＜カナダの食品流通最大手で、コオロギの粉末を全国の店舗で販売開始。すでにコオロギは日常的食材として浸透している＞ カナダの食品流通最大手のロブロウズがこのほど、コオロギを砕いた粉末を自社ブランドに加え、全国の店舗での販売を開始した。 全国に2000以上あるロブロウズではこれまで、トロントの１店舗の小さな「代替プロテインコーナー」でのみ昆虫の取り扱いがあったが、自社ブランドでの昆虫製品はこれが初めて。 昆虫食の土壌はすでにできていた カナダはオンタリオを本拠地とするロブロウズは、比較的廉価な自社ブランド「プレジデント・チョイス」でよく知られている。 これまでもカナダではミールワーム（甲虫の幼虫の総称）やコオロギのミートソースや、ハニーマスタード味のコオロギの丸焼きスナックなどが商品化されているが、全国レベルのスーパーでコオロギ製品が常備されるのは初めてという。 外食産業でも、数年前にすでにバ

「シャインマスカットやスカイベリーは手遅れだ。シャインマスカットの損失だけで1千億円にのぼるかもしれない」（農林水産省食料産業局の杉中淳知的財産課長）シャインマスカットは広島県にある果樹試験場で育成され、2006年に品種登録された種なしブドウのヒット作だ。甘みが強く、皮ごと食べられることが魅力で、店頭では1房1000円以上の値札が付くことも珍しくない。栃木県が開発したイチゴの新品種スカイベリ

中国政府が、海岸沿いのあらゆる「事業関連」の干拓を止めることを発表しました。これはヘラシギ（絶滅危惧ⅠA類）を含む東岸の干潟に依存して東アジアーオーストラリア・フライウェイを飛ぶ数千万羽の渡り性シギ・チドリ類保全への大きな後押しになります。 この記事は元々Terry Townshend氏のブログ「北京でのバードウォッチング」に掲載されていたものです。 今週政策の変更を報じる二つの英文の記事が、中国のメディアで発表されました。中国最大の新華社通信社とチャイナ・デーリーです。重要なのは、後者は中国政府の国務院のホームページに掲載されたことで、この新しい政策が高いレベルからの支援を受けていることを示しています。 記事は国家海洋局（SOA）主催の2018年1月17日の記者会見で発表されたもので、SOAの副局長Lin Shanqingはこの新政策の幾つかの重要な要素の概要を説明しました。 第一に政府

東京・世田谷区の鈴木まゆみさん（４４）は、去年２月、ヨガのレッスンの最中、足に強い痛みを感じました。左右の足を縦に開き、上半身をひねるポーズを取っていたところ、インストラクターに右足の付け根を上から押された時でした。 病院での診断は、骨の内部が傷つく「骨挫傷」。３か月ほどの間は、松葉づえ無しでは歩くことができず、１年余りがたったいまも、痛みが残っています。 鈴木さんは「正直言って、ヨガにこんな大きなけがをしてしまう危険があるとは、思っていませんでした」と話していました。 ヨガを楽しむ人は６５０万人とも言われ、空前のブームとなっています。各地で「ヨガ教室」の看板を見かけることも多くなりました。 しかし、ヨガで体を痛めてしまうというのは、どういうことなのでしょうか。

私は日本アレルギー学会の専門医です。 最近、「遅延型フードアレルギー検査」とか「アレル・チェック」とかを持ってくる人が時々います。２０１８年３月１３日にはあちゅうさんがTweetで取り上げています。でもご注意ください。 「遅延型フードアレルギー検査」「アレル・チェック」はアレルギーのIgE検査じゃなくて、別のIgG検査なんです。意味ない検査なのです！ 普通の病院の検査は大丈夫 日本アレルギー学会が全面否定 関連の学会や論文も多数 アレルギーはIgE。IgGではない 平成２６年から警告が出ています 日本人がアレルギーを見つけたって覚えて欲しい まとめ 昔アトピーだった妹。大人になって治ったと思っていたけど先日受けたアレルギー検査で牛乳と卵白の数値が100を超えていて「今すぐやめなさい」と。体の表面に出てなかったけど、肩こり、頭痛、気分の落ち込みの理由が食べ物だった。原因不明の体調不良に悩んで

