新型コロナ感染拡大を受け、働き方、暮らし方は一変した。在宅ワークが急激に広まり、家の中で過ごすことが多くなった。外食が減り、家族と食事をする時間が増した。三井不動産と三井不動産レジデンシャルは、この急激な変化を受けて、居住者に向け「新型コロナウイルス感染拡大によるくらしサービスにおける居住者ニーズ調査」を実施。暮らしの中で今求められているサービスや、家の新たな役割を探った。 実態調査は、三井不動産レジデンシャルが分譲したマンション居住者、97名を対象に実施。6月4~19日にかけて、インターネットを介して行った。世帯属性は、共働き世帯が55%、専業主婦(夫)世帯が29%、単身世帯が8%となり、「6つのマンションで調査を実施したが、半数以上が共働き世帯であった。緊急事態宣言発令中の在宅勤務状況は、週5日以上が36%、週3~4回が33%、週1~2回が19%となり、週3回以上在宅勤務する人が約7割