プラットフォームの上でものを作るということ
プラットフォームの上でものを作るということ Amazon EKS Advent Calendar 2019 の最終日です. みなさまご存知の通り、AWS には Amazon ECS と Amazon EKS という2つのコンテナオーケストレーションに関するサービスがあります. ECS は2014年に発表された AWS ネイティブなコンテナオーケストレータ、EKS は OSS のコンテナオーケストレータである Kubernetes をマネージドな形で提供するサービスで、2017年に発表されました. 今日はこの Amazon ECS と Amazon EKS という2つのサービスについての話を書こうと思います. // 読んでくださっているみなさまをミスリードしないための DISCLAIMER 本記事の著者は AWS に勤めています. また、この記事には僕個人の意見や想いも強くこもっています.
日本でアジャイルが流行らない理由 - @ledsun blog
ポジション的なもの 個人的に、アジャイルは「（あんまり未来や遠くのことを考えるのをやめて）目の前にある問題を解決しよう」という思想と認識しています。 現実の問題を見ないで「将来、日本と米国のソフトウェア開発技術の差が広がるから、ウォーターフォールをやめてアジャイルをやろう」とか、何を言っているんだ、おまえは？ と、思います。 キーワード「エンタープライズ」が出てきているので、業務システムの話をします。 情けないぞアジャイルコーチ 私は間違っていた。ごめん。ウォーターフォールは何のメリットも無い - メソッド屋のブログを読みました。 感想を書きます。 サム・グッケンハイマーの一言 サム・グッケンハイマーは、マイクロソフトが、アジャイル、そして DevOps 移行したことに関するソートリーダー の方が 「ウォータフォールは一切メリットがないので止めておきなさい」 といったそうです。まあ、ポジシ
社内の備品貸出にTSUTAYAのレジ風システムを導入した - Qiita
概要 社内の備品（主にスマホやパソコンなどの端末）をアプリで「ピッ」とスキャンするだけで、簡単に貸出/返却処理ができるTSUTAYAのレジ風システムを作りました。 その名も「ネコレジ」 OSSなテスト支援ツール「Chibineko」に続く、ねこシリーズ第2弾です。 ネコレジのシステム構成 備品を識別する仕組み 備品の識別にはQRコードを使用します。 各備品にはそれぞれ一意のIDを埋め込んだQRコードを貼り、リーダー側（クライアントアプリ）で識別できるようにします。 QRコードの印刷にはテプラPRO SR5900Pを使用。 このテプラはLAN接続対応なので、iPhoneからも直接印刷ができるスグレモノです。 ちなみにうちの部署にはスマホやガラケーなどが1,000台以上ありますが、気合いですべてに貼りました。 会員カード（通称ネコカ） ユーザーの識別も同様にQRコードで行います。 できるだけお
1万円の価値（と企業規模と業務システム）のはなし - ku-sukeのブログ
最近、おっさんエンジニア諸氏と久しぶりに飲みに行くときによくする話があるのですが、社員50人の会社から2000人(当時)の会社に転職して、あるいはもっと歴史ある企業のお客様と接するときに痛感することが有ります。 本題に行く前に飲みの席で出た具体例を。 とあるクラウド形式で提供されるサービスが有り、それは従量課金のクレジットカード払いが標準でした。そこで日本のとある会社が2万円前後の微変動する実費のサービスを請求書払いで月5万円強で企業に提供していました。 そこで、「それはぼったくりだよね」という話になったところで、僕が「そんなこともないんじゃないかな」という話を入れました。 長い間日本企業は稟議で予算確保、月末締め、翌月末払いの請求書払いを基本としていて、それをベースに社内システム・人員含む体制が構築されているので、そこからはみ出る処理は手間がかかるんですわ。という話をしました。 ■日本的
ユーザー企業にとってエンジニアを雇用するのはギャンブル - Life is Really Short, Have Your Life!!
