2022-03-142022-03-14 IoT人気記事ランキング｜メタバース、VR・ARの基礎と活用事例など[3/7-3/13] 先週IoTNEWSでPVの高かった記事を、週間ランキング形式で紹介します。 1位 メタバース、VR・ARの基礎と活用事例 2021年ごろから「メタバース」という言葉を見聞きすることが増えてきた。 世界では、Meta、Microsoft、Qualcomm、NVIDIA、日本でもパナソニックやソニー、ソフトバンクなどがメタバース市場に参入することを発表し、彼は皆、オンラインで繋がる新しい方法を模索している。 メタバースにはスマホやPCからもアクセスできるが、VRヘッドセットやARグラスを装着した没入型の体験は、メタバースをさらに発展させていくものと考えられる。 本稿は、メタバースの盛り上がりをきっかけに、VRやARを事業に取り込もうとする担当者向けに、読んでいただ

2021-08-252020-03-05 ゼロゼロワン、IoT機器の情報を可視化するSaaS型検索エンジン「Karma」のβ版を提供開始 近年、IoT機器を狙ったサイバー攻撃は増加傾向にあり、国立研究開発法人情報通信研究機構サイバーセキュリティ研究所がまとめた「NICTER観測レポート2019」によると、2019年に観測されたサイバー攻撃関連の通信は2018年と比較して約1.5倍に増加したと報告されている。 そこで、株式会社ゼロゼロワンは、IoT機器の利用者が知らないうちに被害者や加害者になることのないよう、IoT機器の情報を可視化するSaaS型の検索エンジン「Karma（カルマ）」のβ版サービスを本日から提供開始した。 同サービスは、インターネットに接続された国内のIoT機器情報を網羅的に検索するサービスだ。既存のIoT検索エンジンでは、日本国内で主に流通するIoT機器の機種判別の精度が

政府は2019年10月消費税引き上げに伴い、「キャッシュレス決済に対するポイント還元制度」という施策を2020年6月まで行うとしている。 これは、対象店舗にてクレジットカード、デビットカード、電子マネー、スマートフォンによる決済などのキャシュレス決済で支払いをすると、最大5％のポイント還元が行われるというものだ。 それに伴い様々な企業がQRコード決済サービスを始め、QRコード決済を広めるべく様々なキャンペーンを打っているが、その一方でタッチレス決済という一歩先の技術を取り入れようという動きがある。 QRコード決済では何らかのアプリを開き、決済画面に行き、QRコードの表示、または読み取りを行うという工程を踏んで決済が完了する。 財布を持っていなくても決済できるというメリットはあるが、一連の工程が少々手間だと感じる。 また、電子マネーやクレジットカードではタッチをするだけだが、両手がふさがって

増え続けるデータ 総務省の調べによると、日本の移動通信システムの契約数は2019年6月末時点で約1億7,225万に達している。背景にはスマートフォン等の普及があり、これらのデバイスによる動画像伝送等の利用拡大が、移動通信トラフィック（データの転送量や情報量）を急増させている。 今後もデバイスの増加とそれによる容量の多いデータのやり取りが見込まれ、急増する移動通信トラフィックに対応するためにも、高速、低遅延、多数同時接続という特徴を持った5Gに期待が寄せられている。 また、大量のセンサーからのデータがあげられるIoTでも5Gの特徴が活かされると期待されている。 事業者が独自の通信を利用できる「ローカル5G」 今年の4月に総務省は申請があった通信キャリア4社に対し、5G用の電波帯域の割り当てを行なったが、これは主に携帯電話をはじめとする広域の通信だ。 そのため特定の領域のみで利用する5Gにおい

Amazonは、AR技術を用いてスマートフォン画面に商品を映し出す新機能「ARビュー」の提供を開始した。 ARビューは、スマートフォン対応のAmazonショッピングアプリで利用でき、同アプリの商品詳細ページにある「部屋に表示（ARビュー）」をタップし、スマートフォンのカメラを通して配置したい場所を選択すると、商品の3D画像が原寸大で表示される。これにより、顧客は様々な角度から商品を見ることができ、商品を配置した部屋のイメージを購入前に確認することができる。 この機能は2017年にアメリカ、2018年にイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペインで導入されており、日本が7か国目の導入国となる。対応商品数は家具を中心に1000アイテム以上あり、順次拡大していくという。 IoTNEWSは、毎日10-20本の新着ニュースを公開しております。 また、デジタル社会に必要な視点を養う、DIGITIDE