国立がん研究センター東病院 国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）は１４日、近赤外光を使ったがん治療「光免疫療法」の治験を開始すると発表した。この治療法の国内での治験は初めて。 対象は、他に治療法がない頭頸（とうけい）部がん患者数人。まず治療薬の安全性を確認し、国内承認を目指す。米製薬ベンチャー「アスピリアン・セラピューティクス社」が同病院に実施を依頼した。 光免疫療法は、米国立衛生研究所（ＮＩＨ）の小林久隆主任研究員が開発した。がん細胞表面のたんぱく質に結びつく「抗体」に、近赤外光に反応する化学物質を取り付けた薬剤を患者に注射。続いて患部に近赤外光を当てると、化学物質が反応してがん細胞の細胞膜が傷つき、破裂する。従来のがん治療よりもがん細胞をピンポイントで攻撃できるため、副作用が少ないと期待されている。

岡山県を中心にバス事業などを営む両備グループは１４日、国土交通省に届け出ていた傘下２社の赤字３１路線の廃止届を取り下げると発表した。利用者への影響などを考慮したという。 グループの小嶋光信代表は同日、廃止予定だったバス路線が走る岡山、倉敷、玉野、瀬戸内の４市長と会談。４市長は廃止届の撤回を申し入れた。この後、小嶋代表が４市長と会見し、「国の理解や、地域公共交通の維持に向けて努力するという４市の意向も確認できた」などと取り下げを表明。「地域の皆さんに心配や不安を与えたことをおわびしたい。国にも公共交通について規制緩和の競争と路線維持が両立しえないということを理解してもらえたと思う」と語った。 大森雅夫・岡山市長は「人口減少の中で公共交通をどうしていくか模索・研究していかなければならない」と述べ、地域公共交通活性化再生法に基づく法定協議会を発足し、市全体の交通網を話し合う方針を示した。他の３市

日本郵便が宅配便「ゆうパック」の再配達サービスを縮小したことが、14日わかった。従来は受取人の依頼がなくても翌日に再配達していたが、3月から再配達の日時指定を受けるまで郵便局で保管する運用に改めた。指定の時間に再配達することで荷物を渡しやすくし、従業員の負担を軽減する。再配達に依頼が必要としたのは大手では日本郵便がはじめて。1日に個人向け料金を引き上げたのに合わせて、再配達の運用を変更した。初

県内の市民団体などでつくる「関東子ども健康調査支援基金」（事務局・守谷市）は、東京電力福島第１原発事故で放出された放射性ヨウ素による影響を懸念し、独自の甲状腺検査を続けている。国も関与する大規模な検査は福島県内に限定され、国や自治体の支援もない中、４年半で延べ約８０００人の子供たちを調べ続けてきた。主催者は「被ばくの影響はいつ出るか分からない。長い時間調べ続けることが必要だ」と意義を訴える。【安味伸一】

グラスにつがれた異なる種類のビール（2014年9月3日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / WILLIAM WEST 【3月15日 AFP】カナダの大学教授と酒造会社がこのほど、4世紀ごろに飲まれていたビールを再現し、その作り方の秘密に迫った。 完成したビールを口にして「私には酸味が強すぎる」と語ったのは、古代ギリシャ・ローマ史の専門家で、加ウィニペグ大学（University of Winnipeg）のマット・ギブズ（Matt Gibbs）教授（古典学）だ。 同教授は「時代と共に人の味覚がどの程度変化したかを調査することも今回の実験の一部」としながら、「現在ではほぼ全てのものに糖質が含まれていることもその例の一つ」と指摘した。 ギブズ教授と加バーンハマー（Barn Hammer）酒造のチームはまず、エジプトの錬金術師が4世紀に記したレシピに取り組んだ。古代ギリシャ語で書かれたレ

動画投稿サイトを参考に作ったコンピューターウイルスを誰でも無料でダウンロードできる状態にしたとして、神奈川県警が昨年12月、不正指令電磁的記録提供などの非行内容で、大阪府の小学3年の男子児童（9）を児童相談所に通告していたことが15日、県警への取材で分かった。 このウイルスをダウンロードしたとして、東京都の小4の男児と、山梨県の小5の男児も通告した。 県警によると、大阪府の男児は昨年5～6月、作成したウイルスをインターネット上にアップロードし、同6月に東京都と山梨県の男児がダウンロードしたとしている。 男児らは「友達を驚かせたかった」などと話している。

