ハイブリッドなID基盤構築を支援するコネクター「Azure AD Connect」のv2.0がリリース
ハイブリッドなID基盤構築を支援するコネクター「Azure AD Connect」のv2.0がリリース：Microsoft Azure最新機能フォローアップ（151） Microsoftは2021年7月20日（米国時間）、ハイブリッドなID環境のためのコネクターソフトウェア「Azure AD Connect」の最新バージョン「v2.0（2.0.3.0）」をリリースしました。現時点では、これまでリリースされてきたAzure AD Connectの全てのバージョンがサポートされていますが、2022年以降、一部のコンポーネントがサポートされなくなるため注意が必要です。 Microsoft Azure最新機能フォローアップ ハイブリッドなID基盤を構築するためのコネクター 「Azure AD Connect」は、オンプレミスのWindows Serverの「Active Directory（AD）
IEレガシーWeb救済の決定版!? 最新Microsoft Edge「IEモード」の実力検証
「Microsoft Edge」のIEモードによるe-Taxサイトの表示 国税庁のe-TAXサイトでは、互換性チェックが実行され、Windows OSではInternet Explorerでのアクセスが要求される。IEモードを有効にすると、ChromiumベースのMicrosoft Edgeでも、このように互換性チェックをパスできる。 2020年1月16日（日本時間）に正式版の「Chromium版Microsoft Edge（以下Chromium版Edge）」の提供が開始された。Japan Windows Blog「新たな年に新たなブラウザーを」によれば、Windows Updateを介したChromium版Edgeの提供は、2020年4月1日以降になるという。 当面は、以下のMicrosoftのWebページから手動でダウンロードして、インストールする必要がある。提供開始当初は、Chrom
Microsoft、オープンソースのAIデバッグ／可視化ツール「TensorWatch」を発表
Microsoft Researchは2019年6月25日（米国時間）、データサイエンスやディープラーニング、強化学習向けにオープンソースのデバッグ／可視化ツール「TensorWatch」を発表した。TensorWatchは「Jupyter Notebook」で動作し、機械学習（ML）トレーニングのリアルタイム可視化や、モデルとデータの重要な分析タスクを実行する。 Microsoft ResearchはTensorWatchを、「研究者やエンジニアの仕事に役立つ先進的機能を数多く提供する、デバッグツールのスイスアーミーナイフ」とうたっている。2019年6月にスペインのバレンシアで開催された「ACM SIGCHI Symposium on Engineering Interactive Computing Systems」で、TensorWatchのプレゼンテーションを行ったという。 Mic
AWSへ「電話システム」を移行するメリットはあるか？
AWSへ「電話システム」を移行するメリットはあるか？：羽ばたけ！ネットワークエンジニア（14）（1/2 ページ） アマゾンウェブサービスジャパンは2018年12月、Amazon Web Services（AWS）上のクラウドコールセンターサービス「Amazon Connect」を東京リージョンで提供開始した。同サービスはユーザー企業にとってどのようなメリットがあるのだろうか。 アマゾンウェブサービスジャパンは2018年12月、Amazon Web Services（AWS）上のクラウドコールセンターサービス「Amazon Connect」を東京リージョンで提供開始した（Amazon Web Services ブログ）。同サービスはユーザー企業にとってどのようなメリットがあるのだろうか。 企業の電話システムには内線電話を主体としたものと、コンタクトセンターがある。コンタクトセンターは顧客から
数年以内に職場への導入が始まる6つの技術――Gartnerが解説
