テロファームのイ・ジョンフン代表(c)MONEYTODAY 【12月18日 KOREA WAVE】「トマトが悲鳴をあげる」というイスラエル研究チームの成果が今年関心を集めた。トマトに水を与えないと「カチ」という音がしたのだ。水が足りず内部組織が切れる音らしいが、これが「植物も話す」と解釈された。実は韓国にもこんな植物の「信号」に関する研究者がいる。ソウル大学教授でスマートファーム企業「テロファーム（Telofarm）」のイ・ジョンフン代表だ。 テロファームは植物の状態を把握し、水と養分を最高の時期に最適な量だけ与える農業技術を開発。土壌や温度・湿度など環境を調節するのではなく、植物自体の状態を把握する。 決め手はトマトの茎に取り付けた極小の半導体センサー。ここから得た情報を蓄積し、いつどれだけ水と養分を与えれば最適な生産量を得られるか分析するのが特徴だ。 イ・ジョンフン氏は「15分単位で環

チリのリチウム鉱山（2022年9月12日撮影、資料写真）。(c)Martin BERNETTI / AFP 【1月19日 AFP】タイ政府は19日、大規模なリチウム鉱床が見つかったと発表した。埋蔵量は約1500万トンで、ボリビアとアルゼンチンに次ぎ世界3位規模となる。 政府の副報道官はテレビ局ネーションに対し、鉱床は南部パンガー（Phang Nga）県内の2か所で見つかり、推定埋蔵量は1480万トンだと明らかにした。 ただし、「発見した資源のうちどれだけ利用できるか調査中だ。判明には時間がかかる」と説明している。 リチウムは電気自動車（EV）の他、スマートフォンなどの電化製品に使われている電池の主原料となっている。 タイは従来型の車の組み立てで培った経験を生かし、東南アジアにおけるEV生産の中心地になることに意欲を示しており、今回のリチウム鉱床の発見は、その目標達成に向け弾みをつけるものと

インターネット上で話題となった福建省福州市にあるインスタントラーメンの「壁」（2021年10月15日撮影、資料写真）。(c)CNS/呂明 【1月19日 CNS】中国のインスタントラーメンに高級化の波が押し寄せている。中国4大インスタント麺メーカーの康師傅（Tingyi）、白象食品（Baixiang Food）、今麦郎面品（Jinmailang Mianpin）、統一企業（Uni-President Enterprises）が、次々に高級インスタント麺市場に参入しているのだ。 インスタント麺を開発する難しさとは、レストランから持ち帰る麺にも、あらかじめ作られた状態で売られるお総菜にも味で勝てないことだ。長い間、インスタント麺は安くて不健康な食品だと思われてきたため、インスタント麺メーカーは薄利多売のビジネスモデルを続けざるを得なかった。 しかし、最近のオンライン販売データを見ると、従来の低価

【12月25日 Xinhua News】中国の農業生産方式はここ数年、人工知能（AI）やビッグデータ、インダストリアルインターネット、第5世代移動通信システム（5G）など次世代の情報技術（IT）の成熟に伴って大きく変化し始めた。ITが農業生産現場や経営・管理、サービスなど産業全般で普及するようになり、コスト削減や効率向上など、グリーン（環境配慮型）で安全な農業を実現している。 農業用小型無人機（ドローン）開発大手の広州極飛科技（XAG）は先月末、広東省広州市黄埔区にある無人農場「超級農場」で稲の収穫を行った。同農場では種まきから収穫まで、無人の収穫機や巡回機、播種機などスマート農機をフル活用し、ほぼ人手なしで農作業を実施、今年の早稲（わせ）生産量は1ムー（約667平方メートル）当たり514キロに上った。またドローンを使って種まきをした区画では、田植え期のコストが従来の農機を使った頃に比べて

マレーシア・クアラルンプールで開催されたマレーシア国際ハラルショーケースに掲示されているハラル認証のロゴ（2007年5月10日撮影、資料写真）。(c)TENGKU Bahar / AFP 【12月20日 AFP】イスラム教国マレーシアのイスラム開発庁（JAKIM）は18日、イスラムの戒律に沿った「ハラル」認証を取得しているベーカリーがクリスマスケーキに「メリー・クリスマス」のメッセージを入れても問題はないとの見解を発表し、2020年の従来の方針を撤回した。 JAKIMのハラル規則について記したベーカリー・チェーン、ベリーズ（Berry's）の社内メモが先週末からネット上で拡散されていた。メモは、「クリスマスが近づいているが、メリークリスマスやXマスの文字をケーキに使用することは、たとえ客からの注文であったとしても厳禁とする」として、代わりに「時候のあいさつ」の飾りを使うよう指示する内容だっ

