編集部は5人!? 創刊42年ナゾ雑誌「ムー」の秘密に迫る三上丈晴「ムー」編集長（上）2021 / 10 / 26ヒットの原点 UFO（未確認飛行物体）をはじめ、様々な超常現象や怪奇伝説など、謎と不思議を掘り下げる専門誌が「月刊ムー」（ワン・パブリッシング）だ。創刊から42年を数える今もぶれずに、多くのファン読者「ムー民」を引き寄せ続けている。しかし、その歴史や実態は意外に知られていない。おそるおそる「ムー」そのものの謎に迫ってみる。 正しくは「世界の謎と不思議に挑戦するスーパーミステリー・マガジン」という位置づけだ。昔から俗に「オカルト雑誌」という呼ばれ方をしてきたが、5代目の三上丈晴編集長は「オカルトという言葉は、宗教的な危ういイメージが付いてしまっているうえ、『ムー』の幅広いテーマ領域をカバーしていない点でふさわしくない」とみる。 濃い雑誌だ。最大の売り物は巻頭の「総力特集」。2021

即席袋めんの「横綱」として多くの人に愛されている「サッポロ一番」。製造元のサンヨー食品は群馬県前橋市が発祥。酒類販売から製めん業に転じ、1966年に「サッポロ一番しょうゆ味」、68年に「同 みそラーメン」、71年に「同 塩らーめん」を発売して「全国区」に躍り出た。今では国内シェアのトップクラスに立つメガヒット商品となった。 コロナ禍に伴い、自宅で食事を楽しむ「巣ごもり需要」が拡大したのを受けて、サッポロ一番シリーズも売れ行きが伸びている。サンヨー食品でサッポロ一番シリーズを担当するマーケティング本部マーケティング部第2課の川井理江・課長代理は「販売数は全体で前年比2ケタ増となっています。好きで以前はよく食べたけれども、しばらく即席めんを購入していなかったお客様が戻ってくる現象も起きています」という。 カップめんに比べ、袋めんはかさばらないので、買いやすい利点がある。野菜などの具材の追加も簡

農業の未来、データから考える　ジャーナリストの視点農業ジャーナリスト　窪田新之助氏2020 / 12 / 24 ――農業ジャーナリストの窪田新之助さんの最新刊は『データ農業が日本を救う』。農地集積の遅れや生産性・収益性の低さといった、日本の農業が直面する課題を解決するためのデータ活用の重要性について、様々な角度から取材・検証を重ねています。 データは今や、様々な産業で新たな価値やサービスを生み出すようになりました。農業界も例外ではないのですが、日本の農業におけるデータの活用は欧米先進国に比べるとかなり遅れていて、多くの農家では依然として経験と勘に頼った生産が続いています。 一方で、日本には農業従事者の高齢化という、避けては通れない問題があります。農家の実質的な定年は70歳といわれますが、日本の農家の平均年齢は2015年時点で既に66.4歳。これから数年以内に大量離農が起きることが確実視され

よく目にする経済ニュースについての疑問に日経の記者が基礎からわかりやすく答える書籍シリーズ「Q&A　日本経済のニュースがわかる！」（日本経済新聞出版）。最新の2021年版からキャリアづくりに参考にしたい気になるテーマを厳選して紹介します。6回目は、農林水産業について解説します。 Q　日本の農林水産業はどのようにして生き残りを図りますか？ A　スマート農業などの技術の発展を追い風に経営力のある担い手を増やす必要があります。貿易自由化は海外への販売を伸ばすチャンスでもあります 低さが目につく日本の食料自給率農林水産省によると、2018年度の食料自給率はカロリーベースで37%、生産額ベースで66%でした。海外に目を向けると、17年のカロリーベースの自給率は米国が131%に達し、欧州の主要国もフランスの130%を筆頭に60%前後には届いています。生産額ベースでも米欧の主要国の多くが70%を上回って

日本農業、消費者ニーズ創り出せ　マッキンゼーの戦略『マッキンゼーが読み解く食と農の未来』2020 / 10 / 24 日本の農業は大きな潜在力を持っている。今回紹介する『マッキンゼーが読み解く食と農の未来』は、「グローバル」と「産業の垣根を越えたコラボレーション」という2つの視点から日本農業の再生戦略をまとめあげた。世界で次々と新しい農業関連ビジネスが生まれるなかで、あなたの仕事やあなたの会社と「農」はどんなコラボができるだろうか――。豊富な事例を通じてニュービジネスのヒントを得ていただきたい。 ◇　　　◇　　　◇ 有力コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーのメンバー3人が本書をまとめました。アンドレ・アンドニアン氏はマッキンゼー日本支社長でシニアパートナーです。主に自動車、組み立て産業、先端エレクトロニクス、半導体、航空宇宙および防衛関連分野で、およそ30年にわたり戦

