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知らないことを勉強するって楽しいですよね。 僕の子供は上が小学校2年生になるんですが、 工作が好きです。 モノづくりが好きなことは良いですよね。 自分の子供のころ考えるとどうだったんだろう。 理科が好きだったかな。 区がやっている、工作教室に行ってみたり、 塾がやっている工作教室に行ってみたり。 知らないことがわかる快感ってありますよね。 ホームインスペクションのこと知ってますか? 僕も昨日セミナー受けるまではなんとなく知っていた状態でしたが、 内容を知ると、リフォーム業界にあっているなと思います。 いままでできなかったことができるイメージ。 面白いですね。 さて、今朝の日経にも改めてホームインスペクションの記事が掲載されていました。 記事の中に こんな風にインスペクションの普及は紹介されています。 中古住宅の診断サービスは今後利用が増えそうだ。国交省は買い手と売り手に住宅診断のあっせんを
土地の集約と高度利用により、道路を拡幅するとともに、オープンスペースを確保し、地域の防災性の向上を図る。また、地域商業の活性化に資するにぎわい空間を創出するほか、子育て支援施設、多目的室等を整備し、地域コミュニティの活性化を図る。 施行区域は足立区千住一丁目地内の約0.5ヘクタール。地上30階・地下1階の建物(住宅(約180戸)、店舗、子育て支援施設等)を建設する。総事業費は約143億円。 工事着手は2017年1月、建物竣工は2019年9月の予定。 ニュース情報元: 東京都
(株)三栄建築設計(東京都杉並区)は、オリジナル家具やインテリア雑貨を扱う(株)イデー(東京都豊島区)とのコラボレーション住宅「ART MARKS 篠崎」(東京都江戸川区上篠崎、全8戸)の販売を、2016年5月より開始する。 物件には無垢材やスチールなど、素材感を大切にした家具を使用。時間の経過が味となり、暮らすほどに良さが深まる住宅に仕上げている。 また、壁紙や床、天井のカラーも彩り豊かで、「ART」な空間を日常で感じることができる仕様。さらに、間口が広く、空間をムダなく活用できる整形立地を活かし、ゆとりある生活空間を設計した。家族のふれあいを豊かにできるよう、動線にもこだわったという。 ニュース情報元: (株)三栄建築設計
ホームファニッシングカンパニー イケアの日本法人イケア・ジャパン(株)(千葉県船橋市)は、グリーンなライフスタイルを応援する新コレクション「アンヴェンドバール」を、全国のイケアストアで販売開始した。 自然と仲良くなって、エネルギーや資源をなるべく大切に使いたい。そのような思いやりを、日々の暮らしの中で楽しく実践していけるよう工夫されたこのコレクションは、テラコッタ、ガラス、木材、綿布などの天然素材でできた、約30のアイテムで構成されている。 背面にプランターが付いた室内用の木製ベンチは、観葉植物を楽しめて、空気清浄機のかわりにもなる。ベンチになるゴミ分別ステーションは、スタイリッシュに簡単にリサイクルゴミの分別ができる。 ほかにも、エアコンへの頼りすぎを防げる、遮冷効果のあるドレープカーテンやひざ掛け、電気掃除機の出番を減らせるほうきとちり取り、ビニール袋の代わりになる綿100%のバッグや
(株)LIXIL(東京都千代田区)は、「LIXILショールーム名古屋」を、2016年4月21日(木)にオープンする。 同ショールームは、「名古屋」駅徒歩圏内に、県内最大級となる約972坪のフロア面積を有し、リフォームや新築に使用できるあらゆる商品を展示した旗艦ショールーム。 館内は新しい暮らしをイメージし、住まいづくりのアイデアを見つけられるよう、リノベーションやリフォームに関する空間展示のほか、住まいの顔と言われる玄関まわりを実物大で確認できる「玄関デザインセレクトナビ」を設置。IH、ガスが利用できる体験キッチンも併設し、来館者が楽しめるよう工夫している。 また、商談スペースだけでなく、イベントが開催できるセミナールームや、リフォームのことを気軽に相談できる「リフォーム相談カウンター」も設置するなど、コミュニケーションを図るための場も充実。さらに同社のショールームでは初めて、くつろぐた