Eメール、グループウエア、Officeソフト、レンタルサーバ。用途が限定的なものは便益がすぐにわかるのでどんな企業だって導入できる。でも、業務システムは別。インストールすればいい、契約すればいいというものではない。ハードルがくそみそ高くなる。 経営に資するITを正しく手に入れる手順 自社の事業の全体図(ビジネスモデル)を描き それを支える業務プロセスを描き 何をITに載せる意味があるかを描き ITに落としこむだけの情報を揃えて 実際のITシステムを導入する この5段階のプロセスを踏まねばならない。正しくやろうとしたら、ね。これを提供できる技術がITじゃないってことぐらい、誰でもわかる。何をITに載せる意味があるのかを見出すのが最も大切で、その意味にもベクトルやレベル感がまちまちだ。ある企業は見積のプロセスを強化したいだろうし、ある企業は在庫のリードタイム短縮を目指しているかもしれない。エン
多角化がわずか1ヶ月で破綻！とある雑貨卸のひとり情シスによる経営改革実録
筆者は、数年前に大手ユーザー系SIerから中小のとある卸売業会社に転職し、誰もエンジニアがいない環境で一から会社の営業活動を支えるシステムの構築などに取り組んでいます。いわゆる「ひとり情シス」として、システムを組み上げてから約3年の間、システムを運用改善していく中で、ようやく会社全体を俯瞰できるようになり、エンジニアならではの視点で、会社の経営改革を促すことができました。ここでは、この実体験をもとに、どのようにしてエンジニアが経営を変えていくことができたのかについてご紹介します。 筆者の所属している企業では、エプロン・かっぽう着・ルームウエアをシーズンごとにOEM生産して販売するメーカー業と、他メーカーのインテリア雑貨を仕入れて雑貨店に販売する卸売業の2つの事業を展開しています。 販売先は雑貨を販売されている小売店です。かつて売上の比率はメーカー業が8割、卸売が2割でした。比率の差は販売数
特許庁がシステム刷新に再挑戦、足かけ8年の巨大プロジェクトをスタート
一度は失敗したシステム刷新に、特許庁が再挑戦する。2015年3月までに新システムのアーキテクチャー案や移行計画をまとめた上で、3月末か4月から同案の妥当性について意見を募集（図）。集めた意見を基に計画を修正し、要件定義と調達活動を開始する予定だ。 要件定義や調達手続きに1年以上かかるため、新アーキテクチャーに基づくシステム開発が始まるのは2017年頃、刷新完了は2022年頃となる。「次の失敗はない」（特許庁）。同庁は、不退転の覚悟でシステム刷新に臨む。 過去の失敗から5つの反省 特許庁は基幹系システムの全面刷新を2006年に始め、設計・開発業務を東芝ソリューション、管理支援業務をアクセンチュアがそれぞれ落札した。だが開発は難航し、5年後の2012年1月に開発中止に追い込まれた（関連記事1：55億円無駄に、特許庁の失敗、関連記事2：2012年の特許庁システム開発中止、開発費全額返納のなぜ）。
サンプル例に見る機能仕様書の基本的な書き方＆読みやすくする7つのテクニック (1/3)：プロジェクト成功確率向上の近道とは？（2） - ＠IT
サンプル例に見る機能仕様書の基本的な書き方＆読みやすくする7つのテクニック：プロジェクト成功確率向上の近道とは？（2）（1/3 ページ） ITシステム開発の問題点の一つであるコミュニケーションの失敗。本連載では、これを防ぐ方法としてお勧めしたい3つのドキュメントを紹介していく。今回は、Joelの機能仕様書を日本人向けにカスタマイズされたものを例に、機能仕様書の基本的な書き方、読みやすくする7つのテクニック、仕様書作成ツールは何を使うべきか、誰が書くべきかなども解説します。 連載目次 連載の第1回の前回「ドキュメントは最強のコミュニケーションツールである――Joelの機能仕様書入門」では、ITシステム開発がビジネスに貢献していくためには、まずは開発の成功が出発点になること、そしてITシステム開発におけるコミュニケーションの重要性、そしてコミュニケーションにおけるドキュメントの重要性について説
システム開発でベンダ任せをやめようとした日本、ベンダに任せた米国 - プロマネブログ
う～ん、まあ、相変わらずツッコミドコロがいっぱいあるのだけど、一番肝心なところだけ。 総務省の情報システム調達ガイドラインを読んでないよな もちろん、政府もこうしたことに深刻な問題意識を持っており、民間から政府CIOを起用し、そのスタッフも充実させるなど更なる改革に取り組んでいる。2015年4月からはシステム調達に関する新たなガイドラインも施行する。 (中略) だが、あくまでも「この通りに実施できれば」の話だ。ガイドラインでは、システムを導入する際には利用部門の業務改革を行うことを義務付けている。全く正しいが、この手の業務改革は民間企業で軒並み失敗しており、ハードルはさらに高くなる。業務やITに精通するだけではダメで、ベンダーマネジメントや、利用部門を統制する“ユーザー”マネジメントなどをこなせるIT人材が必要だ。 (中略) そして地方自治体や外郭団体に至っては、その多くがいまだに丸投げ＆
