2014年度のパソコンの国内出荷台数は、前年度比24・1%減の約919万台で、出荷金額は同20・8%減の約7336億円だった。 台数が1000万台の大台を割り込んだのは09年度以来、5年ぶり。電子情報技術産業協会が23日発表した。 品目別では、デスクトップ型が29・5%減の約258万台、ノート型も21・8%減の約661万台と、それぞれ大きく減った。 米マイクロソフトの基本ソフト「ウィンドウズXP」のサポート終了(14年4月)に伴う買い替え需要が一巡したことが主因だ。消費増税前の駆け込み需要の反動も影響した。 パソコンはスマートフォンに押され、出荷台数は今後も大幅な増加は難しいとの見方が多い。中国など海外勢の攻勢もあり、国内パソコンメーカーは事業売却や従業員の削減に追い込まれている。今後も事業の縮小が進む可能性がある。