ヒューマンライフケア(株)(東京都新宿区)は、2016年4月25日(月)、京都府京都市伏見区にグループホーム(認知症対応型共同生活介護)と小規模多機能型居宅介護を併設する複合施設をオープンする。 「ヒューマンライフケア伏見グループホーム」は、京都市営地下鉄東西線「石田駅」より徒歩12分に立地する、1ユニット9名、2ユニットで計18名定員のグループホーム。認知症と診断された方へ、スタッフが一緒に日常の家事などをサポートしながら共同生活を行い、症状の進行を抑えながら自立した生活をサポートする。 同じ建物内に併設する「ヒューマンライフケア伏見の宿」は、地域に暮らす高齢者の方へ「デイサービス」「訪問介護」「泊まり」を組み合わせた介護サービスを提供する小規模多機能型居宅介護。住み慣れた地域・自宅での暮らしを長く続けてもらうため、本人・家族にとって最適なケアを月額定額制で利用できる。 今回の開設で、ヒ
パワハラ、セクハラ、ソーハラ、マタハラ……。昨今は、これまであまり問題視されてこなかったコミュニケーションにも「ハラスメント」のレッテルが貼られるようになりました。課長は、どうすれば労働問題に巻き込まれずに日々のマネジメントに注力できるのか? 国内企業と外資系企業の人事部でサラリーマン経験がある労働問題解決の第一人者が、事例とともに実践的な「法律の使い方」をお伝えします。 【詳細画像または表】 ● 東芝(うつ病・解雇)事件(最高裁二小 平成26年3月24日判決) 1人の女性社員が、会社に期待されて、新規プロジェクトのリーダーを拝命しました。 しかし、しばらくして、その女性社員が体調悪化を理由に担当を降りたいと要請しました。重要なプレゼンがある会議を、体調不良で休んだこともありました。女性社員の上司は、「君の仕事を増やしておいたよ」と、真剣には取り合いませんでした。 その後、女性社員
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関西電力と丸紅が茨城県神栖(かみす)市に、火力発電所建設を計画していることが12日、分かった。電力小売りの自由化で、新たな収益源になると見込む首都圏での事業展開を強化する。出力11万2千キロワットで、平成30年の運転開始を目指す。間伐材などの木くずと石炭を混ぜて燃料とする発電所で、一般的な石炭火力よりも二酸化炭素(CO2)排出量が少ないのが特長だ。 丸紅は当初、大阪ガスと組んで同じ場所で石炭火力の建設を検討していたが、条件面で折り合えなかった。その後、首都圏周辺で発電所用地を探していた関電と組むことになった。 関電子会社の関電エネルギーソリューション(ケネス、大阪市)と丸紅が出資する特定目的会社「かみすパワー」(東京)が建設する。茨城県から奥野谷浜工業団地の用地5・7ヘクタールを14億8千万円で取得した。 ケネスは26年4月から、首都圏で企業向け電力販売を展開。同社は石油元売り大手の
2016年4月1日に電力の全面自由化がスタートした。これまで一般家庭では、東京電力などの地域の電力会社としか契約できなかったが、さまざまな事業者が参入することで多様な料金メニューも提示されるようになった。まず電力自由化について解説したうえで、消費者が契約先の変更についてどう考えているのか、リクルート住まいカンパニーの調査を見ていこう。 電力自由化とは、低圧電力の小売まで全面自由化になったこと 電力の自由化は、正しくは「電力の小売全面自由化」という。 電力の自由化は、発電事業者の新規参入を認める「発電の自由化」と、どの小売電気事業者とも契約できる「小売の自由化」が両輪だ。小売りの自由化は、実は2000年から段階的に進められていた。 2000年3月の「特別高圧」(大規模工場やデパート、ホテル、オフィスビルなど)から電力の小売が自由化になり、2004年4月・5月に「高圧」(中小規模工場や中小ビル