【12月19日 AFP】ドイツの首都ベルリンで18日、農業補助金の削減計画に抗議する大規模なデモが行われ、農業関係者数千人が市中心部をトラクターで占拠した。 抗議デモの参加者は警察発表で6600人。ドイツ農民連盟（DBV）は8000～1万人としている。 ドイツでは新型コロナウイルス対策予算を気候変動基金に転用した政府の措置について先月、違憲とする司法判断が下った。この影響で先週、農業用ディーゼル燃料の税控除廃止など補助金の削減が発表され、農家が反発している。 DBVの代表は、ディーゼル燃料の税控除廃止は農家にとって年間10億ユーロ（約1560億円）以上の負担になると指摘。「これは宣戦布告だ。われわれは受けて立つ」と述べた。 デモの参加者は、ベルリン中心部のブランデンブルク門（Brandenburg Gate）付近にある主要道路の一つを封鎖し、路上に肥料を投棄した。 また、チェム・エズデミー

ウィントンキンモグラ。EWT提供（2023年11月28日提供）。(c)AFP PHOTO / Endangered Wildlife Trust / Nicky Souness 【11月30日 AFP】砂の中を「泳ぐ」ウィントンキンモグラがこのほど、南アフリカで87年ぶりに確認された。調査担当者が28日、明らかにした。 絶滅危機にある野生動物と生息環境保護に取り組む南アの団体EWTのエスター・マシュー（Esther Matthew）氏は、「探偵小説のような調査」の結果、砂丘でウィントンキンモグラが生息している痕跡を見つけたと説明した。 マシュー氏によると、EWTとプレトリア大学（University of Pretoria）の調査担当者は、西部ポートノロス（Port Nolloth）の砂浜を数か月にわたって調べた。 かわいらしい見た目のウィントンキンモグラは非常に憶病な動物で、優れた聴覚を

【12月1日 AFP】韓国ソウルの大統領執務室が入る建物近くで11月30日、犬肉を生産する畜産業者が政府の犬肉食を禁止する動きに抗議するデモを行った。 デモ隊は「食べる権利と生きる権利が剝奪されている。犬肉食を禁止するな！」と書かれた横断幕を掲げたり、警官隊と衝突したりした。 犬肉は長く韓国料理の食材として使われており、年間約100万匹が食されているとみられている。だが、犬を家畜ではなくペットとして飼う人が増えるのに伴い、消費量は減少している。 若い世代の間では、犬肉食は一種の禁忌になっており、動物愛護団体からの圧力も強まっている。(c)AFP

ガザ地区近郊にあるイスラエルのニルオズキブツ（生活共同体）の酪農場で、いなくなった外国人労働者の代わりを務めるボランティア（2023年11月14日撮影）。(c)Kenzo TRIBOUILLARD / AFP 【11月28日 AFP】アフリカ南部マラウイの労働省は27日、同国の青年221人が労働力不足に陥ったイスラエルの農場で働くため、25日に出国したと発表した。近いうちに第2陣も予定しているという。 パレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）を実効支配するイスラム組織ハマス（Hamas）による10月7日の奇襲後、外国人労働者の多くが帰国し、パレスチナ人の就業許可が取り消されたため、イスラエルの農場では数万人の人手が不足している。 マラウイのウェジ・カイラ（Wezi Kayira）労相は、イスラエルが、若者への仕事あっせんと外貨獲得を目的とする政府の労働力輸出プログラムの対象国になっ

捕獲されたイグアナ。タイ・ナコンナーヨック県の野生動物保護センターで。国立公園・野生動物・植物保全局（DNP）提供の動画より（2023年11月21日撮影）。(c)AFP PHOTO / Thailand's Department of National Parks, Wildlife and Plant Conservation (DNP) 【11月22日 AFP】タイでこのほど、地方で農作物を荒らし環境に悪影響を与えていたイグアナ150匹超が捕獲された。国立公園・野生動物・植物保全局（DNP）が21日、明らかにした。 体長1.5メートル以上に成長するイグアナの生息地は中南米。本来タイには生息していないが、ペットとして人気がある。 地方をうろついているイグアナは、ペットとして飼われているうちに逃げ出したか、故意に野生に放たれたとみられる。 DNPによると、首都バンコク北方約160キロに位置

