真空中を伝わる光の速度は299,792,458m/s(毎秒約30万km)で常に一定であるとする「光速度不変の原理」。これは、アインシュタインの相対性理論など現代の物理学を支えている屋台骨のひとつだ。しかし、科学者のなかには、この根本原理を疑問視し、「遠い昔、宇宙の初期段階では、光速が現在よりもずっと速かったのではないか」と考えている者もいる。約137億年前とされる宇宙誕生から現在に至るまで、光の速度が常に一定だったとすると、宇宙について得られている観測事実をうまく説明できない問題があるためである。 ここまでは宇宙論のなかの仮説のひとつに過ぎないが、インペリアル・カレッジ・ロンドン(ICL)などの研究グループはこのほど、光速度変動仮説の真偽を実験観測によって確かめることを可能にする、ある具体的な理論予測数値を発表した。研究論文は物理学誌「Physical Review D」に掲載された。 遠

順天堂大学は12月1日、潰瘍性大腸炎に対する抗生剤併用便移植療法の有効性を確認したと発表した。 同成果は、順天堂大学大学院医学研究科・消化器内科学講座 石川大准教授らの研究グループによるもので、11月22日付けの米国科学誌「Inflammatory Bowel Disease」電子版に掲載された。 便移植療法は副作用の少ない治療として注目され、クロストリジウム・ディフィシル感染性腸炎への適用では高い奏功率を示したことがこれまでに報告されている。しかし、潰瘍性大腸炎に対する便移植療法のランダム化比較試験では、治療効果が十分でないまたは効果がないとの報告もあり、従来の方法では治療効果は不十分であったという。 そこで同研究グループは、潰瘍性大腸炎に対するより効果的な腸内細菌叢の再構築と便移植療法の効果増強を狙って、便移植前に前処置として抗生剤3種類(AFM:アモキシシリン、ホスミシン、メトロニダ

同プロジェクトでは、バデュー大学 農業・生物工学科 ジャン・ジン准教授と住友化学が共同で、植物の根や葉などの形状を画像診断し、必要な農薬や肥料などを解析する技術の開発に取り組む。さらに、この技術を応用して植物の成長やストレスの仕組みの解明を進め、農業の生産性向上に貢献する新たな技術や製品の開発にもつなげていきたい考えだ。 なお、両者はこれまでにも複数の分野で共同研究に取り組んでおり、化学物質を迅速かつ簡便に分析できる低コスト診断プラットフォームの実現に向けた次世代分析技術の開発や、水中でも優れた接着力を示すムラサキイガイやカキなどにヒントを得た、生物模倣接着剤の開発に取り組んでいる。

近年、世界的に食料不足が叫ばれている一方で、日本の農業の現状は就農者の高齢化や耕作放棄地が増加している。また、農地の集積に伴い規模が拡大し、コメの価格は下落しており、消費が麦・大豆・野菜をはじめとした作物にシフトするなど、変化が激しくなっている。将来的な国内における農業を鑑みて、井関農機では茨城県つくばみらい市に「夢ある農業総合研究所」を2015年に開設した。 「これからの農業を考えたときに3つのポイントがあり、ICTによる農業生産(スマート農業)と省力・高収益型経営、担い手の育成となる。この3つを達成・拡大すれば生産者の収益が拡大し、結果として就農者も増加することで農業の持続的発展が可能となる」と語るのは井関農機 執行役員 営業本部 副本部長の勝野志郎氏だ。 夢総研では行政や研究機関、大学、企業、JA関係者などと連携を強化し、最新の栽培技術とロボット技術や、ICTを活用したスマート農業の

北海道大学(北大)は10月19日、長年の謎であった氷の表面融解のメカニズムを解明したと発表した。 同成果は、北海道大学 低温科学研究所 村田 憲一郎助教らの研究グループによるもので、10月17日付けの米国科学誌「米国科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America)」オンライン版に掲載された。 氷の表面は0℃以下であっても、擬似液体層と呼ばれる薄い水膜で覆われている。この現象は「表面融解」として150年以上前から知られている。最近の研究により、擬似液体層は2種類存在し、両者共に過飽和水蒸気が氷表面に析出して生成することが明らかになったが、これらの結果は、これまで考えられてきた「氷表面が自発的に融解してその上を均一に濡らす」という表面融解の古典的描像とは異なるもの