10月からはじまった福井県・鯖江市の移住施策「ゆるい移住」。2015年10月~2016年3月の期間中、家賃無料で住む場所を提供するから鯖江で好きなことしていいよ、というゆるいこの取り組み。3月末でおわるとのことなので、「ゆるい移住」をやってみてどうだったのか、鯖江市とゆるい移住体験者に聞きました。 まずは鯖江市の存在を知ってもらう、興味を持ってもらうことを重視 以前当サイトでも紹介した鯖江市の「ゆるい移住」。キャッチーなネーミングもあいまって移住に関する関係者の間で話題になりました。鯖江市は国勢調査で12回連続人口が増えていて、人口密度も福井県内で断然トップ。そんな鯖江市がそもそもどうして移住施策を?と鯖江市政策経営部 地方創生戦略室の齋藤室長と法水さんに聞いてみると 「全体でみると人口は増加していますが、30歳以下の若い層の県外転出が顕著でした。長期的にみると若い人を市に増やしていきたい
● 経営の主導権めぐる権力闘争、カリスマの奇妙な勝負 セブン&アイ・ホールディングスの「お家騒動」が表面化した。鈴木敏文会長(CEO)が提案した、同社傘下のセブン-イレブン・ジャパンの井阪隆一社長を更迭する人事案は、賛成が過半数に満たなかったことで、4月7日に行われた取締役会で否決された。この結果を受け、鈴木氏は、次の株主総会で会長を辞任し、その後の経営体制には加わらないと、記者会見で表明した。 【詳細画像または表】 この記者会見で、鈴木氏は、井阪氏の経営手腕を徹底的に批判するのと共に、自分が信任されなかったことの背景として、創業家で約10%の株式を持つ伊藤家の「世代交代」を示唆した。 当事者の証言を直接聞くことが難しいので、正確な背後の事情は推測するよりないが、本件は、伊藤家及び井阪氏サイドと鈴木氏との間の経営の主導権を巡る権力闘争だったのだろう。筆者には、経営者としての圧倒的な力
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タカラスタンダードは、シャワー室とトイレを間仕切った単身者向け集合住宅用2点ユニット「シャワー&トイレユニット」を2016年2月29日に発売した。 入浴はシャワーだけという若年層の生活習慣に対応する2点ユニットだ。3点ユニット(浴室・洗面・トイレ)のスペースをそのまま生かして入れ替えることも可能なので、コストや工期を抑えてリフォームすることができる。 ユニットの壁面とトイレの床面には同社独自素材「高品位ホーロー」を採用した。高品位ホーローは、金属の表面にガラス質を850℃の高温で焼き付けたもので、熱や傷に強く、耐久性がある。汚れが染み込まないので、湯あかやかびはもちろん、トイレの臭いや染みの原因となる尿はねや垂れ汚れも防ぐ。 シャワー室の床には「タフロア(ハイグレード)」を採用した。24mmの厚みを持つ頑丈な4層構造なので、長年の使用で生じるたわみを防止する。表面はコーティングを施した磁器
創刊40周年となる4月14日号から日経アーキテクチュアの編集長を務めることになりました宮沢洋です。今号の見どころの前に、少し昔話をさせてください。 日経アーキテクチュアは、2度のオイルショック(1973年、79年)の谷間に当たる1976年4月に創刊しました。当時はオイルショックによる建設費の高騰がすさまじく、国内の建設需要が一気に低迷。諸先輩方の語るところによると、「バブル崩壊後よりももっと深刻な状況だった」といいます。 創刊時の日経アーキテクチュアを開いてみますと、海外の設計事務所の活動紹介や、国内外の火災や地震、事故などの調査報告の記事が目に付きます。建築の「社会性」に重きを置いた誌面づくりは、「作品紹介」中心の多くの建築系雑誌とは、方向を異にするものでした。 建築を「社会」に開く──。編集方針の根幹は、40年たった今も変わってはいません。ただ、40周年を機に大きく変わったことがありま
