければならない」などの規律が存在することを知らせるもの。 サービス組み込み用の生成AIを提供する事業者などは、利用者が入力した情報を学習に使う場合もある。サービスの実装方法や規約によってはこれが個人情報保護法に触れる可能性があるため、確認するよう注意喚起したものとみられる。 個人情報保護委員会は以前にも「生成AIサービスの利用に関する注意喚起等」という文書を公開。生成AIサービスの利用に当たっては、情報の取り扱

日本新聞協会など4団体は8月17日、生成AIにまつわる著作権保護策の再検討を求める共同声明を発表した。日本の著作権法第30条の4が「諸外国に比べ、AI学習に極めて有利に作られていることは大きな課題」と指摘。AIに学習させる著作物データの保護をめぐり、権利者団体と関係当局の意見交換を求めている。 声明を出したのは、新聞協会と日本雑誌協会、日本写真著作権協会、日本書籍出版協会。 生成AIは、ネット上の大量のデータを、著作者の同意なく学習して開発されているケースが多い。日本では、著作権法第30条の4により、このデータ収集は、「著作権者の利益を不当に害する」場合はを除き、著作権を侵害しないとされている。 声明では「学習利用の価値が著作権者に還元されないまま大量のコンテンツが生成されることで、創作機会が失われ、経済的にも著作活動が困難になる」「海賊版をはじめとする違法コンテンツを利用した、非倫理的な

「上司を選べる制度」導入でどんな効果が？　社長も“想定外”だった職場の変化：「上司ガチャ」撤廃（1/4 ページ） 職場で上司と相性が合わず、苦労した経験があるビジネスパーソンは多いのではないか。配属後に上司がランダムに振り分けられる「上司ガチャ」という言葉も存在し、上司との相性が仕事のパフォーマンスに「影響する」と考える人が9割に上るとの調査結果もある。 札幌市のある企業は2019年から、部下が好きな上司を選べる「上司選択制度」を導入した。その結果、離職率の低下だけでなく、社長自身も想定外の効果が職場に生まれたという。一体、どんな変化があったのか――。 「上司選択制度」を導入したのは、06年に設立し建築物の構造設計や耐震診断・耐震補強などを手掛ける「さくら構造」。きっかけは、導入1年前の18年、1人の若手社員が離職したことだった。 「本人に話を聞くと、上司が怖くて相性が合わないというのが理

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 シンガポール国立大学と中国の浙江大学に所属する研究者らが発表した論文「EasySpider: A No-Code Visual System for Crawling the Web」は、Excelを使用するように視覚的にWebスクレイピングタスクを設計し、実行できるカスタマイズ可能なWebクローラーシステムを提案した研究報告である。公式ページはこちら。 このシステムは、マウス操作のGUI（Graphical User Interface）を使用して提供されており、コーディングの経験がなくても使えるため、ノンプログラマーでも簡単にタスクを設