メディア・パブ: ｢Webが死んだ｣を待ち望むのは伝統マスメディアか
「ロングテール」、「フリー」、そして今度は「ウェブの終焉」。Wired編集長のChris Anderson氏が、2週間ほど前にWired誌特集で“The Web is Dead”を打ち上げることを予告していた。そして一昨日、その｢Webが死んだ｣を特集にした号が発行された。ネット上でも記事が公開されている。 新聞と違って雑誌では、このようなメッセージ性のある尖ったテーマで一つの号をあたかもジャックできるから面白い。というか雑誌はこのようなお祭りを、毎号やり続けなければならないのだが・・・。で“The Web is Dead”は今に始まった話ではないが、Chris Anderson氏が改めて打ち上げると、議論が一段と活発になるのだろう。今号のWired特集やそれを巡っての議論は日本語でも出回っているはずだから、ここでは「ウェブの終焉」に乗じて復活を賭けるメディア産業の動きを追ってみる。 イン
新聞サイトの有料サービスの糸口
有料コンテンツは成功しない？ イギリスの新聞サイト The Times は、6月から 有料サービス を開始し、記事の全文を読みたい場合は会員登録をしなければならないようにしました。その結果、2月のアクセス数に比べ 90% も落ちたそうです (詳細記事)。外サイトからリンクを辿ってアクセスした際は、自動的に登録ページへリダイレクトされるように設定されており、そのうちわずか 25.6% が先に進んでサイトを観覧したそうです。値段だけでなく、やり方も不味かったと思いますが、これは大打撃といえるでしょう。 The Times は 15,000 の有料会員を獲得したので、一概に失敗例とは呼べません。成功・失敗をどう定義するかは難しいですが、近年国内外の新聞社が積極的に有料コンテンツを開始しているのは事実です。大手だけでなく地方新聞も有料サービスを開始しており、こちらの表でどの新聞社が開始しているのか
メディア・パブ: 新聞発行部数の減少率、2007年以降で米国が 30%、英国が21％、日本が15%も減少
先進国を中心に、新聞の発行部数が減り始めている。 OECD（経済協力開発機構）レポートよると、OECD加盟国では2007年-2009年の3年間でこぞって新聞の発行部数を減らしてきている。以下のグラフのように、米国では30%、英国では21%、そして日本では15%と、2007年以降、新聞発行部数が大幅に減ってしまったのだ。 ただしOECDに加盟していない中国やインドでは新聞の発行部数が増えており、世界的に見れば発行部数は減っていない。だが英国や米国のような新聞先進国では、読者離れによる新聞崩壊が迫ってきているのである。 特に深刻なのは米国である。発行部数の急減と、広告主離れ、景気後退などが重なって、新聞紙広告売上高が急減し、これからも大きな回復が期待できないからだ。同じOECDレポートのグラフによると、米国の新聞は売上高のうち87%も広告売上に依存していた。その広告売上が急落し続けているのだか
はてな近藤淳也が日本経済新聞社に潜入！ 話題の日本経済新聞 電子版について体験してみた - はてなブックマークニュース
先日、日本経済新聞社は、2010年3月23日に「日本経済新聞 電子版」を創刊することを発表しました。大手新聞が記事すべてをデジタル化すること、また有料での提供であることなど、ネット上でも発表と同時に大きな反響がありました。しかしやはり本当に気になるのは、「その対価を払いたくなる価値が、日経の電子版にはあるか！？ どんな新しいことが待っているのか！？」ということ。なので、実際に日経電子版を使ってみた感想などを皆様にお伝えすべく、はてな代表取締役の近藤淳也が日本経済新聞社に話を聞きに行ってきました。 ▽ 日経電子版 広報部｜日本経済新聞のWeb刊です。 ■日経、愛読しています そもそも近藤は、紙の方の新聞を読んでいるのかを事前にちょっと聞いてみました。「日経は10年以上は購読しています。最初は『会社やるなら日経くらいは読んでおかないと』というミーハーな気持ちで購読しはじめましたけど（笑）、今は
メディア・パブ: 米雑誌のバックナンバー，グーグルの支援で次々と無料閲覧に
Google Book Searchで、バックナンバーを検索し閲覧できる雑誌が増えてきている。今月に入って、Bonnier社は、｢Popular Science｣の137年分の過去記事が無料で閲覧できることを、正式に発表した。続いて、技術系出版社のIDG社が発行している｢CIO｣,｢CSO｣,｢InfoWorld｣、｢ Network World｣の4誌のバックナンバーが、同じく無料で利用できるようになった。 グーグルが、過去の雑誌をスキャニングしてＯＣＲでテキスト化しているので，検索も可能である。いずれも創刊号からを対象にしているが、最近のほぼ1年分の号は無料で閲覧できないようにしている。 Popular Scienceは、創刊号のMay 1872から1年前のMar 2009までのすべてのバックナンバーの雑誌の記事を、検索し閲覧できる。次は創刊号の一部である。 137年分の記事をタダで読
３月６日付 よみうり寸評 : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
なぜ、こんなものが流行(はや)るのか。インターネットの世界で利用者が急速に増えている「ツイッター」にそう首を傾(かし)げている人は多かろう◆１４０字以内の短文を誰でもネットに発信できる。読んでもらう相手を決めておく必要はない。いわば「つぶやき」だ。「腹減った」「もう寝る」もある。政治経済や国際情勢、宇宙を語っている人もいる◆最近は政治家もよく「つぶやく」。国会議員など３００人以上が利用中という推計もある。このうち今週話題になったのが原口総務相だ◆１週間前のチリ地震で自ら津波情報をつぶやいて発信。水曜日は国会予算委に遅刻したが、その間もつぶやいていた◆「ツイッター」は英語で「鳥のさえずり」。人々があちこちでつぶやく様を指すらしい。利用者は１００万人以上。つぶやき数も今週、累計１００億回を超えた。政治家の情報発信には格好の道具だ◆ただ発言を取り消せない。流言飛語が怖い災害時も使えるか。「綸言(
若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
雑誌大幅下落続く、全体でも2ケタ台の下げ(経産省広告売上推移:2009年12月発表分) - ガベージニュース
経済産業省は2009年12月9日、特定サービス産業動態統計調査において、10月分の速報データを発表した。それによると、2009年10月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス16.6％と先月から引き続き2ケタ％代の減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では先月同様に「雑誌」がもっとも大きな減少率を見せている(【発表ページ】)。
主要テレビ局銘柄の直近中間決算をグラフ化してみる
半年ほど前に【主要テレビ局銘柄の期末決算……(1)スポット広告とタイム広告、業績概略】で在京主要テレビ局(キー局)で上場をしている5局の、2009年3月期(2008年4月-2009年3月)における決算短信を解説した。「恐らく次期はもっと色々な動きがあるのでは」というのがまとめ的意見だったが、実際その後でいくつか提示した記事(例えば【2010年3月期におけるキー局銘柄の第1四半期決算を…(1)「キー局」と「スポット広告」「タイム広告」】)などではその予兆が現れていた。今回は全局分がそろった2010年3月期・2四半期(以後「中間期」)に関する各種財務データをグラフ化して、その予兆が現実のものとなったのか否かも含め、色々と眺めてみることにする。
クックパッドの投稿レシピと連動した料理番組が TBS系列で12月放映スタート
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
6割が「新聞取ってるならオンライン版は無料で見せてよ」…オンラインコンテンツの有料化への想いをグラフ化してみる:Garbagenews.com