こんにちは、池澤あやかです。アメリカ・ラスベガスにて1月5日から8日にかけて開催された、世界一大きな家電見本市「CES 2017」(以下CES)に行ってきました。 CESは世界一というだけあり、会場の広さは247万5646平方フィート(東京ドームの約5倍!)、出展企業は3886社の規模を誇ります(前年度情報)。世界中から集まった製品……それも大手企業の新製品から、いわゆるハードウェアスタートアップの製品まで一挙に見ることができます。
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2021-09-062017-01-23 ソフトバンク コマース&サービス、IoT特化型セキュリティソリューション「ZingBox」を提供開始 ソフトバンク コマース&サービス株式会社(以下、ソフトバンクC&S)は、産業インフラへのサイバー攻撃による情報漏洩リスクの高まりなどを背景に、IoTデバイスの保護に特化したセキュリティ製品を提供するZingBox(ジングボックス)と販売代理店契約を締結し、法人向けのIoT特化型セキュリティソリューション「ZingBox」の取り扱いを2017年2月10日から開始する。 「ZingBox」は、企業で使われているIoT(IIoT※)デバイスとその通信の状況を可視化することができる新しいセキュリティソリューション。マシンラーニング技術によって、監視対象のネットワーク内に存在するIoTデバイスの棚卸し、分類、動作把握を自動で行い、リアルタイムでの異常検知やリ
2016年3月、歴史的な「事件」が起こった。米Google DeepMindが開発した人工知能(AI)の囲碁プログラム「AlphaGo」が、世界トップレベルの実力を持つ韓国のプロ棋士、李世ドル(イ・セドル)九段に4勝1敗と大きく勝ち越したのだ。 チェスや将棋では、AIは既にトッププロと互角以上の実力に達しているが、手数が圧倒的に多く複雑な囲碁では、トップレベルに到達するにはまだまだ時間がかかると思われていた。その予想が覆されたのである。 AIの活躍は囲碁にとどまらず、業務のシステムにも広がりを見せている。例えば、みずほ銀行や保険のMS&ADインシュアランス グループ ホールディングスがコールセンター業務支援に米IBMの「IBM Watson」を適用するなど、金融機関向けのプロジェクトが進んでいる。 また、2015年からIBM Watsonを活用する東京大学医科学研究所では、専門医師でも診断
「AI詐欺」が横行する日本のIT業界。AIブームのウソとホントに斬り込む連載の第3回では、主にコスト面から「機械学習」や「ディープラーニング」のビジネス導入の非現実さをあぶり出す。AIのシステム構築コストだけに意識が向いてしまい、従来の業務システムと同様の感覚で運用コストを見積もっていると、後に重大事態を招くと警鐘を鳴らす。 現在の人工知能(AI)の代表格は機械学習とディープラーニング。どちらも今後、世界を変える大きな可能性を秘めていることは言うまでもない。だが、世界を変えるにはまだまだ遠い。例えば(筆者はいまだ聞いたことはないが)、統計アプローチではない新たな手法の発見など、機械学習やディープラーニングの根幹技術の飛躍的な発展でもない限り、ビジネスでの活用を通じて世界を変えるには、多くの課題を抱えている。 機械学習やディープラーニングのビジネス上の課題は、大きくコスト視点と効果視点に分け
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