大豆由来のハンバーグなど「植物肉」やビーガン（完全菜食主義者）対応の料理を扱う店が増えてきたわね。欧米などのように日本でも普及するのかな――。ビーガンビジネスの現状と課題について、中村英里子さんと荒井尚美さんが石鍋仁美編集委員に聞いた。 ――ビーガンはベジタリアンとどう違うのですか。 ビーガン（vegan）は20世紀半ばに英国で生まれた言葉で、ベジタリアン（vegetarian）の最初の3文字と最後の2文字をつなげた新語です。肉を食べない点は同じですがベジタリアンには魚、卵、牛乳、蜂蜜などを口にする人もいます。動物由来の食材や食品は一切食べない人を指す言葉として当事者たちが使い始めた呼び名がビーガンです。ビーガン料理は魚の出汁（だし）や鶏がらも使いません。 ――産業界ではどんな動きがありますか。 米国では、ビーガンやベジタリアンになっても食生活はなるべく変えたくないという人たちに向け、新し

日本で育成された農産物の品種を海外に持ち出すことを規制する法案が国会に提出されて話題になったわね。農産品の知的財産を保護するためだっていうけど、何が問題になったのかしら――。農産品の知財保護について、吉原典子さんと畑有美さんに吉田忠則編集委員が解説した。 ――農産品の知財保護がなぜ必要なのですか？ 2018年の平昌冬季五輪で、カーリング女子の日本代表がほおばっていたイチゴが話題になったことを覚えているでしょうか。あのあと、しばらくすると別の反応が出ました。「あれって、もともと日本の品種ではないのか」 チームが食べていたイチゴの詳細はわかりません。ただ、利用方法について条件つきで日本から韓国に渡ったイチゴが現地で広く栽培されるようになったことは事実です。 日本で育成されたブドウ「シャインマスカット」の例も有名です。苗木が海外に流出し、中国や韓国で栽培されるようになりました。タイや香港などに出

産直ネット通販で農業支援　出身はDeNA「竹やり部隊」ビビッドガーデン社長　秋元里奈氏（上）2020 / 6 / 16 有機野菜をはじめ、肉、魚などの産地直送サービス「食べチョク」は、コロナ禍で家ごもりが進むなか、生産者を支援するプロジェクトを相次いで立ち上げた。運営会社のビビッドガーデン（東京・港）を創業した秋元里奈社長は、「もうからない」と思われがちだった農業の仕組みを変えようと、20代で起業家の道に飛び込んだ。中小規模の生産者と、新鮮食材を求める消費者を直接つなぐオンラインマルシェ（市場）を手掛け、「農業に人生をかける」と語る秋元氏の覚悟は、どのように芽を出し、実をつけたのか。 「こだわりを持ち、おいしい野菜をつくっている農家が、それに見合う対価を得られないのはおかしい」。2017年に始めた「食べチョク」は、秋元氏が抱いた、そんな素朴な疑問から生まれた。 「食べチョク」は有機栽培の野

今から10年後、農業が日本の経済を引っ張っていく――。読者をこう思わせてくれるのが、今回取り上げる書籍『日本の田舎は宝の山』（日本経済新聞出版社）だ。日本の地方には、豊かで多様性に富む農産物がある。それを育むのは、年月をかけて積み上げた耕作地や農村などのインフラだ。「農」の営みを支え続けてきた人々もいる。こうした資源や人材をどう磨けば「宝」に変わるのか。金融関係のコンサルタントから田舎暮らしへと転じた著者が、自らの経験を下敷きに展開する「ニッポンの農村活性化論」に耳を傾けてみよう。 ◇　　◇　　◇ 著者の曽根原久司さんは、都市と農村の交流事業に携わるNPO法人「えがおつなげて」の設立代表者です。1961年に長野県下伊那郡（現在の飯田市）で生まれ、高校まで古里で過ごしました。その後、上京して明治大学で学びます。卒業後はフリーターを経て経営コンサルタントの道へ。金融関係のクライアントなどを抱え