BELS、CASBEE、LEED、GRESB――。省エネに関する様々な認証がある中で、どれを採用するかは悩ましい。森ビル環境推進室室長の太田慶太氏は、その全てで最高ランクを目指し、業界の牽引役を担いたいと考える。 太田慶太(おおた・けいた) 1986年東京工業大学社会工学科卒業、森ビル入社。2000年六六事業推進本部事業・資金計画行政対応、2003年社長室企画・調査課長、2006年企画・調査室副室長、2011年都市開発本部総合計画統括部政策企画室室長、2013年都市開発本部計画統括部事業計画部部長兼環境推進室室長、2015年都市開発本部計画統括部計画企画2部部長兼環境推進室室長(写真:清水盟貴) ――まず、環境推進室の役割からお聞かせください。 森ビルでは、都市づくりにおける3つのミッションとして、「安全・安心」「環境・緑」「文化・芸術」を掲げており、省エネ分野は「環境・緑」に含まれます。
創刊40周年記念特集「五輪後に勝つ!」のなかから、設計組織のリーダーや証券アナリストなどのインタビュー(ほぼ全文)を掲載していく。初回は日建設計の亀井忠夫社長が語る「2026年の日建設計」。亀井社長は、「海外の指名コンペでは“300mの壁”がある」と言う。
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「TNCアジアトレンドラボ」では、アジア各国の若者を中心に構成される「現地トレンドウォッチャー」が集めた最新の情報やトレンドを、その背景や分析を交えて発信しています。本コラム「シゴトタビ~知られざるアジアの姿~」では、それらの情報をベースに各国の状況を複数国で比較してみたり、一つのトレンドを深く掘り下げて分析した記事を定期的に提供していきます。今回お届けするのはアジア各国のSNS(交流サイト)の状況です。 タイの若者の間で流行るウエアラブルカメラ アジアでは日本以上にスマートフォンが急速に普及し、SNSの利用は当たり前。Facebookの利用者数を見れば、インドネシアが約7900万人で人口の30%、タイが約3800万人で55%に達するなど、日本の約2400万人・19%をしのぐ勢いです。一方で、SNSのトレンドを国別に細かく見てみると、その状況や特徴は少しずつ異なります。 例えば、タイは無料
前回までのまとめ…「正しい」ブレインストーミングのルール 前回の連載で、皆さんは「ブレインストーミング風の会議」を「究極のブレインストーミング」に昇華させるために、米国のIDEO社が提唱している7つのルールのうち3つをマスターしました。 最初のルール「価値判断は後回しにする」のココロは、ブレインストーミングで出されたアイデアの価値について、その場では一切判断をしないということでした。 とくに、ブレインストーミングにその分野の知識が豊富な年長のメンバーが参加している場合には、このルールが必ず守られるように心掛けねばなりません。 なぜなら、出されたアイデアに対して、年長者がしたり顔で批判的なコメントをしたりすると、他のメンバーのアイデア創出のモチベーションに大きなブレーキを掛けてしまうからです。 このルールを守らせるために、ファシリテーター(進行役)は、ルールを破った人に対してちょっとした「罰
キーコーヒーは、指で押すだけで簡単にエスプレッソ風のコーヒーが作れる「PUSH PRESSO(押すプレッソ)」を2016年3月に発売した。電源不要でコンパクトなので、オフィス、アウトドアなどでも楽しめ、ショート(30ml)は約15秒、トール(85ml)は約30秒でいれられるとのこと。 イタリアエスプレッソ協会(INEI)によると、エスプレッソは「9±1気圧の圧力をかけて抽出する」「抽出時間は25秒±5秒」など、いくつかの厳密な定義がある。 したがって同商品でいれられるのはあくまでも「簡単エスプレッソ」だそうだが、「エスプレッソのようなコクとドリップコーヒーのようななめらかな口当たりを併せ持つ、日本人向けの新たなジャンルのコーヒーを作りたいと考えて開発した」(キーコーヒー マーケティング本部 R&Dグループ コンシューマープロダクトチーム担当課長の本吉眞紀氏)とのこと。 指で押すだけで本当に
