経済産業省データを元に媒体別広告費の推移をグラフ化してみる(2009年分)
先に【ネットと衛星のみプラスで全体は前年比マイナス11.5％の5兆9222億円…電通発表の「2009年日本の広告費」をグラフ化してみる】で[電通(4324)]の発表資料【「2009年(平成21年)日本の広告費」(PDF)】を元に、媒体別広告費の変遷をグラフ化した際、「より精密度の高いものについては官公庁の発表を待つしかない」云々とした件。実はこれ、毎月定点観測をしている、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」のデータに他ならない。直近記事は【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる(2010年2月発表分)】。今回はこのデータを元に、電通のと同じ方式で経年グラフを作成してみることにする。 具体的なデータの保存場所は【こちら(長期データ)】。ここから広告業の実数データを抽出し、計算をした上でグラフ化する。2005年までは「プロモーションメディア広告など」の項目に「
電通資料を元に媒体別広告費の推移をグラフ化してみる(増補版)
先に【ネットと衛星のみプラスで全体は前年比マイナス11.5％の5兆9222億円…電通発表の「2009年日本の広告費」をグラフ化してみる】で[電通(4324)]が2010年2月22日に発表した、2009年における日本の総広告費や媒体別・業種別広告費を「推定した」統計「2009年(平成21年)日本の広告費」を元に、いくつかのグラフを作成し、状況を解説した。その際に、元資料となる【リリース(PDF)】の添付データが公開翌日の午後まで欠けており、グラフなどの作成が一部不十分となってしまった。その後夕方までに添付データの復帰も確認されたので、今回は公開されている範囲での経年データをグラフ化してみることにした。 今回公開されている範囲は2001年から2009年まで。さらに2004年と2005年の間で広告費の区分などの変更がなされているため、厳密にはその間前後のデータに継続性は無い。参照程度ということで
電通が「2009日本の広告費」発表、ネット広告費はテレビに次いで2位に | Web担当者Forum
広告代理店事業の電通は2月22日、日本国内で2009年1月～12月までの1年間に使われた総広告費と、媒体別広告費、業種別広告費を推定した「2009日本の広告費」を発表した。 2009年の日本の総広告費は5兆9,222億円で、前年比88.5％と2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で下回る結果となった。2009年は衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどのプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が広告費減少に大きく影響したという。 媒体別の広告費をみると、マスコミ4媒体広告費は前年比85.7％と5年連続で前年比を下回り、前年比で増加したのは衛星メディア関連広告とインターネット広告の2つ。インターネット広告費（媒体費＋広告制作費）は7,069億円、前年比101.2％と微増し、広告費が6,739億円（前年比81.4％）と大きく減少した新聞広告をインターネット広告が初めて上回った
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
Ｊストリームは“クロスデバイス”時代のネット利用動向調査を実施 ～ パソコンではじっくりと、携帯電話では手軽にアクセス ～ - Ｊストリーム
Ｊストリームは“クロスデバイス”時代のネット利用動向調査を実施 ～ パソコンではじっくりと、携帯電話では手軽にアクセス ～ 株式会社Ｊストリーム（マザーズ：４３０８ 代表取締役会長兼社長：白石 清）では、個人の利用目的を対象とした「ネット利用に関するユーザー動向調査」を実施いたしました。本調査結果について発表いたします。 【調査の背景】 総務省が2008年4月に発表した「平成19年通信利用動向調査」によると、インターネット利用人口は、パソコン7,813万人、携帯電話・PHS及び携帯情報端末7,287万人と、両者は肩を並べつつあります。 Ｊストリームでは、パソコン、携帯電話をはじめテレビやゲーム機などネット端末の多様化がもたらされる状況下において、ネット端末×ネット端末といった“クロスデバイス”コミュニケーションの拡大を視野に入れ、ネットユーザーの利用動向に関する実態調査を実施いたしました。
Ｊストリームはブラウザ、映像アプリケーションのプラグイン調査を実施 ～ Silverlightの普及率は２４％。Ｆｌａｓｈ１０の普及率は５８％ ～ - Ｊストリーム
TOP / ニュース / プレスリリース / Ｊストリームはブラウザ、映像アプリケーションのプラグイン調査を実施 ～ Silverlightの普及率は２４％。Ｆｌａｓｈ１０の普及率は５８％ ～ 株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役会長兼社長：白石 清）では、インターネットによるリッチコンテンツ利用のベースとなるOS、ウェブブラウザ、映像再生アプリケーションのプラグインについての調査を実施いたしましたので、結果を発表いたします。 ■調査方法 下記ジャンルの複数のポータルサイトにおいてバナー掲載を行い、アクセスユーザーのPC環境に応じた内容表示を行う際のデータを個人が特定されない形で収集・集計。 調査期間 ：2009年2月16日～2月20日 調査対象となったポータルサイトのジャンル： ビジネス、テクノロジー、エンターテインメント、ウーマン＆ヘルス、ジョブ＆キャリア、トラベルのジ