OSSのERP「iDempiere」の資料のリンクPart2 - プログラマの思索
小川 明彦, 阪井 誠 : チケット駆動開発 日本のソフトウェア開発の現場で生み出された「チケット駆動開発」という概念を、数多くの実例を元にモデル化・体系化を試みた最初の本。 小川 明彦, 阪井 誠 : Redmineによるタスクマネジメント実践技法 Redmineによるチケット駆動開発の実践技法に関する最初の本。アジャイルなソフトウェア開発への適用方法、TestLinkによるテスト管理手法についても言及。 清水 吉男: 「派生開発」を成功させるプロセス改善の技術と極意 組込システム開発をベースとして、ソフトウェア開発特有のスタイルである派生開発、特にXDDPについて解説した世界でも稀な本。既存製品を保守するのではなく継続的に機能追加していく昨今の開発では、派生開発特有の問題を意識しなければならない。XDDPはプロセス論だけでなく、要件定義などの上流工程の品質改善にも役立つので注意。 Le
kintoneで業務システムが作れるのか問題 - Life is Really Short, Have Your Life!!
井上さんの記事読んだ。 Yes/Noで言えば、余裕で出来るでしょう。業務という名前を出すと仰々しいけど、そんなの議論するまでもない。 エンジニア不足の時代を見据えたPaaS ITで何かを解決したいヒトはITが当たり前になれば増えていく。でも、ITで課題解決が出来る人は人口不足から始まりIT技術の細分化等で減少していく。ニーズがあっても、供給が足りないという状況は加速していく。井上さんもこのミスマッチについては言及されている。 エンジニアの需給ギャップが問題になるなら、エンジニアがいなくてもITを提供できるようになればいい。プログラムレスで必要なプログラムを手に入れる。そのような狙いもPaaSにはあるんじゃないかなと感じました。 NoSQL的な考え方が基本 1アプリ：1フォーム：1テーブル：n一覧ですから、例えば受注というアプリを作ったとすると、受注と受注明細というデータの塊について、CRU
企業向けメッセンジャーの「direct」、Office 365やkintoneなどのフロントエンドに
企業向けメッセンジャーサービス「direct」を提供するエルイズビー（東京・千代田）は2014年12月4日、既存のクラウドサービスや企業の業務システムとdirectを連携させるための開発・実行環境「daab（direct agent assist bot） SDK」を公開した。daab SDKにより、「Google Apps」や「Office 365」、サイボウズの「kintone」といったクラウドサービス、在庫管理などの業務システムのフロントエンドとしてdirectを使えるようになる（写真）。エルイズビーは自然言語解析技術を得意とするベンチャー企業である。 directは、「LINE」のようなユーザーインタフェースで個人間やグループでメッセージをやりとりできるサービス。PCやスマートフォンなどマルチデバイスで利用できる。企業向けに特化しており、アカウントや利用状況の管理、SSLによる通信
kintoneの機能を眺めてみる（アプリ機能の基本）
一昨日書いた、PaaS型クラウド「kintone」を使った業務システム構築を考えるが非常に多くのアクセスを集めています。 ということで、サイボウズが提供している純国産のPaaSクラウド「kintone」について、もう少し詳しく見ていくことにしようと思います。 kintoneはWebデータベース kintoneについてのサイボウズの説明を見ると、最初に出てくるのは「Webデータベース」という言葉です。 kintoneのライバルと言える、Salesforceが提供するForce.comでも「Web上のデータベース」という言葉で説明されています。 Webデータベースとは何ぞや。私なりの理解で説明してみます。 まず、データベースと言ってもOracleやMySQLといった、純粋なRDB（リレーショナル・データベース）という意味ではありません。それに相当するクラウドサービスは、Amazon Web S