IoTNEWS代表の小泉耕二と株式会社ウフルCIO/株式会社アールジーン社外取締役の八子知礼が、IoT・AIに関わるさまざまなテーマについて月1回、公開ディスカッションを行う連載企画。本稿では、第11回をお届けする。 企業というものは、製造業、運輸業、医療業といった、何かしらの「業界」（産業）に位置付けられていることが普通である。 しかし、すべてのモノがつながるIoT時代には、その業界の境目がなくなっていく。そんな未来をわかりやすく示したのが、トヨタの「e-Palette」構想だ。 「e-Palette」はいわば、「自動運転で走る電気自動車（EV）」の姿をした「移動する空間」のことだ。企業はその空間を使って、飲食店やカラオケ店を営んだり、オフィスを貸したり、3Dプリンタで製品をつくったり、マッサージを提供したり、何をしてもいい。 先月、トヨタとソフトバンクが設立した「モネ テクノロジーズ」

2021-09-092017-04-25 ヤフーのIoTプラットフォーム「myThings Developers」正式版を提供開始 ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）は本日4月25日、事業者がさまざまなIoT製品やWebサービスを活用してサービスを創出できるIoTプラットフォーム「myThings Developers」の正式版を提供開始した。 近年、Webサービスはスマートデバイス上における生活者のニーズに応えるさまざまなサービスを展開している。また、通信環境の発達や技術革新に伴いスマートロックやコミュニケーションロボットなど目的に特化したIoT製品が多数登場し、Webサービスと製品との距離が近づきつつある。しかし、ひとつひとつのWebサービスやIoT製品では多様化する生活者のニーズに十分に応えることは難しく、それらを連携して活用できる環境が必要となってきた。 Yahoo!

2021-09-072017-04-07 ペダルノート、Beacon活用の自転車盗難補償付きサービスリリース IoTソリューション提供の株式会社ペダルノート（以下、ペダル）は、リアル店舗と連動した自転車盗難補償付きサービス「ペダルノート」をリリースした。 現在の日本では、自転車は400台に1台（※1）、盗難被害にあう状況。しかも海外やネット通販、オークションでの転売目的の盗難が多くなり、防犯登録の機能だけでは守りきれず、大きな社会問題となっている。自転車の車両保険は、最大2年。大手の損害保険会社の商品は存在せず、少額短期の車両保険のみ。同社は、盗難対策として、盗難自転車を発見する仕組みを構築するだけでなく、登録後3年でも補償を出すことができ、全ての自転車オーナーに向けて「安心・信頼・安全」の環境を提供していくために同サービスを開発し、リリースした。 同サービスは、ユーザが全国の2000店舗

2021-09-072017-03-01 NEC、映像から来店者の行動を可視化・分析する「人物行動分析サービス」を販売開始 日本電気株式会社（以下、NEC）は、流通・小売業全般のマーケティング用途として、店舗内のカメラから来店者の行動を可視化、分析する「人物行動分析サービス」を本日より販売開始した。価格は、1店舗月額22万円から(税抜き、注1)。 同サービスは、NEC独自の画像解析技術の活用により、店舗内にあるカメラから、来店者の性別や年代、移動履歴、滞留状況を把握し、来店者の行動を分析する。 店舗における時間帯ごとの来店者数推移や、来店者の滞留状況を示すヒートマップなど複数の分析結果から、店舗内の行動パターンの傾向を把握できるため、データに基づいた戦略的なマーケティング施策の立案や、施策効果の検証が可能。これにより、来店者にとって快適な店舗レイアウト設計や魅力のある売り場づくりなどを効率

2021-09-062017-01-23 ソフトバンク コマース＆サービス、IoT特化型セキュリティソリューション「ZingBox」を提供開始 ソフトバンク コマース＆サービス株式会社（以下、ソフトバンクC&S）は、産業インフラへのサイバー攻撃による情報漏洩リスクの高まりなどを背景に、IoTデバイスの保護に特化したセキュリティ製品を提供するZingBox（ジングボックス）と販売代理店契約を締結し、法人向けのIoT特化型セキュリティソリューション「ZingBox」の取り扱いを2017年2月10日から開始する。 「ZingBox」は、企業で使われているIoT（IIoT※）デバイスとその通信の状況を可視化することができる新しいセキュリティソリューション。マシンラーニング技術によって、監視対象のネットワーク内に存在するIoTデバイスの棚卸し、分類、動作把握を自動で行い、リアルタイムでの異常検知やリ