総務省｜報道資料｜「ブログ･SNSの経済効果に関する調査研究」の結果の公表
総務省情報通信政策研究所では、ブログ及びSNS（ソーシャルネットワーキングサイト）について、2008年度の市場規模を推計した結果を取りまとめましたので、公表します。 CGM（Consumer Generated Media：消費者生成型メディア）を代表するブログ及びSNSは、日本で本格的に商用サービスの提供が開始されてから5年以上が経過し、サービス利用の拡大や市場の成長がみられています。このことから、本研究所では、ブログ及びSNS活動が収益をどの程度生んでいるのかについて把握することとし、ブログ及びSNSの市場規模及び関連市場規模について推計を行いました。 【調査結果のポイント】 2008年度のブログ市場規模は、約160億円と推計。関連市場も含めると、 約1961億円と推計。 2008年度のSNS市場規模は、約499億円と推計。関連市場も含めると、 約568億円と推計。 なお、2010年度
総務省｜報道資料｜「インターネット検索エンジンの現状と市場規模等」に関する調査結果の公表
インターネット検索エンジンの月間延べ利用者数（2008年）は4,775万人、 PC向け検索連動型広告市場規模（2008年）は1,254億円に 総務省情報通信政策研究所では、インターネット検索エンジンの利用者数等に関する現状と関連する市場規模等の推計を取りまとめましたので、公表します。 情報消費が進展する中、インターネット利用の増加に伴い、インターネット上のURLを瞬時に検索する検索エンジンの利用が拡大しています。本調査では、検索エンジンで検索できる対象情報量や検索エンジンの利用者の推移、検索キーワードや検索結果に連動する広告の市場規模について推計を行いました。 インターネット上で検索できる情報量は、ブロードバンドの普及、動画及び音声ファイル（有料動画及び会員制サイトを除く。）の増加により2009年1月までの5年間に6倍に増加。 2008年度の検索エンジンの月間延べ利用者数の伸び（2002年
報道資料
本件に対する連絡先： 総合通信基盤局電気通信事業部データ通信課 担 当：田邊課長補佐、新家係長、齊藤官 電 話：03-5253-5854 ＦＡＸ：03-5253-5855 平成 21 年 9 月 25 日 ブロードバンドサービスの契約数等（平成 21 年 6 月末） （訂正） 平成 21 年 9 月 18 日付けの報道資料「ブロードバンドサービスの契約数等（平成 21 年 6 月 末） 」について、一部誤りがあったので訂正します。 訂正箇所は『＝各サービスの内訳＝』における「差（純増数） 」についてです。具体的には 以下の正誤表のとおりです。 なお、訂正版の報道資料は次頁のとおりです。 ○正誤表 項目 誤 正 各サービスの内訳 （差（純増数） ） ブロードバンドサービス合計 595,427 FTTH 871,432 CATV 70,763 FWA 315 ブロードバンドサービス合計 595
主婦のネットスーパー利用率は約1割、利用料金や配送スピードには満足しているが…… : ガベージニュース
[マルハニチロホールディングス(1334)]は2009年12月18日、「ネットスーパーと魚に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、20-49歳・子供ありの既婚女性の調査母体において、ネットスーパーの利用率は10％前後に留まっていることが分かった。ただし利用した人における今後の利用意向では8割強が「今後も(やや)利用したい」と回答しており、利用者においては評判は良い傾向にあることが見て取れる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年11月20日から12月3日の間に、子供がいる20-49歳既婚女性に対して携帯電話のインターネット経由で行われたもの。調査母体全体は1万4997人。そのうちネットスーパーを利用した経験がある人は1002人(20代270人、30代398人、40代334人)。調査担当はネットエイジア。なおネットスーパーとは「インターネットで注文を受け付けて、主に個人宅
米大学生の情報源、クチコミよりもテレビよりも使っているのは!? : ガベージニュース
先に【米大学生がグーグルやYouTubeよりもっと好むウェブサービスは?】で、【emarket】が【Anderson Analytics】から提供を受けたデータを元に生成されたグラフで、アメリカの大学生がもっとも多用・愛用しているウェブサービスはSNSのFacebookであることについて触れた。その元記事にはもう一つ、重要なデータに関する言及がなされていた。今回はそちら、具体的には「アメリカの大学生が情報源として使用するメディア」についてチェックを入れることにする。 今データもまた前回同様に、調査会社の【Anderson Analytics】が簡易レポートを【公開している】ものについて、eMarketがその詳細データを受け取った上で生成されたデータ。具体的な行動を限定することなく、何らかの行動を起こす際に、あるいは単純に情報収集のために用いる情報源について、複数回答で尋ねたところ、もっとも
【更新】ネットにアクセスしながら何してる? 米における「ながら族」の行動 : ガベージニュース