【11月20日 AFP】フランス・パリの農業省付近で20日、国際環境NGO「グリーンピース（Greenpeace）」が道路を封鎖し、政府の農業政策に抗議するとともに、工業型農業の環境負荷を批判するデモを行った。 通行を阻害するために用意されたトラックの荷台には、家畜飼育用のおりを模した大きなケージが積まれており、その中から豚や鶏に扮（ふん）したメンバーが政策転換を訴えていた。(c)AFP

上山考古遺跡公園に展示されている１万年前のイネ（2020年11月13日撮影）。(c)Xinhua News 【11月18日 Xinhua News】中国浙江省（Zhejiang）金華市（Jinhua）で14日閉幕した「上山遺跡発見20周年学術シンポジウム」で、約1万年前の上山文化が世界の稲作文化の起源であることが確認された。 上山遺跡は2000年、同市浦江県（Pujiang）で発見された。8600年～1万1400年前の遺跡で、約1万年前の炭化したイネが出土している。同遺跡に属する文化は2006年、正式に上山文化と命名された。遺跡の発掘調査を指揮した浙江省文物考古研究所の蒋楽平（Jiang Leping）研究員によると、上山文化に属する遺跡はこれまで19カ所見つかり、早期稲作が行われていたことを示す証拠も数多く出土したという。 シンポジウムは中国考古学会、浙江省の文化・観光庁と文物局、金華市

稲刈り中の湖南省隆回県再生イネのモデル田（2023年11月2日提供）。(c)CGTN Japanese 【11月5日 CGTN Japanese】中国中部の湖南省（Hunan）邵陽市（Shaoyang）隆回県（Longhui）にある再生イネのモデル田でこのほど、再生イネの収穫高測定が行われました。現場で測定した結果、再生イネの1ムー（中国の面積単位）当たりの平均収穫高は562.2キロ（1ヘクタール当たり収穫高が約8391キロ）に達し、湖南省の再生イネの収穫記録を更新しました。 再生イネとは、よく言われる1度田植え2度収穫の稲作モデルで、つまり1回目の稲を刈り取った後、イネ茎を利用して再び苗を出して穂を伸ばし、さらに1期のイネを収穫するというものです。 湖南省邵陽市隆回県のこの再生イネ高収量科学研究拠点は中国ハイブリッド米の収穫高の記録を何度も更新しています。中国水稲研究所と湖南省農業農村庁

ミャンマー・ヤンゴンのシュエピーター地区に廃棄されているプラスチックごみ（2023年10月11日撮影）。(c)AFP 【11月4日 AFP】ミャンマー・ヤンゴン市内。労働者階級が多く住むシュエピーター（Shwepyithar）地区では、プラスチックごみが1メートルの高さまで積み上げられている。最近行われた調査によれば、欧米諸国のごみが大量に捨てられている。 プラスチックごみは数年前から田畑を埋め尽くし、雨期になると排水路をふさぎ、火災を招くリスクもある。2000年に比べるとごみの量は倍増しており、現在では年間4億6000万トンに達している。 「以前は雨期になると、畑でクレソンを摘んで食べていた」「今はプラスチックごみのせいでクレソンは食べられず、悪臭がしている」と、住民の一人はAFPに話した。 先日公表された、調査報道団体「ライトハウス・リポーツ（Lighthouse Reports）」と

【10月25日 AFP】ルーマニア中部を訪れたイスラエル人旅行者（72）は、曲がりくねった林道で思いがけない光景を目にして車を止めた。両手に頭をのせたまま、眠っているように見えるヒグマだ。脇には紙ナプキンが散らばっている。 「すごい」「死んでいるのかと思った」と旅行者の男性は話した。 クマはサンドイッチを平らげ、食休みしていただけだった。ルーマニアのトランシルバニア（Transylvania）地方では、見応えのあるスナップ写真を撮ろうとしてクマに食べ物をやる観光客が後を絶たない。 ルーマニアは、ロシア以外で欧州最大のヒグマの生息地となっており、食べ物を求めて森から出てきたクマが人や家畜を襲う事例が増加している。多くの場合、観光客による餌付けや、施錠されていないごみ箱に放置された食べ物が誘因となっている。 こうした状況を受け、当局は今年、殺処分を認めるヒグマの年間上限頭数を50％増の220頭

