ネオマーケティングの「五月病に関する実態調査」によると、五月病対策として有効なのは「美味しいもの」だという。同社は新社会人や今年転職した人で五月病だと感じている男女と、部下を持つ上司を対象に調査している。 五月病だと感じている人に、今年のゴールデンウィークの過ごし方を聞いたところ、1位「ほとんど家の中でゆっくり過ごした」29.0%、2位「仕事」21.6%、3位「旅行に行った」(国内・国外)18.8%という結果となった。 現在の症状については、1位「疲れがとれない」56.5%、2位「会社に行きたくない」48.2%、3位「仕事や勉強、家事などに対して意欲がわかない」42.7%だった。 五月病のことを誰かに相談するか、という質問に対しては、「相談はしない」と回答した人が最も多く、53.7%だった。「相談する」と答えた人では「家族」が24.7%、「知人・友人」が16.9%と、身内や心を許せる人に相
データ分析会社RJMetricsが、Google+のアクティブユーザーの調査資料を公開した。Google+上にランダムに選ばれた4万ユーザーの中から活動スケジュールをチェックしたところ、そのうち約3分の1の1.7億ユーザーにしか利用されておらず、その活動は急速に減衰しつつあるという(BloombergBusinessweek、RJMetricsリポート記事、本家/.)。 たとえば、ユーザーは1つ目の公開投稿を行ったあと、その30%が再投稿を行っていないという傾向があったという。5回以上の投稿を行ったユーザーは85%で、残りの15%は6回目の投稿を行うことなく消えた。記事の平均投稿間隔は12日と長く、さらに公開投稿への反応も非常に弱い。投稿のほとんどはFacebookの「いいね」に相当する「+1」を得られていない状態にあるとしている。 なお、Googleはこの調査に対し、RJMetricsの
5月11日金曜日。その日、私の周りは「ビックカメラによるコジマ買収」の話題で持ちきりだった。早朝、日経新聞の1面に大きく見出しが躍っていた。読売新聞や毎日新聞にも、内容の差こそあれ、この話題が載っていた。 折しも、3月期の決算発表がピークを迎えている。その日、コジマは決算発表日だった。会見の予定は16時で、その30分前には同じ家電量販店大手、エディオンの会見も予定されていた。 「さあ、どんな記事が書けるだろうか」。そう考えながら、午前中は違う仕事を済ませ、定刻に兜町の東京証券取引所に向かった。 マスコミ各社の関心の高さが、すぐに分かった。 「ビックカメラによるコジマ買収をどう受け止めていますか」 エディオンの記者会見で、質疑応答になると、記者の最初の質問が買収案件だった。その後も、再編が及ぼす影響や今後の業界動向についての質問が続き、エディオンの事業に関する質問はほとんどなかった。 エディ
財界でも政府でも「グローバル人材」という言葉が大流行りだ。これはかって流行った「人間力」と同様で、適当な英語の訳が見当たらない。筆者も日本人だから、この言葉の意図するところはだいたい分かっているつもりだ。だが、結論から言うと、「グローバル人材」になるのは難しい。「世界は厳しい」と思う。 今日のコラムは厳しく聞こえるかもしれないが、現実が厳しいのだから、ご容赦願いたい。 2011年に日本政府が発表した「グローバル人材育成推進会議の中間まとめ」を通読した。日本の海外留学者数は、2004年には8万2945人だったものが、2009年には6万6838人に減少。米国への留学者数は2000年の4万6497人から2009年の2万4824人へとほぼ半減した。高校生の海外留学も1992年の4487人をピークに、2008年には3190名に減少している。 留学生の減少は、学生の「内向き志向」が原因とよく言われる。
グリー、ディー・エヌ・エー(DeNA)のソーシャルゲーム大手2社が、自社のゲームの「コンプガチャ」という仕組みが景品法に抵触する可能性があるとの消費者庁からの指摘を受け、相次いで廃止を表明した。両社を始め、ソーシャルゲーム関連企業の売上急拡大をもたらした「コンプガチャバブル」はあっけなく弾けた。しかし「子供はともかく、大人がどうしてゲーム上のアイテム集めにそこまでオカネをつぎ込むのだ?」と、首をひねる方もいるのではないだろうか。この仕組みは「キャバクラ」に見立てると分かりやすい。日経ビジネスオンラインでゲーム関連記事を執筆している、野安ゆきお氏に解説してもらおう。 最初におさらいしよう。コンプガチャの語源は、玩具屋の店頭などにある、お金を入れてダイヤルを回すとカプセルが出てくる「ガチャガチャ」と呼ばれる販売機だ(正式名称は「カプセルトイ」)。ソーシャルゲームの「ガチャ」はそのデジタル版で、