数年以内に職場への導入が始まる6つの技術――Gartnerが解説：チャットbotや仮想アシスタント、拡張アナリティクスなど Gartnerは、2～5年以内に広く導入されるようになると予想した6つの「デジタルワークプレース技術」について解説を公開した。いずれも職場での働き方を大きく変える可能性を秘めている。 Gartnerは2018年8月30日（米国時間）、7月に発表したハイプサイクルレポート「Hype Cycle for the Digital Workplace, 2018」（デジタルワークプレースのハイプサイクル：2018年）で「2～5年以内に広く導入されるようになる」と予測した技術について、解説を公開した。 同レポートは、合計40の技術を取り上げており、今後10年間にデジタルワークプレースのビジネスパフォーマンスにどのように影響するかを説明している。 今回、そのうち6つの技術について
ママさんの思いが詰まった「うんこボタン」――IoTで実現する赤ちゃんの健康管理
赤ちゃんの健康のバロメーターとして重要な役目を持つ、“うんこ”や“おしっこ”などの「排せつ物」。世の中のママさんの多くは、「いつ、うんこやおしっこをしたのか」という時刻、排せつ物の形や色などの情報を、メモ帳やスマートフォンで記録して、喋ることができない赤ちゃんの健康を管理している。 しかし、メモ帳を探している間に情報を忘れてしまったり、スマートフォンを立ち上げ、ロックを外し、アプリを立ち上げるのは手間がかかったりする。どうすれば、正確に手間なく記録できるのか――排せつ物に関する情報をワンボタンで記録するIoT製品「うんこボタン」を開発した144Labに、開発時の苦労や思いを聞いた。 うんこボタンのきっかけは社長と技術者の雑談 144Labは、エンタープライズ向けソフトウェア開発に20年間携わってきたアクセンス・テクノロジーが、2017年7月に親会社であるスイッチ・イノベーションズに吸収合併
KDDIはなぜ、ソラコム株式の過半数を取得したかったのか
KDDIは2017年8月2日、ソラコム株式の過半数を取得し、子会社化する合意に至ったことを発表した。KDDIはなぜソラコムを買収したのか。また、少数株主としての出資ではなく、過半数の株式を取得した理由は何なのか。2017年8月8日に両社が行った説明会で聞いてみた。 参照記事：ソラコムは、あなたの気が付かないうちに、少しずつ「次」へ進んでいる KDDIバリュー事業本部バリュー事業企画本部長の新居眞吾氏は説明会で、KDDIによるソラコム買収で生まれるシナジーを、次のように説明した。 KDDIは大企業に対する大規模なソリューション提供に強みを持つが、IoTでは大企業でも小規模なパイロットシステムから始めることも多い。ソラコムはスモールスタートでスピード感のあるIoT開発を支援できる点でKDDIとは補完的であり、両社でユースケースを蓄積していきやすい ソラコムはグローバルなIoTプレイヤーになるこ
IBMと米空軍が「人間の脳」をヒントにしたAIスパコンを開発へ 「IBM TrueNorth」を使用
IBMと米空軍研究所（AFRL：US Air Force Research Laboratory）は2017年6月23日（米国時間）、人間の脳からヒントを得たAI（Artificial Intelligence：人工知能）搭載スーパーコンピューティングシステムの開発に共同で取り組むと発表した。新システムには「IBM TrueNorth ニューロシナプティックシステム」の64チップアレイが搭載される。 IBMは今後、AFRLのためにディープニューラルネットワークラーニングや情報発見を可能にするソフトウェア群を搭載するスケーラブルなプラットフォームを構築する計画。高度なパターン認識と感覚処理の能力を持つ今回のTrueNorthニューロシナプティックシステムは、6400万のニューロン（神経細胞）および160億のシナプス（神経細胞の接合部）に相当する処理を可能としながら、消費電力はLED電球並みの
「スマホのセンサーデータ」からパスワードが解読されてしまう恐れ 英大学が論文で指摘
「サイバー犯罪者が、スマートフォンのセンサーデータを使ってPINやパスワードを解読する恐れがある」との研究結果が、英ニューカッスル大学のグループによって発表された。これはどういうことか。スロバキアのセキュリティ企業 ESETが2017年4月11日（現地時間）、公式ブログでその概要を解説した。以下、内容を抄訳する。 「スマートフォンの内部センサーは、ユーザーのPIN（暗証番号）やパスワードを推測するのに十分な情報をサイバー犯罪者に提供してしまうかもしれない」──。英ニューカッスル大学が2017年4月11日に発表した同大学の研究者グループによる新しい研究結果は、この可能性を示唆している。 発表によると、研究者グループは、PINやパスワードを比較的簡単な方法で解読できることを発見したという。テストの結果「サイバー犯罪者は、スマートフォンが出力する多くの内部センサーから集めたデータを使い、最初の推