自閉症などの発達障害や統合失調症などの精神疾患の研究は、その発症要因や治療法の確立に向けて遺伝子や分子レベルで研究が進められ、微小管骨格や中心体関連のタンパク質の異常が精神疾患の発症に関与することが報告されているが、神経細胞の移動と精神疾患の発症の分子メカニズムの関連は良く分かっていなかった。 これまで東京薬科大学生命科学部の福田敏史講師、柳茂教授らの研究グループは、精神疾患関連タンパク質「DISC1」に結合する新規タンパク質「CAMDI」を発見していたが、その後の別の研究グループより、CAMD1遺伝子が重篤な精神疾患のリスク遺伝子である可能性が報告されるなど、CAMDIの異常が精神疾患様行動に関与する可能性が示唆されていた。 研究グループは今回、CAMDI遺伝子の欠損マウスを作成し、解析を行ったところ、同マウスでも発達障害の原因の1つと考えられている大脳皮質の神経細胞移動の遅延を観察した

前編では、完全人工光型植物工場、自然光型植物工場におけるIT化についてそれぞれ解説した。後編では、引き続き、日本の農林水産業における「デジタル化」の課題を考察するにあたり、「IT化」が中心となっている生産形態を種別ごとに見ていきたい。 3つ目は、露地栽培や旧来の施設園芸におけるIT化である。この領域は、最近まで、植物がより自然にさらされる環境であることから技術的困難が多く、また収益性が低いため、導入コストが障壁となり実証レベルにとどまっていた。しかし、最近ではさまざまなセンサやサービスが出始めており、これからのIT化における主戦場になるとみている。 例えば、KAKAXI社は、センサと一体型の小型モニタリングデバイスを生産者に無償で貸与し、内蔵したカメラで定期的に農場を撮影すると同時に温度、湿度、日照時間も測定し記録する(出典1)。このデバイスは、太陽光のみで稼働し、生産者のスマートフォンア

前回は、農林水産業におけるデジタル化の潮流を、農林水産業以外も含めた産業全体のテクノロジートレンドや海外の事例を交え紹介した。前回の冒頭文章を繰り返すことになるが、「デジタル化」とは、単なる「IT化」を超えて、ビッグデータやIoTに代表されるような電子化された情報の活用によって、産業構造や顧客体験そのものを変えうる変化と考えている。 「日本は技術力があり、これから世界の先端になりうる」 ― これは世界最高峰の農業大学であるオランダ・ワーヘニンゲン大学の教授が筆者に語った言葉である。今回は、前後編の2回にわたり、国内における農林水産業のデジタル化について、その現状と課題を紹介したい。 デジタル化が引き起こす国内農林水産業の構造変化 日本の農林水産業における現状と課題に目を向ける前に、日本の農林水産業における「デジタル化」の意味合いを整理しておきたい。 農林水産業に関わっている方からすれば、言

スイスの半導体モジュールメーカー u-blox AG(ユーブロックス)は、ドローン/精密農業機械に最適なGNSSモジュール「NEO-M8P」の新ファームウエアのリリースを開始する。センチメートル級の高精度測位を実現する小型モジュールは今、高性能で高付加価値の産業用機械を生産する日本のメーカー各社に注目されているという。本稿では、製品の特徴、および日本市場への期待について、同社のプロダクト担当者に話を聞いたので紹介する。 業界が求める高精度の位置情報測位を実現 ここ数年、世界中で急速に普及しているのがドローン(無人飛行機)だ。日本では無線操縦のマルチコプターを指してドローンと呼ぶことが多いが、実際には軍事用無人飛行機も農業用無人ヘリコプターなど、用途、大きさ、形状を問わず、無人で飛ぶ航空機はすべてドローンである。その使い方は軍事用から個人の趣味に至るまで実に幅広く、産業用としても空撮などの映

NHKは9月25日、「縮小ニッポンの衝撃」と題したNHKスペシャルを放映。100年近い歴史を持つ国勢調査によって、初めて人口が減少した日本の各地で今、実際に起こっている事態に迫った。 番組内では、人口の一極集中が進む東京が歩むであろう未来や、財政破綻に伴うインフラサービス縮小に悩む自治体の姿などを紹介。その陰惨たる現実を突きつけられた視聴者は放映後、インターネット上に絶望にも似たコメントなどを多数投稿していた。 豊島区が抱える問題 2016年2月に発表された2015年の国勢調査によると、1920年の同調査開始以来、日本の総人口が初めて減少に転じたことが明らかになった。2010年の調査時より減った数は94万7,000人で、全国の8割以上の自治体で減少が認められたという。 日本の人口は、1920年に約5,600万人だった。そこからベビーブームや、地方から都市部への集団就職、高度経済成長などを経