「おかげ様でスカイツリーが伸びるにつれてお客さんの数も増えてきましたよ。でも、開業したら中には300店舗以上ですからね。(ツリーの)外にまで人が来てくれるかどうか…。神のみぞ知るって、商店街のみんなが不安がってますよ」 こう話すのは、墨田区来訪者への情報提供をする「おしなりくんの家」でボランティアスタッフとして働く女性だ。 墨田区は、昔から「ものづくり」の街として発展してきた。「平成22年度 工業統計調査」(東京都)によれば、製造業の事業所は大田区、足立区に次いで23区中3位で、1032ヵ所を数える。小規模な事業所が多いが、付加価値額(1566億円)も3位とその技術力は高い。だがそのためか、これまで観光地としての評価は目立たなかった。スカイツリー建築中の2009年に行われた「地域ブランド調査」によると、墨田区の観光意欲度は全国1000の市区町村中260位だ。 とはいえ、スカイツリー効果で、
(英エコノミスト誌 2012年5月19日号) 上場企業という偉大な発明の盛衰、そして、それが重要な理由 本誌(英エコノミスト)が印刷に回された時点で、フェイスブックは上場企業になろうとしていた。 同社の新規株式公開(IPO)は株式市場の歴史上、最大級のものになる。この巨大ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の時価総額は1000億ドルほどになると見込まれていた。 このニュースは、「この企業にそれほどの価値があるのか?」から「同社は次にどう出るのか?」まで、様々な疑問を生む。だが、最も興味をそそられる疑問は、フェイスブックのIPOは、上場企業そのものの状況について何を語っているのか、だ。 一見したところでは、すべてがうまくいっている。上場企業という形態は、19世紀半ばに、産業革命時代の大企業に資本を提供するために発明された。フェイスブックが株式市場でマイクロソフトやグーグルの仲間入
なんと、女子中高生の6割がiPhoneへ乗換中! Androidは苦戦中...2012.05.21 08:00 カワイイも勉強もがんばる女子中高生を応援するサイト「ふみコミュ!」が今年の4月に実施したアンケート結果によると、アンケートに答えた女子中高生のうち、半年以内に機種変をした60%がiPhoneに乗り換えていて、33.3%がAndroidに乗り換えていることが分かりました。 最近電車の中で、スマホを触っている中高生を多く見かけるようになってきましたが、iPhoneとAndroidを両方足すと、93.3%なので、僕達が想像する以上に中高生のスマホへのシフトが起きているのですね。ガラケーの新機種がほとんど出なくなってきているので、ガラケーの選択肢が以前よりも極端に減っているという現実も無視はできませんが...。 また、2月にもスマホのアンケート調査をしているので、合わせて面白そうな結果を
例の件。 一言で言うと、就学希望児童に対する助成を、ネット業界の軽いノリで手がけるのはやめて欲しいのです。 いままでは、家入さんの志は凄く良い、ただ表現が悪かっただけ、というニュアンスで、まあ燃えてしまったとしても「ええがな」と思う人も多数あったとは思うけれども、批判が殺到して、ひくにひけなくなって、というところもあるんでしょう。 ただねえ、就学希望児童への資金助成等の事業というのは、デリケートなんですよ。私も、例年薄額ではありますが児童養護施設に寄付をしておりましたが、就学希望の学生の選別や、方針について、不公正とならぬよう、それでいて助成がきちんと実を結ぶよう、関係者一同かなり丁寧に議論を積み重ねて、就学希望者に資するような事業を行っていただいております。金を出す私たちが、もちろん一人ひとり面談をして助成するのが望ましいと思うんですけれども、学業を続けたいが事情によってお金が払えない、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く