『無神論者とカルト信者』
チーム桜子 神保京子です。 皆様、こんにちは。 先日は、私の記事にたくさんの関心をお寄せいただき、 大変感謝いたしております。 桜子のブログにもコメント欄がございますので、 そちらも是非ご活用くださいませ。 さて、私、右翼とか、ファシストとか、国粋主義者とか、 様々な呼ばれ方をされるのですが、 今回、初めて“カルト”と呼ばれました。 みなさん、若くて小奇麗なオネエチャンが親身に悩みや相談を聞いてきたり、 神、仏の名前を語り始めたら、是非ともお気をつけくださいませね。 カルトから身を守るために疑いを持つことはとても有効です。 それから、ネット上にも脱カルトや、脱洗脳サイトがたくさんありますので、 そういったサイトを利用していただけると早期解決に繋がると思います。 さてさて、いわゆる〝カルト〟なんですが、 一般的には反社会的な洗脳宗教団体というのが皆さんのイメージにはあると思います。 当然、カ
【正論】学習院大学教授・井上寿一 自民が再び政権を担うには… - MSN産経ニュース
≪政友会の歴史的な教訓≫ 日本の議会制民主主義の発展は、自民党の今後の対応にかかっている。このままでは公明党が立場を転換し、自民党のなかからも離反者が出るかもしれない。そうなると民主党の一党優位体制の成立が予想できる。 これでは何のための総選挙だったのかわからなくなる。複数政党制の下で日本の民主主義が発展するためには、自民党が議会における政策論争で優位な立場に立ち、つぎの選挙に勝たなくてはならない。自民党はどうすべきか。以下では戦前日本の歴史に手がかりを求めて考えることにする。 かつて日本にも複数政党制の時代があった。政友会と民政党の二大政党政治の時代である。地方への利益誘導によって党勢を拡大し、資本家や地主を支持基盤とする政友会は、自民党との類似点を多く持つ。 政友会が戦前日本の代表的な政党として、何度も政権の座に就くことができたのはなぜか。３つの理由を指摘することによって、政友会の歴
民主政権に時効廃止求める 宙の会が緊急声明 - MSN産経ニュース
東京都葛飾区の上智大４年、小林順子さん＝当時（２１）＝が殺害され、自宅に放火された事件から１３年を迎えた９日、凶悪事件の時効撤廃や停止を求める「殺人事件被害者遺族の会」（宙の会）が都内で緊急集会を開き、政権交代を果たした民主党新政権に対し、引き続き時効廃止を求める声明を発表した。 声明は「民主党政権が国民の安全につながる時効制度の見直しを喫緊の課題として受け止めてくれることを確信している」と期待を示した。 宙の会は殺人などの未解決事件の遺族で結成され、６月に時効撤廃を求める署名を法相に提出。法務省は７月、殺人罪など法定刑の重い罪に関しては時効を廃止すべきだとの最終報告書をまとめ、早ければ年内にも刑事訴訟法などの改正を法制審議会に諮問する方針。
Debian、ブートシステムで「Upstart」採用へ | OSDN Magazine
Debian開発者は9月5日付けのメーリングリストで、ブートシステムをSytem-VのinitからUpstartに変更する計画を発表した。Linuxカーネルの進化により、イベントベースのブートシステムを採用する必要があると判断したという。 Linuxカーネルはイベントベースのアーキテクチャに進化しており、シーケンシャルなDebianの既存ブートシステムは劣化しているという。問題を根本から解決するため、これまで採用してきた/sbin/initを、カーネルイベントを処理できるUpstartに置き換えることにしたと背景を説明している。 UpstartはUbuntu開発者が開発したイベント駆動型ブートシステムで、UbuntuやFedoraで採用されている。Debianチームは今後、Upstartで/ect/inittabを利用するようUpstartを変更することで、移行をしやすくするとのこと。また
【産経抄】９月９日 - MSN産経ニュース
なかなかご立派な宣言ではある。１週間後に首相のイスに座る民主党の鳩山由紀夫代表は、平成３２（２０２０）年に温室効果ガスを平成２年に比べて２５％削減すると大見えを切った。現政府案とはえらく違うが、将来の予行演習なのだろう。公明党の環境相が歓迎するおまけまでついた。 ▼産業界は「荒唐無稽（むけい）だ」「経済活動に制約が出る」と強く反発しているが、「環境」と「エコ」の二枚看板は、今や黄門様の印籠（いんろう）と同じ。反対派はいずれ、「守旧派」のレッテルをはられ、恐れ入りましたと平伏せざるを得ないのだろうが、どうも胡散（うさん）臭い。 ▼二酸化炭素（ＣＯ２）が増えるとなぜ地球が温暖化するのか、いまだによくわからない。もっとわからないのは、発展途上国に省エネ技術や資金を提供することで、温室効果ガスを削減したとみなす排出量取引だ。 ▼省エネ技術や資金を得た途上国が、それを生かして工業を活性化させれば、む
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