2021-09-092016-12-20 マイクロソフトの AI ビジョン、長年の研究活動に根ざし、会話にフォーカス マイクロソフトは、25 年以上にわたり、AI の可能性に投資してきた。そして、新しいチャットボットの Zo、Cortana デバイス SDK と Skills Kit、そして、インテリジェンスツールの拡張によりそのビジョンが実現しつつある。 12 月 13 日にサンフランシスコで開催された AI に関する小規模な会合で、マイクロソフトの Artificial Intelligence (AI) & Research Group エグゼクティブ バイスプレジデントのハリー シャム（Harry Shum）は次のように述べている。「複数の業界標準ベンチマークにおいて、マイクロソフトの画像認識アルゴリズムは業界他社を凌駕しました。さらには、人間すらも上回っています。しかし、私にとっ

2021-09-092016-11-02 ジェイアイエヌ、人工知能がメガネのお似合い度を測定する「JINS BRAIN」提供 株式会社ジェイアイエヌは、2016年11月11日（金）より、人工知能による機械学習（ディープラーニング）を取り入れたメガネのレコメンドサービス「JINS BRAIN（ジンズ・ブレイン）」の提供をJINSオンラインショップ及び全国のJINS店舗にて開始する。 JINSは2007年に「JINSオンラインショップ」を起ち上げ、それまで困難とされてきた「メガネを通販で買う」という新しい購入体験を提供してきた。2016年3月には、日本で唯一のメガネの高精度3D試着サービス「JINS VIRTUAL-FIT（バーチャルフィット）」を開始。これまで困難だったオンライン上でのメガネの3Dバーチャル試着を可能にした。そして今回、次なる購入体験として、人工知能（AI）による機械学習を取

2021-09-092016-03-16 インフィック、高齢者生活支援IoTプラットフォーム「CareEye(ケアアイ)」サービスイン 「人と人を笑顔でつなぐ」という企業理念の下、介護総合支援事業を展開するインフィック株式会社は、高齢者生活支援IoTプラットフォーム「CareEye(ケアアイ)」の今春サービスインを2016年3月16日に発表した。 「CareEye」は、高齢者が住み慣れた自宅で自立した生活を継続することを支援すること、物理的または時間的に離れて生活を送る家族に安心を提供すること、これらを念頭に同社グループで長年培った介護事業運営ノウハウをバックボーンに、IoT機器とクラウドサービス・マシンラーニングを活用して開発した新しいサービスだ。 同事業を行うために2016年1月に新たに設立した100％子会社・株式会社インフィック・コミュニケーションズが事業主体となって開発・運営を進め

2021-09-062016-07-26 ベイシスイノベーション、Beaconを利用しオフィス業務に特化した新しい管理サービスをリリース ベイシスイノベーション株式会社は、本日7月26日より、オフィス業務に特化した、IoTの新サービス「beaconnect office」をリリースした。 「beaconnect office」は、Beacon(ビーコン)及び同社開発Gatewayを利用し、「beaconnect」をオフィス業務に特化した新しい「ヒト」と「モノ」の管理を行うサービスで、勤怠管理、貴重品管理、社員導線管理、会議室空室管理等、利用者の手間を省き、タッチレスにて利用できる管理手法となる。 サービスの仕組みとしては、ビーコンから発信されるID情報をGatewayが受信し、インターネット経由にてクラウドサーバに送信して所在管理を行う。例えば、勤怠管理に利用する場合には、Beaconを社

2021-09-092016-07-19 エクスウェア、人工知能によるQ&A自動応答サービス「TalkQA」提供開始 エクスウェア株式会社は、様々な問い合わせにAI（人工知能）が自動で応答する、チェットボット（Chat bot）の企業向けソリューション、「TalkQA（トーク・キュー・エー）」の提供を2016年7月20日（水）より開始する。 「TalkQA」は、クラウド型のQ&A自動応答サービスで、企業が顧客に対する各種問い合わせに対する応答を自動化することで、問い合わせに対する迅速な応答とコスト削減を実現。また、自動応答画面はPCだけではなく、タブレット端末やスマートフォンにも対応されており、必要に応じてAPI提供も行うため、各種Webサイトやアプリに組み込むことも可能。 顧客の悩みを解決するための、6つの機能を「TalkQA」は実現する。 ・応答予測学習 予測される問い合わせ内容と回答