ビジネス人生は長期戦です。マラソンと同じように途中まで劣勢だったとしても、大ドンデン返しが日常的に起こります。今回は、気が抜けないライバル競争に勝利するのは応援力!というお話です。 ITの発達により、チームプレーよりも個人の業績を反映させた評価制度が定着してきました。それを表すようにコミュニケーション術やプレゼン術、思考法など、差別化を図るためのセミナーや書籍が盛りだくさんの昨今。社内外のライバルに打ち勝つために様々な方法を試している人は多いのではないでしょうか。 アメリカのコンサルティングファーム出身者が提唱する技、有名大学院のMBAの講義で導入されているテクニックの数々。そのような技やノウハウがたくさんちまたにあふれ、それらの方法論を簡単に手に入れられるようになりました。 ですが、その通りにやってもなぜかうまくいかない、という人は多いのではないでしょうか? ひょっとして私は地頭がよくな
「カリスマ経営者は、一体いくつになったら現役から退くべきなのだろうか」 先週、取材中にぼんやりとそんなことを考えていた。4月7日に開かれた、セブン&アイ・ホールディングス鈴木敏文会長兼CEO(最高経営責任者)の退任会見でのことだ。 83歳の現役カリスマ経営者である鈴木会長は、セブン&アイの村田紀敏社長(72歳)と古参の顧問2人(81歳と77歳)を引き連れて会見場に姿を現した。そしておもむろにマイクを握り、傘下にあるセブン-イレブン・ジャパンの井阪隆一社長への批判を始めた。 「(井阪社長は)全部自分でやってきたように話すけれど、実は私がすべての経営方針を固めていた」「けんか腰で私に食ってかかってきた」と鈴木会長が語れば、同席した顧問は、井阪社長に退任を促すため、父親の家に訪れたエピソードを披露。人事案をスムーズに通すために創業オーナーである伊藤雅俊名誉会長に根回しに行ったけれど「判子をもらえ
2014年に香港で起こった民主化デモを率いた学生団体のトップが4月10日、新党「デモシスト」を結成した。学生団体「香港専上学生聯会(学聯)」で秘書長を務めた羅冠聰(ネイサン・ロー)氏が党首に就任。党の秘書長には、別の学生団体「学民思潮」を率いた黄之鋒(ジョシュア・ウォン)氏が就いた。 キーワードは「10年後の香港」 デモシストは公約として「民主自決」の実現と、「暴力に頼らない民主化路線」などを掲げる。民主自決は、現行の一国二制度が終焉を迎える2047年以後の香港の在り方について、10年後に住民投票を行って決めるというもの。今年9月に行われる立法会(国会に相当、議席数70)議員選挙に候補を立てて、公約の実現に動き出すという。 10年後の香港――。 香港では今、この言葉がバズワードになっている。 10年後の香港の姿を描いた映画「十年」が大ヒットを博している。5つの短編からなる自主製作映画だ。4
今回のブリュッセル同時テロは、昨年11月のパリ同時多発テロと同じく、欧州のみならず国際社会全体に対して大きな脅威を与えた。何の罪のない多くの方々が犠牲になったことに対し、強い憤りを感じる。しかし、もし不謹慎に聞こえたらお詫びするが、テロ問題ウォッチャーとして長年研究してきた筆者には、今回のブリュッセルでの同時テロにはそれほど大きな驚きはなかった。なぜなら、この種のテロは以前から欧州諸国内で繰り返し試みられてきたからだ。 欧州ではこの種の、国内に在住する者が過激主義に影響、感化されテロを行うという「ホームグロウン」や「ローンウルフ」(誰からの指令もなく自ら単独でテロを試みる)の脅威は、2014年6月のISによる一方的な設立宣言が行われる以前から深刻な問題だった。 例えば、2004年3月に発生したマドリード列車爆弾テロ、2005年7月のロンドン同時多発テロなどもそれぞれスペイン、イギリスで生ま
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