仏パリで、熱波のため噴水に足を浸して涼をとる人（2023年9月5日撮影）。(c)Dimitar DILKOFF / AFP 【10月5日 AFP】欧州連合（EU）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス（C3S）」は5日、観測史上最も暑い9月となった先月の気温は、例年を「異常」に上回ったと発表した。 観測史上最も暑い年となることが予想されている今年、北半球の夏は史上最高気温を記録。世界の多くの地域では、9月に入っても季節外れの暑さが続いた。 C3Sによると、世界の9月の平均気温は、2020年の記録を0.5度上回る16.38度だった。 1940年までさかのぼる記録の中で「最も異常な暑い月」となり、産業革命前の1850～1900年の9月の平均気温よりも1.75度高かったという。 C3Sのカルロ・ブオンテンポ（Carlo Buontempo）所長はAFPに対し、「気候の観点からこれまでで最も

ウクライナ国境に近いポーランド・ドロフスク駅に停車する、ウクライナ産穀物を積んだ貨物列車（2023年9月20日撮影）。(c)Damien SIMONART / AFP 【10月3日 AFP】ポーランド、ウクライナ両政府は3日、ウクライナ産穀物をポーランド経由で第三国に輸出する際、鉄道輸送を迅速化する合意を結んだと発表した。 ポーランド、ウクライナ、リトアニアの3か国は、アフリカや中東に向けて輸送される穀物について、ウクライナ国境での検査は行わず、直接ポーランドを経由させることで合意した。 ポーランドのロベルト・テルス（Robert Telus）農相は記者団に対し、「あす（4日）から、リトアニア経由で（世界市場に向けて）輸出される穀物は、ポーランド・ウクライナ国境ではなくリトアニアの港で検査される」と述べた。 ロシアによるウクライナ侵攻で黒海（Black Sea）経由の輸出ルートが使えなくな

ロシア極東サハリン島（2006年9月29日撮影、資料写真）。(c)DENIS SINYAKOV / AFP 【10月5日 AFP】ロシア極東（Far East）に住む高齢女性がCT検査を受けたところ、脳に長さ3センチほどの針が刺さっていることが分かった。生まれて間もない頃から80年間、針が刺さったまま生きてきたとみられている。 医師らは、親が口減らしのために乳児だった女性を殺そうとしたと考えている。状態を悪化させる恐れがあるため、針の除去は行わないという。 サハリン（Sakhalin）州の保健当局は、長期にわたる飢饉（ききん）の際にこうした事例は珍しくなかったと説明している。女性は第2次世界大戦（World War II）中に針を刺されたとみられ、「生まれた時から」針とともに生きてきたことになるという。 第2次大戦中はソ連全土で食糧不足がまん延し、多くの人が極度の貧困にあえいだ。「針は女性

仏パリ市内の鉄道駅（2018年4月4日撮影、資料写真）。(c)CHRISTOPHE ARCHAMBAULT / AFP 【9月30日 AFP】フランス政府は29日、トコジラミ（ナンキンムシ）が公共交通機関や映画館、病院などで大量発生している事態を受け、駆除対策に乗り出した。 クレマン・ボーヌ（Clement Beaune）交通担当相は、公共交通機関の代表を来週招集し、対策と利用者保護の方法を通達するとしている。 トコジラミはフランスでは1950年代までにほとんどいなくなっていた。しかし、ここ数十年は、人口密度の上昇と大量輸送機関での移動の機会が増えたことなどで再び増加している。 トコジラミの問題が生じた世帯はここ数年、全体の10分の1に上っているとみられる。通常、駆除には数百ユーロかかり、多くの場合、何度も行う必要がある。 トコジラミは、マットレスに卵を産み付け、生息する習性があることから

エクアドル・ガラパゴス諸島でグンカンドリを検査するガラパゴス国立公園の職員。同園提供（2023年9月18日提供）。(c)AFP PHOTO / GALAPAGOS NATIONAL PARK 【9月20日 AFP】エクアドルのガラパゴス国立公園（Galapagos National Park）は19日、ガラパゴス諸島（Galapagos Islands）で初めて鳥インフルエンザウイルスの感染例が確認されたと発表した。同諸島には、進化論に着想を与えた固有種の鳥類が生息している。 同園によれば、見るからに具合が悪い3羽から鳥インフルエンザA（H5N1）ウイルスの陽性反応が確認された。 ガラパゴス諸島は、独特の求愛行動をするアオアシカツオドリや固有種のペンギン、ウ、アホウドリなど、多様な固有種が数多く生息する野鳥の楽園。英国の生物学者チャールズ・ダーウィン（Charles Darwin）は、18