（ＣＮＮ） 宇宙に１年間滞在した宇宙飛行士は、身体の外見だけでなく、遺伝子にも変化が起きているという研究結果が、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の双子研究の一環として発表された。 この調査では、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）に１年間滞在したスコット・ケリー宇宙飛行士の遺伝子のうち、７％は地球に帰還してから２年たった後も、正常な状態に戻っていないことが分かった。 研究チームは、ＩＳＳ滞在中と帰還後のケリー氏の身体の変化を、地上にいた一卵性双生児のマーク氏と比較。その結果、以前は一致していた２人の遺伝子が、宇宙滞在後は一致しなくなっていたという。 スコット氏の遺伝子の７％の変化は、少なくとも５つの生物学的経路や機能に関連する遺伝子が変化したことをうかがわせる。 今回の研究結果は、ＮＡＳＡが進める人体研究プロジェクトのワークショップで１月に発表された。 研究チームは宇宙滞在によって起きる身体的変化を調べ

産業技術総合研究所（本部・東京都千代田区、茨城県つくば市）の業務システムに先月、不正アクセスがあり、その影響で１か月以上たった今も、所内で外部へのインターネット接続ができない状態になっていることが関係者の話でわかった。 研究員から「研究活動に影響が生じている」と不満が出ている。 産総研は、約２３００人の研究員を抱える日本を代表する研究機関の一つ。ロボット、新素材の開発など主に産業分野で応用できる研究を担っている。 報道室によると、不正アクセスは２月６日にあり、すぐに業務システムを停止。経費精算など安全が確認できた部分から順次再開しているが、ネット接続は遮断したままという。「今月中には再開させたい。不正アクセス元や情報流出の有無は調査中」としている。 国内外の研究成果を調べる論文検索や研究者同士のネット会議ができなくなっており、男性研究者の一人は「接続できず困っている。（国の研究機関として）

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日本でも耕作ができる大規模農業シミュレーション，「Pure Farming 2018」のローンチトレイラー公開 ライター：奥谷海人 Techland Publishingは，大規模農業シミュレーション「Pure Farming 2018」（PC/PlayStation 4/Xbox One）を北米時間の2018年3月13日にリリースし，ローンチトレイラーを公開した。 「Pure Farming 2018」公式サイト 「Pure Farming 2018」はトラクターやコンバイン，肥料散布車など，さまざまな大型農業機械を使用し，大きな土地での作物の育成と収穫を楽しむ作品だ。麦やトウモロコシ，ジャガイモなどはもちろん，果樹園や畜産などもカバーしており，それぞれの農業分野で適正な農具をチョイスすることが重要になる。 アメリカのモンタナ州をモチーフにしたマップのほか，イタリア，コロンビア，そして日

中国・北京の人民大会堂前で、マスクを着用した警察官（2018年3月13日撮影）。(c)AFP PHOTO / NICOLAS ASFOURI 【3月13日 AFP】中国が大気汚染との戦いで「勝利」しつつあるとみられ、大きな進歩を遂げたことで平均余命が2年以上伸びる可能性もあることが、米シカゴ大学（University of Chicago）が12日に発表した研究結果で明らかになった。 中国政府は、一部地域で平均余命を短縮する要因となっているスモッグ対策に取り組む一方、市民の間では大気汚染のピーク期間にマスクや空気清浄機を購入して自己防衛策を取る動きが広がっている。 その一方で、シカゴ大学による研究結果は、国内外の環境基準を満たすまでの道のりは長いものの、中国が「汚染に対する戦いに勝利しつつある」ことを示唆するものだったという。 2013～2017年に中国各地200以上の観測装置で得られた日

イベントの目的は外来種の駆除 「池の水ぜんぶ抜く～」は、番組が住民などの要請を受けて各地にある池の水をポンプで抜き、水質の改善や外来種駆除などを図る番組。不定期放送の特番としてスタートしたが、18年4月からは月1回のレギュラー放送が決まっている。 3月11日放送の「第7弾」では、約25種類のトンボが生息する岐阜県最大のビオトープ「笠松トンボ天国」を訪問。お笑いコンビ「ココリコ」の田中直樹さんが、ヤゴ（トンボの幼虫）を食べる外来種を駆除するため、1000人を超える一般参加者とともに池の水を抜く様子を取り上げた。 放送では、今回の作業でライギョやブルーギル、アメリカザリガニなどの外来種を大量に駆除したと紹介。あわせて、ヤゴや多数の在来魚などを「保護した」とも伝えていた。また、番組に協力している環境保全団体の担当者は、作業の終了後に、 「かなり外来種が獲れたので、これから環境が上向きになって来る