バックオフィスの標準化の話 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
「我が国が誇るSIer業界が馬鹿にされている記事がけしからん」というので見物にいきました。執筆されていたのは日経BPの木村岳史さん。 SI亡国論（その2）- 日本企業のイノベーションを20年遅れにした罪 http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/542472/121100010/ お、おう…。 もっとも、これというのは日本企業の側が業務効率化のための情報投資に対して、きちんとした仕様を組み上げられなかったり、システムの妥当性を評価できなくてSIerに丸投げした結果も結構あるんじゃないかと思い、そうであるにもかかわらず日経こんぴうたのこんな記事でSIerは酷評されつつも現場は日々のデスマーチで命を削っておられるのだなあと考えると冷え込みの厳しい夜長に暖かい火が心に灯るのであります。 まさにこのあたりの話を聞きながらシヴィライゼーションとかやりますと
（第2回）ダメ発注その1、要件定義もできない“低クオリティ”
ユーザー企業には「発注責任」がある。しかし実際には、この当たり前のことをわかっていないユーザー企業は数多い。その結果、システム開発プロジェクトが頓挫し、ユーザー企業とITベンダーの双方が大きな打撃を受けるケースが頻発している。この特集では、ユーザー企業がシステム開発をITベンダーに発注する際に陥りがちな問題点を、発注のQCD（品質、料金、期日）の観点から分析する。 今回は“Q”、つまり発注の品質にフォーカスして問題点をあぶり出す。なお、この特集は日経コンピュータの2008年6月15日号に掲載した記事をベースに、内容を一部修正して著者の現時点での認識などを加えたものだ。オリジナルは4年半前の記事だが、ITベンダーの事業部長、営業部長クラスの人に匿名を条件に語ってもらった“事実”は、今でも全く古さを感じさせない。 一括契約はここが恐ろしい 発注の品質、つまり要件定義の問題は、ほぼすべてのITベ
多額のセキュリティ投資と立派な製品を導入した残念な企業の一面
しばし経営者から、「セキュリティ投資をしたのに、マスコミに騒がれた」「対策を強化しても、また内部犯罪だよ」と言われる。「筆者を採用すれば解決しますよ」と冗談を言っているが、こういう経営者の“セキュリティ”問題とは何か？ 今回は、ある地方の有力製造業の事例を紹介したい。この企業は九州に工場を持ち、地域の中ではやや大きい部類に入る製造業である。以前この地域の商工会議所の主催で行われたパーティに筆者が招待された時のことだ。筆者のコンサルティング先の社長から、この製造業のA社長を紹介された。 A社長は、最近の業績について笑みを浮かべながら話され、好調であることが誰の目にも明らかだった。ところが、社内の話やセキュリティの話になると、どうにも憂うつな表情になる。 思い切ってその原因について尋ねたところ、「実は今年だけで内部犯罪が2件も見つかった。今までとほぼ同じ発生ペースだが、昨年3月に数千万円もの費
俺の価値創造契約
〜新しい契約形態での受託開発サービス立ち上げ 1,396日間の記録〜 2010年11月に「価値創造契約」を発表してから4年。数案件を実施し、さまざまな経験をしてきました。その貴重なエピソードを発表します。 @XP祭り2014
「価値創造契約」は対価の設定が問題では無いだろうか - プロマネブログ
俺の価値創造契約 from Fumihiko Kinoshita 俺の価値創造契約 以前、「納品のない受託開発」って厳しいのではみたいな記事*1を書いた都合上、上記スライドについてもコメントしておきたいな、と思います。 永和さんは新しい契約を掲げたものの、顧客獲得につながらなかったとあります。その敗因についてです。 最大のミス ユーザ企業の望む「所有から利用」の意味の取り違い 最近のシステム業界、日本も欧米でも、ITOやBPOといったシステムアウトソーシングが活況だったりして所有から利用がトレンドなのは正しいです。 ただし、ユーザが求めているのって別にシステムを所有しないことではないんですよね。 よく言われることとして、 費用明細の明確化 無駄払いの無い必要に応じた従量課金 → 固定費の削減 と言った感じで、要はコストが明確となり、無駄なコストを払ってないことがクリアになることが重要なんで
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
基幹システム プログラマー不要 富士通がソフト、開発費４割減 ：日本経済新聞