2016-07-072016-07-08 PTCのIoT+AR/VR+Analyticsで実現する新しいデジタルものづくりの世界 2016年6月6日～6月9日に、PTCが毎年行っているイベントLiveWorxが、アメリカボストンで開催された。 その基調講演で、PTCのプレジデント兼CEOのJim Heppelmannは、従来はモノといってもフィジカルなモノしかなかったが、現在は、コミュニケーション、クラウドが足されることによってこれらを統合して「スマート・コネクテッド・プロダクト」と呼ぶようになってきていると述べた。 その後2016年7月6日、日本で行われた「PTC LiveWorx2016ハイライト説明会」にて、PTCジャパン株式会社 ソリューション戦略企画室 ディレクター・フェロー 後藤 智氏が、製造業におけるモノがどう変わってきているかということを、下の図を使って説明した。 まず一覧

2021-09-092016-05-27 オージス総研、AWSを活用してIoT/M2Mを手軽にはじめる「IoTかんたんパック」の提供開始 大阪ガスグループの株式会社オージス総研は、これからIoT/ M2M（Machine to Machine）をはじめる企業に対して構築・運用・クラウド利用料をまとめた「IoTかんたんパック」を用意、提供を開始した。 25年以上にわたり大阪ガスのIoTシステムに取り組んできた豊富なノウハウとアマゾン ウェブ サービス（以下AWS）の活用で手軽に最適なIoT環境を提供する。 コスト低減や技術革新の進展などを背景にIoTへの注目が高まり、導入検討をはじめる企業が増えている。しかし、どんなことが実現できるか不透明な状況でデータの収集・分析環境を試しに用意することは、構築のコストや時間などの課題があり、簡単にはじめることは難しいのが現状だ。 オージス総研が提供するI

先日、大阪、コ・ワーキングスペースDECKで「第一回　関西IoTグループ勉強会」が開催された。当日は、休日であるにも関わらず70名もが参集し、講義と、パネルディスカッション、ライトニングトークを行った。 IoTビジネスをDeCIDEする ー株式会社ウフル　八子 知礼氏 IoTには「Decide:早く決めて着手する」「Collaboration:自社だけでなく協業する」「Innovation:生産性でなくイノベーションを目指す」「Dream:日本ならではの夢のあるサービスを目指す」「Eco system:自律的に発展するエコシステムを作る」という５つの重要な要素があることについて説明があった。 その上で、IoTの基本的な実現像とビジネスコンセプトについて、基本的なフレームワークを示した上で、「単につなぐだけでなく、その系にない大量のデータと合わせて、AIにより気づかないパターン認識や予測モデ

2021-09-092016-05-12 リクルートテクノロジーズ、IoTで社内コミュニケーション活性化。社員情報が分かるビーコンを開発。 株式会社リクルートテクノロジーズは、Eddystone（※１）技術を活用し、独自開発したビーコンを従業員500名に配布し、2016年4月より社内利用を開始した。 従業員は配布されたビーコンを持ち歩くことで、会議出席者のプロフィール情報をスマホアプリで見ることができたり、今まで直接話したことがない人と気軽にコンタクトをとったりすることが可能になる。 同プロジェクトは、中途入社したメンバーが職場にスムーズに馴染めるよう、社内コミュニケーションの活性化を狙った施策となっている。 ビーコンデバイス使用に至った背景～社内コミュニケーションを社内技術力でさらに活性化～ リクルートテクノロジーズは539名（2016年4月1日現在、兼務を除く）の従業員が在籍しており、

米国時間4月12日、Facebookの開発者カンファレンス「F8」2016が開催された。2,600人以上が来場し、世界中の何十万人もの人々にライブ動画が配信された。 そこで、Facebookは、ウェブ上の様々なコンテンツをシェアし、エンゲージメントを深め、そして効果を測定することを可能にする新しいツールを発表した。 IoTデバイス向けのシェアAPI（Sharing for devices API） Facebookは、IoTデバイス向けのシェアAPIを公開。 これはテレビやSTB（セットトップボックス）などのテレビ関連機器、デジタルフォトフレームなどIoT機器からシェアダイアログが開けるAPIだ。 このIoT端末向けAPIは新しいグラフAPIを利用して、端末からFacebookにコンテンツをシェアすることを可能にしている。IoT端末からAPIにシェアするリンクが送られると、シェアするための