三井住友銀行、「Watson」をコールセンター全席へ導入 行内照会対応業務や与信業務で活用
三井住友銀行は2017年2月24日、日本総合研究所、日本IBM、SCSK、アドバンスト・メディアと協力し、同行のコールセンター全席にIBMのコグニティブ技術「Watson」を用いたAI（Artificial Intelligence：人工知能）型意思決定ソリューション「Watson Explorer」を導入したと発表した。 同行では2014年に日本の銀行として初めてWatsonを導入し、コールセンター業務におけるオペレーターのサポートツールとして活用。顧客からの電話による問い合わせ内容を、アドバンスト・メディアの音声認識ソフトウェア「AmiVoice」を用いてリアルタイムにテキスト化し、Watsonが業務マニュアルやQ＆A集から適切とされる回答候補をオペレーターに提示する。同行は既に2016年12月から国内与信の行内照会や法人顧客の問い合わせに活用しており、2017年2月から順次、個人顧客
インテル、FPGA「Cyclone 10」ファミリーを発表
米インテルは2017年2月13日（米国時間）、IoT（Internet of Things）アプリケーションの増大に対応するFPGA（Field-Programmable Gate Array）の最新世代「インテル Cyclone 10ファミリー」を発表した。電力効率の高い高速処理を実現するように設計され、自動車、産業自動化、プロ向けオーディオビジュアルやビジョンシステムなど、さまざまな用途への採用が想定される。 “モノ”の接続が進み、それらの間で大量のリアルタイムデータの共有が可能になるとともに、データの処理が困難になっている。ビルや工場、家、乗り物に取り付けられたセンサーやカメラから生成される情報が急増しており、既存のマイクロプロセッサやマイクロコントローラーベースのシステムだけでは適切な処理ができなくなりつつある。そこで、CPUだけでは足りない専門の処理を並列して行うことで、高いパフ
PwC、調査結果「2050年の世界」を発表 日本を含む先進7カ国の成長は年平均1.6％程度と予測
PwC、調査結果「2050年の世界」を発表 日本を含む先進7カ国の成長は年平均1.6％程度と予測：経済力が新興国へシフトする動きが2050年まで続く PwC が「2050年の世界」をテーマに発表した調査レポートを公開。購買力平価による2050年のGDPの世界順位は、1位：中国、2位：インド、3位：米国となり、日本は8位に落ちると予測される。 プライスウォーターハウスクーパース（以下、PwC）は2017年2月7日（現地時間）、「2050年の世界」をテーマにした調査レポート「長期的な経済展望：世界の経済秩序は2050年までにどう変化するのか？（The long view: how will the global economic order change by 2050）」を公開した。このレポートは、PwCが2006年に開発した長期的な世界成長モデルの最新データに基づいて、GDPの世界上位32
IPA、企業のITモダナイズを支援する「システム再構築を成功に導くユーザガイド」を公開
IPA、企業のITモダナイズを支援する「システム再構築を成功に導くユーザガイド」を公開：開発会社と正しく意思疎通を図るための「要件定義ガイド」も用意 IPAのソフトウェア高信頼化センターが、ITシステム再構築における課題解決を支援する「ガイドブック」を公開。システムの再構築／モダナイズで必要となる、「企画と計画の工程で留意すべきポイント」などを提言している。 情報処理推進機構（IPA）のソフトウェア高信頼化センター（SEC）は2017年1月31日、システム開発時の課題となる「上流工程の作業不備に起因した手戻り」の解決を支援するガイドブック「システム再構築を成功に導くユーザガイド」と「ユーザのための要件定義ガイド」を公開した。 「システム再構築を成功に導くユーザガイド」は、企業が現在運用するシステムを再構築する際に、「システム開発会社と正しく意思疎通する方法」や「どのように最適な手法を選択す
