ネット広告続伸、総広告費は5年ぶりに減少--電通発表「2008年日本の広告費」
電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸
メディア・パブ: 米新聞サイトのユニークユーザー数、年明けも順調に増加
米新聞のニュースサイトのユニークユーザーランキングが，Nielsen Onlineから発表された。2009年1月の測定データ（月間ユニークユーザー数と前年同月比）である。 ＊米新聞サイトの2009年1月の月間ユニークユーザー数 このランキング表では新聞サイトだけを対象にしており、テレビ局系やポータル系のニュースサイトは含まれていない。新聞サイトだけだと、やはりNYTimesがダントツのトップとなる。米国内の政治ニュースに特化した新興新聞Politicoのサイトが13位に食い込んでいるのが目につく。注目のHuffington Post（HuffPost）は、新聞業界外から生まれたせいか、この新聞サイトランキングには入っていない。ただし、同じNielsen Onlineから発表のあったニュースサイトランキングでは、2009年1月のHuffPostのユニークユーザー数が、前年同月比152%増の7
メディア・パブ: 米新聞社の危機，6年間で総広告売上が半減へ
米新聞社の経営が悪化する一方である。景気後退で広告売上が激減しているためだけではない。景気が良くても読者や広告主の新聞離れが止まらないという構造的な問題を抱えているから，非常に深刻なのだ。 eMarketerが発行したレポート“ Newspapers in Crisis:Migrating Online”でも，景気回復後も米新聞社の広告売上が下げ続くと予測している。以下の表は，2012年までの米新聞社の総広告売上高を示している。2006年と2007年のデータは米新聞協会NAA(Newspaper Association of America）の発表値である。 2008年と2009年の不況時に，広告売上が激減するのは止むを得ないとしても，その後の景気回復に合わせてリバウンドを期待したいところ。だが，2010年以降に景気が良くなったとしても広告は減り続けるということだ。この表の広告費にはオンラ
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