全米小売業協会(NRF)は2009年12月7日、アメリカの消費者における各種消費行動の傾向を調べた調査結果【Word of Mouth Influences Most Electronics, Apparel Purchases, According to RAMA Survey】を発表した。調査会社[Big Research社]に依頼した調査結果を元にしたもので、それによると調査母体ではインターネットをしている時に同時にテレビを観ている人は4割に達していることが分かった。逆にテレビを観ている時にインターネットへアクセスしている人も4割近くに及んでおり、インターネットとテレビは意外に深い関係にあることがうかがえる。今回はこれら「ながら族」に関するデータをグラフ化してみることにした。 今調査は2009年4月29日から6月18日にかけて実施されたもので、調査対象は18歳以上の男女。調査母体数は
【更新】「棚に置かれた割引券」「床に描かれた広告」どれくらい効果があるかご存じ? 米における店内販促の効果 : ガベージニュース
【更新】「棚に置かれた割引券」「床に描かれた広告」どれくらい効果があるかご存じ? 米における店内販促の効果 全米小売業協会(NRF)は2009年12月7日、アメリカの消費者における各種消費行動の傾向を調べた調査結果【Word of Mouth Influences Most Electronics, Apparel Purchases, According to RAMA Survey】を発表した。調査会社[Big Research社]に依頼した調査結果を元にしたもので、その中において「店内販促の効果」に関するデータが掲載されていた。今回はこれをグラフ化してみることにする。 今調査は2009年4月29日から6月18日にかけて実施されたもので、調査対象は18歳以上の男女。調査母体数は2万2624人。 店舗内にも商品に注目してもらい、手に取ってもらうために多種多様な広告が用意されている。普段あ
電通のインターネットの50％超の伸びが摩天楼のように(電通・博報堂売上:2009年11月分) - ガベージニュース
【博報堂DYホールディングス(2433)】は2009年12月9日、同社グループ主要3社の11月における売上高速報を発表した。これで先の12月7日に発表した[電通(4324)]のものと合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 10月分データと比べると、「雑誌」の下落ぶりが半端ないこと・「新聞」の下落も見ると「紙媒体の凋落ぶりが見える」のは同様だが、「テレビ」の下落がやや落ち着いているように見える。また、金額の大小は別にしても、「前年同月比でプラスを見せたのは、電通のインターネットメディア部門と、博報堂のその他部門のみ」「他部門はすべてマイナス」なのも分かる。ただし博報堂の「その他部門」は金額的に少額(インターネットメディアの1/3程度
雑誌大幅下落続く、全体でも2ケタ台の下げ(経産省広告売上推移:2009年12月発表分) - ガベージニュース
経済産業省は2009年12月9日、特定サービス産業動態統計調査において、10月分の速報データを発表した。それによると、2009年10月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス16.6％と先月から引き続き2ケタ％代の減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では先月同様に「雑誌」がもっとも大きな減少率を見せている(【発表ページ】)。
個人の携帯インターネット利用率の推移をグラフ化してみる - ガベージニュース
【4大既存メディア最大の「敵」は携帯電話にあらず】で2008年における「2008年情報通信白書」を元にした記事に対する関する問い合わせをきっかけに、「情報通信白書」の元データの取得元の一つである【通信利用動向調査】(特に【世帯編】)のデータを利用し、各種インターネットなどの普及率の推移を振り返ってみる企画記事第二回。今回はそのうち、「携帯インターネット利用率の推移」(携帯電話を利用したインターネットへのアクセス利用率推移)をグラフ化してみることにする。 元データは上記に示した通りだが、調査方法は毎年大体同じ。例えば最新の2008年版については、2009年1月に「2008年4月1日時点で全国20歳以上の世帯構成員がいる世帯」に対して行われており、6256世帯が対象となっている(人、ではないことに注意)。郵送による調査票の送付・回収、報告者自記入によるもので、インターネットや携帯電話による調査
個人のインターネット利用率の推移 : ガベージニュース
以前、【4大既存メディア最大の「敵」は携帯電話にあらず】で2008年における「2008年情報通信白書」を元にした記事を掲載したところ、先日この記事に関する問い合わせがあった。その問い合わせの内容を調べていく過程で【60代が区分線!? 年齢階層別インターネット利用率】などで利用した「情報通信白書」の元データのいくつかが【通信利用動向調査】の、主に【世帯編】から取得されていることが改めて確認できた。せっかくなのでこのデータを過去にさかのぼって取り集めてグラフ化し、インターネットなどの普及率の推移を見渡してみることにした。今回はそのうち、「個人のインターネット利用率の推移」をグラフ化してみることにする。 元データは上記に示した通りだが、調査方法は毎年大体同じ。例えば最新の2008年版については、2009年1月に「2008年4月1日時点で全国20歳以上の世帯構成員がいる世帯」に対して行われており、
SEOに求めるのは「順位」より「成約」 企業のマーケ担当者の半数以上がSEO会社に不満
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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