ICT（情報通信技術）を利用したスマート農業が広がっている。といっても農家の間ではまだ評価が分かれているようだ。 民俗学者で自らも農業を営む野口憲一著『1本5000円のレンコンがバカ売れする理由』（新潮新書・2019年）はスマート農業を「うーん。やめといた方が良いんじゃないですかね？」という。今までのやり方と比べてコストパフォーマンスが良くないと考えているようで、「全然スマートじゃない」と断じる。 他方、ビジネスコンサルタントから農業者に転じた有坪民雄著『誰も農業を知らない』（原書房・18年）は、「（あらゆるモノがネットにつながる）IoTは革命になりうる」と前向きの評価だ。機械の自動運転化や大量のデータを用いた精密農業に可能性を見て取る。2人とも学者やコンサルタントを経験して就農しており、説得力がある。農村には、スマート農業に前向きな考えと距離を置く見解が混在しているのだろう。 進む技術革

動画サイト「ユーチューブ」に自分の特技や芸の動画を投稿し、多くの視聴者を集めるユーチューバー。長内孝平氏（27）は表計算ソフト「エクセル」の使い方を解説する動画「おさとエクセル」で多くの視聴者を獲得するユーチューバーだ。勤めていた大手商社を7月末に退社し、ユーチューブを使った企業研修やビジネス系動画制作を手掛けるYouseful（ユースフル、青森県板柳町）を立ち上げた。「就職もユーチューバーも夢を実現する手段です」と言い切る元商社マンの自由な仕事スタイルに迫った。 エクセルの達人、外国人にも頼られる「明日の商談の資料でこんな感じのグラフを作りたいんだけど」 商社時代、長内さんは朝出社してエクセルに関する相談メールに応じるのが日課だった。マクロ（エクセル計算を自動化できるプログラム）の構築もできるエクセルの達人として社内で知れ渡っていた。 デスクには2つのモニター画面を置き、1つはマクロのコ

1998年の発売以来、医療・介護の現場から家庭まで幅広く利用されている、龍角散の服薬補助ゼリー。薬を飲みやすくするために開発されたゼリー状のオブラートで、世界35カ国1地域で特許も取得している。福居篤子執行役員が生みの親。一連の開発で多くの賞を受賞する一方、左遷も経験している。逆風にへこたれず、それを力に変えた彼女の実力を見込んで役員へ引き上げたのは、現社長の藤井隆太氏。服薬補助ゼリーシリーズ開発の軌跡を通じ、一時は倒産の危機に瀕した老舗企業を、2人のリーダーはどう蘇らせたのか。証言を基に振り返った（次回「『独裁』は悪いですか　龍角散を再生した音大卒社長」参照）。 ◇　　◇　　◇ 臨床薬剤師としての病院勤務が原点「製薬会社はどうしてこんな飲みにくい薬を作るのだろう？」。龍角散執行役員の福居篤子氏は臨床薬剤師として病院に勤務していた頃、よくそんなことを思っていたという。 薬が嫌だ、飲みたくな

IT長者はなぜつまずいた？ この時期「天然氷の蔵元」ではそろそろ氷の「切り出し作業」が始まる。南アルプスの麓。凍えるような八ケ岳おろしが吹きすさぶ中、「天然氷職人」の高橋秀治さんが60キロもある氷の塊をせっせと運んでいる姿が目に浮かぶ。 高橋さんの前職はIT（情報技術）人材を養成する学校経営者。バブル経済全盛の1980年代後半。「これからはITしかない！」。パソコンのキーボードに触ったこともなかった文系大学生は、知識ゼロからパソコンを独学で習得、卒業と同時に起業した。 事業は右肩上がりで成長を続け、首都圏、関西圏と大都市を中心に多くの生徒を集め、従業員数も200人を超えた。年間売り上げも数十億円。「若きIT長者の一人」として「栄華」を誇っていた、のだが……。 東日本大震災で暗転、破産へ 高橋「40代半ばまでの20年ほど、そりゃあもうかりました……ところが思いもよらぬ、2011年3月の東日本

「ホラじゃダメ」Mr.ミドリムシ出雲氏の戦略論ユーグレナ社長　出雲充氏に聞く2016 / 7 / 5 栄養豊富な藻の一種、ミドリムシ（学名ユーグレナ）の大量培養技術を確立し、食品中心に業績を順調に伸ばす東京大学発ベンチャーのユーグレナ。2020年にミドリムシ由来の油を使って飛行機を飛ばすことを目指して今夏、横浜市にバイオジェット燃料の精製プラントを着工する。全日本空輸やいすゞ自動車、伊藤忠商事など様々な大企業を巻き込んで「夢」を実現しようとするミスターミドリムシ、出雲充社長に経営戦略などについて聞いた。 他社とオープンイノベーション――ミドリムシから抽出した油のジェット燃料化を目指しています。夢のような挑戦をどのように実現していきますか。 「2008年5月に伊藤忠に出資していただいて以来、大勢の研究者などの仲間と、そうそうたる大企業と一緒にバイオジェット燃料の商用化に向けてやってきました。