アイドルグループ・TOKIOの城島茂が22日、「新生！ふくしまの恵み発信事業」新CM発表会に、福島県知事 内堀雅雄氏とともに登壇した。 福島県農産物の魅力やこだわりを訴求する”ふくしまプライド。”CMシリーズは2012年からTOKIOがキャラクターを務めている。日本テレビ系列のバラエティ番組『ザ！鉄腕！DASH！！』(毎週日曜19:00～)内の人気企画「DASH村」は福島県に存在しており、2011年の東日本大震災以降計画避難区域に指定されている。 内堀知事はCMでTOKIOと共演。緊張でガチガチになり、自然な演技ができなかったものの、TOKIOメンバーの松岡昌宏が上手にほぐしてくれたという。内堀知事は「(松岡が)セリフのパターンを変えてくれて、硬かった知事がマシになって、改めて感謝を申し上げます」と改めてお礼の言葉を贈り、城島は「うちのメンバーの中でも松岡はとんがってるイメージ、とっぽいイ

前回まで、日本の農林水産業を取りまく大きな環境変化としてグローバル化の流れを取り上げてきた。日本の農林水産業における「攻め」の取り組みでは、国土が狭く、かつオランダほど大胆な変革を期待しにくい日本においては、「高付加価値化・ブランド化」がほぼ唯一の解であると論じるとともに、海外の優良事例を紹介した。今回からは、日本の農林水産業を取りまくもう1つの大きな環境変化である「デジタル化」について取り上げたい。ここで言うデジタル化とは、単なるIT化を超えて、ビッグデータやIoTに代表されるような電子化された情報の活用によって、産業構造や顧客体験そのものを変えうる変化と考えている。 デジタル化は農林水産業に何をもたらすのか TPPに関する議論でも聞かれるように、日本にとってグローバル化は輸出による「稼げる」農林水産業を実現するチャンスであるが、それと同時に他国の農林水産物との競争激化を招く要因でもある

日立公共システムは、同社が茨城県の庁内システムをクラウド型仮想化基盤に集約した事例をWebサイトで公開した。 茨城県では、県庁内で構築した行政情報システム基盤のほかに、各業務担当課で運用する多数の情報システムが個別に稼働しており、設置スペースの問題やOS・ミドルウェアライセンスの個別導入による高コスト化など、さまざまな課題を抱えていた。 そこで、同庁の情報政策課では、2014年9月に公募型プロポーザルを公示し、新たなクラウド型仮想化基盤のプランを広く募集。クラウド運用の実績やVMware製品に関する知識・ノウハウ面などの理由から日立公共システムが選定された。 日立公共システムでは、VMware vCloud Suiteなどを使い、外部のデータセンターに仮想化基盤を構築し、行政情報システム基盤と、個別に稼働していた情報システム群を集約。併せて、VMware NSXによるネットワーク機器の仮想

前回は、グローバル化やデジタル化の進展など日本の農林水産業を取り巻く環境変化、そして「守り」から「攻め」に転じつつある農業水産業の政策の方向性について述べた。今回は農業にフォーカスをあて、農業高校において経営やマーケティングといったビジネスに関する教育への関心が高まりつつある状況と、農業高校で現在推進されている取り組みについて2回にわたり紹介する。 農業高校に足を踏み入れたことはありますか? さて、皆さんは農業高校にどのような印象をお持ちだろうか。現在、農業高校は全国に約300校存在する(注1)。学区制を廃止している県もあるが、単純計算すれば都道府県あたり6～7校を抱えていることになり、高校の1学区につき1校は設置されているといったイメージだろうか。 これだけの数が存在するものの、近所に農業高校がある、あるいは自身が農業高校の出身である場合を除き、農業高校の敷地内に入った経験をお持ちの方は

前回は、TPPを始めとするグローバル化の流れにおいて、日本の農林水産業が目指す方向性の1つとして、輸出による「攻め」の農業について論じた。歴史を振り返ってみると、農林水産物というのは最も原始的な貿易商品であると言える。シルクロードの時代からマルコポーロ、出島貿易の時代を経て、現在日本にある農産物は世界中から伝播してきた品種にあふれている。また、日本も、戦前までは養蚕が一大産業であり、生糸の輸出で外貨を稼いでいた。 しかし、戦後、供給側の産業構造が大きく変化するとともに、消費側の衣食住スタイルも変化する中で国内の農林水産業は徐々に内需向けの閉じた産業となっていった。そして、現在はその状況が少し転じ、日本企業・文化のグローバル化に伴い日本の食文化や加工食品が海外で認められるという状況が生まれ始めている。結果、"寿司"という強力なブランドを築いているものの、世界で売られる寿司ネタとして最もメジャ