インテル、自動運転車技術の新ブランド「Intel GO」を発表 2017年内の公道テストを目指す
Intel GOでは、次世代のインテルAtomプロセッサーおよびインテルXeonプロセッサーなどをベースに、以下のパフォーマンスのスケーリングを実現する開発キットと、業界初とする自動運転車用の5G通信対応開発プラットフォームを提供する。 Intel GO In-Vehicle Development Platforms for Automated Driving 次世代のインテルAtomプロセッサーから、高パフォーマンスのインテルXeonプロセッサーまでのプロセッサと、自動車向けの高性能FPGA（Field Programmable Gate Array）である「Arria 10 FPGA」をサポートし、スケーラビリティと電力性能比の最適化を実現。知覚、融合、判断などを含む幅広い自動運転機能を提供する。 Intel GO Automotive 5G Platform 自動車向けの5G通信対
CES 2017で、米フォードやファーウェイがAmazon Alexaの搭載を発表
CES 2017で、米フォードやファーウェイがAmazon Alexaの搭載を発表：冷蔵庫、ロボットにも 米ラスベガスで開催されているConsumer Electronics Show（CES） 2017で、米アマゾンの音声アシスタント機能「Amazon Alexa」を搭載する機器が相次ぎ発表された。自動車とスマートフォンにおける初の搭載が特に注目される。 米ラスベガスで開催されているConsumer Electronics Show（CES） 2017で、米アマゾンの音声アシスタント機能「Amazon Alexa」を搭載する機器が相次ぎ発表された。自動車への初の搭載、そしてアマゾンが過去にFire Phoneで失敗しているスマートフォンにおける初の搭載が特に注目される。 米フォードは、今年後半にかけて、同社の車載情報システム「SYNC 3」とAlexaを双方向で連携させると発表した。ユー
「2017年に注目すべき技術トレンド」トップ10、ガートナーが発表
米ガートナーが2016年10月18日（現地時間）、2017年に企業や組織が戦略的に取り組むべきとする「技術トレンドワード」のトップ10を発表した。「機械学習とAI（Artificial Intelligence：人工知能）」「VR（Virtual Reality：仮想現実）／AR（Augmented Reality：拡張現実）」「ブロックチェーンと分散型台帳」などがリストアップされた。 ガートナーが提唱する「2017年に注目すべき技術トレンド」トップ10 高度な機械学習とAI インテリジェントなアプリ インテリジェントなモノ 仮想現実と拡張現実 デジタルツイン ブロックチェーンと分散型台帳 会話型システム メッシュのアプリ＆サービスアーキテクチャ デジタルテクノロジープラットフォーム アダプティブセキュリティアーキテクチャ 機械学習やAIは、深層学習（ディープラーニング）、ニューラルネット
システム運用管理担当者のスキル不足が深刻な課題──IDC調査
IDCジャパンが、国内企業のシステム運用管理実態に関するユーザー調査の結果を発表。約3分の1の企業で、毎月1回はトラブルが発生していることが分かり、「担当者のスキル不足が深刻」と警鐘を鳴らした。 IDCジャパンは2016年10月20日、国内企業のシステム運用管理に関するユーザー調査結果を発表した。それによると、およそ3分の1の企業で、運用ミスによる障害やトラブルが毎月1回以上発生していることが分かり、同社は「担当者のスキル不足が深刻な課題」と警鐘を鳴らす。同調査は2016年8月に実施したもので、309社から有効回答を得た。 まず、システムの運用管理に関する課題について質問したところ、全体の約32％が「運用管理担当者のスキルが不足している」と回答し、最も多かった。次いで、「運用管理の自動化ができていない」が30.7％、「システムの一元管理ができていない」が30.4％と、同様に高い回答率だった
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