そんななか、いわば青森県のフラッグシップ米といえる「青天の霹靂」が悲願の特Aを取得。2016年秋に県外での本格デビューを迎える。 青森の米作り 北海道と東北の米は、日本穀物検定協会が実施する「米の食味ランキング」における最高評価「特A」の常連だ。しかし、2014年産で"初めて"特A評価（参考品種として）を取得したのが青森県の「青天の霹靂」だ。逆にいえば、それまで長きにわたって青森には特Aのブランド米が存在していなかった。 青森の米作りは低温との闘いだ。これまでも、寒さに強いこと、安定した収量があることを重視して品種開発されてきた。現在の主力品種である「つがるロマン」「まっしぐら」は、寒さに強く食味も良い。なおかつ値段にお手頃感があることから、県内では家庭用、県外では業務用として重宝されてきた。でもこれは逆にいえば、多く収穫しないと農家へ収入として還元されにくいということでもある。 実際に、

アマゾン ウェブ サービス ジャパンは6月1日から3日間にわたり、「AWS Summit Tokyo 2016」を開催した。100を超えるセッションが行われる同イベントでは、AWSクラウドに関する最新動向やさまざまな事例が紹介された。 本稿では、3日目に実施された講演「ファームノートの挑戦。Internet of Animalsで切り拓くこれからの農業」をレポートする。 掲げるビジョンは「牧場を、手のひらに。」 ファームノートは、「牧場を、手のひらに。」をビジョンに掲げるITベンチャー企業だ。農業の経営効率化を推進するクラウド型牛群管理システム「Farmnote」を開発・提供するとともに、「Internet of Animals」の世界を実現すべく、センシング技術の開発やAI(人工知能)の活用にも取り組んでいる。 講演には、ファームノート代表取締役の小林 晋也氏が登壇し、同社におけるクラウ

天気予報専門サイト「tenki.jp」を運営する日本気象協会。実は効率的な食品の製造・流通・販売に、気象データを生かすプロジェクトに乗り出している。気象情報やPOSデータなどのビッグデータを解析し、食品ロスや不要に発生する二酸化炭素（以下、CO2）の削減を目指すというものだ。 このプロジェクトは経済産業省の「次世代物流システム構築事業費補助金」採択事業。正式な名称は「需要予測の精度向上による食品ロス削減および省エネ物流プロジェクト」（以下、同プロジェクト）という。初年度の2014年度には「データの見える化」、2年目の2015年度には「個々の会社での実証実験」、3年目の2016年度には「業種を超えた連携利用」と段階を踏んで進めている。並行して事業化も進め、2017年度には実用化する予定だ。

キリンが適正な飲酒習慣とバランスのよい食生活をサポートするスマートフォン向け無料アプリの配信を開始した。食事や飲酒などに関する情報を打ち込むユーザーにアドバイスを送り返すアプリで、場合によっては酒量を抑えるよう促すことも辞さない。アルコールの販売と適正な飲酒習慣の支援。一見、矛盾する関係だが、本業にマイナスの影響を及ぼしかねないアプリをキリンが配信する狙いとは。 顧客の健康管理をサポート キリンのアプリ「KIRIN お酒と食事の健康サポーター(キリン健サポ)」は、食事、飲酒、運動、体重を入力すると、即座にアドバイスがもらえる。アドバイスの内容は、食事の良かった点、反省点、次の食事についての助言など。キリンは摂取カロリーや栄養素のバランスなどに応じた約200万通りのアドバイスを用意しているという。開発に際しては、約7,000人の管理栄養士・栄養士を擁するリンクアンドコミュニケーションに監修を

九州大学(九大)は5月25日、軽度認知機能障害の新たな早期診断バイオマーカーを発見したと発表した。 同成果は、九州大学大学院医学研究院の山﨑貴男学術研究員、飛松省三教授、九大病院物忘れ外来らの研究グループによるもので、5月23日付けのアルツハイマー病専門誌「Journal of Alzheimer's Disease」オンライン版に掲載された。 認知症の早期診断バイオマーカーとしては、脳脊髄液検査やアルツハイマー病の原因物質とされるアミロイドが脳にたまっているかを検査するアミロイドイメージングが知られているが、侵襲性やコストの問題が指摘されている。 同研究グループはこれまでに、認知症の予備群である軽度認知機能障害(MCI)患者では、放射状方向の運動刺激「オプティック・フロー(OF)」に対する脳反応が特異的に低下していることを誘発脳波を用いて明らかにしていた。今回の研究では、OF刺激は高い特