生きるか、死ぬか。この戦いを制した者が日本を制する セブン-イレブ ンvs.アマゾン 流通大戦争——「黒船」を日本から放逐せよ!（週刊現代） @gendai_biz
生きるか、死ぬか。この戦いを制した者が日本を制する セブン-イレブ ンvs.アマゾン 流通大戦争——「黒船」を日本から放逐せよ! ついにこの時がやって来た。「ネットとリアル店舗の融合」を掲げる流通の巨人セブン&アイHDと通販サイト世界最大のアマゾンが激突。今、それぞれの信念を賭けた戦いの幕が切って落とされる。 社長が「決意表明」 「セブン&アイHDが打ち出したオムニチャネル戦略で、日本の流通業界は未曽有の戦争状態に突入するはずです。破竹の勢いで世界中を席巻しているアマゾンに、セブン-イレブンが正面切って戦いを挑もうとしているのです」(全国紙経済部記者) 巨大流通企業セブン&アイHDとネット通販世界最大手のアマゾン。いま両社の間で、日本人の生活そのものを変えてしまいかねない流通大戦争が勃発しようとしている。 「オムニチャネル」とは、「全て」を意味する接頭辞「オムニ」と、「経路」を指す「チャネ
「あなたの避難所、安全ですか?」陸前高田の語り部に学ぶ防災（安田 菜津紀） @gendai_biz
年明けの豪雪にはじまり、大型台風、集中豪雨、広島の土砂災害、御岳山噴火と、今年だけを振り返ってみても、日本の至るところで自然の猛威が人々に牙を向いた。その度に、私の周りにいる東北の人々は敏感に反応する。自分たちの街のように、誰かの命がまた奪われてしまわないだろうか。誰かが同じ悲しみ、同じ悔しさを味わうことにはならないだろうか、と。 「広島の土石流でも、避難所で人が亡くなっています。人の手で防げることがあるということを、何度でも伝え続けなけれななりません」。 そう語るのは釘子明さん（56）。昨年3月から震災語り部「釘子屋」を立ち上げ、これまでに1万4000人もの人々に、この街で起きたことを語り継いできた。震災前の街の写真や被災直後の映像、その中でも人々が立ち上がってきた様子を語りながら、津波の爪痕が残る市街地を参加者と共に巡る。高さ18メートルもの津波が到達した高台には、捻じ曲げられたフェン
自己肯定感が低い「農家の嫁」に逃げ道を! 「女性が輝く社会」最後の砦に挑む東北起業支援の現場（治部 れんげ） @gendai_biz
左から、もりおか女性センター起業事業部リーダーの水野奈津代さん、同センター長の田端八重子さん、同副センター長の内田洋子さん それはある村からきた「農家の嫁」だった。自分で漬けた梅干しを売って小さなビジネスを始めたい。そう考えた彼女は、車で数時間かけ、岩手県盛岡市にある「もりおか女性センター」で開かれた、女性のための起業塾に参加した。 ある日彼女は商品の「値付け」を考えるセッションで、中小企業診断士と向き合っていた。樽一杯に漬けた梅干しに、彼女が付けた値段は「1パック500円」。「本当にその値段でいいの?」と中小企業診断士に尋ねられると、すぐ弱気が出て「じゃあ、350円」と値下げした。 値付けの根拠はこんな具合だ。梅の実とシソは自分の庭で取れる。樽は「2代前のばあさま」が作ったもの。だから「お金をかけて買ったのは塩だけ。塩代のもとが取れたらいい」。対話を進めるにつれて、分かったことがある。そ
"旅行"を通じて、隔離された社会課題の現場のインフラを整備する（安部 敏樹） @gendai_biz
安部敏樹（あべ・としき） 一般社団法人リディラバ代表理事／マグロ漁師／東京大学大学院博士課程 みんなが社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォーム『リディラバ』を2009年に設立。600名以上の運営会員と60種類以上の社会問題のスタディツアーの実績があり、これまで2000人以上を社会問題の現場に送り込む。また都立中学の修学旅行や企業の研修旅行などにもスタディツアーを提供する。その他、誰でも社会問題を投稿できるwebサービス「TRAPRO」や「Travel the Problem」の開発・運用なども行い、多方面から誰もが社会問題に触れやすい環境の整備を目指す。2012年度より東京大学教養学部にて1・2年生向けに社会起業の授業を教える。特技はマグロを素手で取ること。総務省起業家甲子園日本一、学生起業家選手権優勝、ビジコン奈良ベンチャー部門トップ賞、KDDI∞ラボ第5期最優秀賞など受賞多
誰もが弱者になりうる時代、社会問題に対する「関心のセーフティネット」を作る（安部 敏樹） @gendai_biz
安部敏樹（あべ・としき） 一般社団法人リディラバ代表理事／マグロ漁師／東京大学大学院博士課程 みんなが社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォーム『リディラバ』を2009年に設立。600名以上の運営会員と60種類以上の社会問題のスタディツアーの実績があり、これまで2000人以上を社会問題の現場に送り込む。また都立中学の修学旅行や企業の研修旅行などにもスタディツアーを提供する。その他、誰でも社会問題を投稿できるwebサービス「TRAPRO」や「Travel the Problem」の開発・運用なども行い、多方面から誰もが社会問題に触れやすい環境の整備を目指す。2012年度より東京大学教養学部にて1・2年生向けに社会起業の授業を教える。特技はマグロを素手で取ること。総務省起業家甲子園日本一、学生起業家選手権優勝、ビジコン奈良ベンチャー部門トップ賞、KDDI∞ラボ第5期最優秀賞など受賞多
月額1000円で60万冊読み放題も～3つの電子書籍定期購入サービスを比較する～（モーリー・ウッド） @gendai_biz
読み放題の電子書籍サービスの問題点 一定額を支払えば使いたい放題という定期購入は、インターネットのために作られたモデルのように見える。ネットフリックス（Netflix ※米国版ツタヤ）は、ほぼ限りない量の映画とテレビ番組を供給している。音楽に関しては、スポティファイ（Spotify ※世界最大手の音楽ストリーミング配信サービス）が同じことをしている。これは、定期購入を継続するために、毎月、少額の料金を支払いさえすれば、自分が見たり聞いたりできる限り、いくらでもテレビ番組の放映や音楽を入手できる、便利で楽しめるモデルだ。 それならば、この定期購入モデルに書籍を加えないという手はないだろう。実際に、いくつかの会社がこのサービスをはじめている。月額10ドル、またはそれ以下で、カタログ内の本に無制限にアクセスできるという、電子書籍の定期購読サービスだ。これまでのところ、もっとも注目すべき市場参入者
地方で必要なのはセレクトショップなどの「差別化」ではなく、地域の人に選ばれる存在であること（） @gendai_biz
地方で必要なのはセレクトショップなどの「差別化」ではなく、地域の人に選ばれる存在であること 川上徹也・著 『物を売るバカ』刊行記念対談@盛岡「フキデチョウ文庫」 独特のしかけや地域に密着した売り場作りで出版業界にその名を知られる「さわや書店」。同店のある岩手県盛岡市には、介護施設と図書館を融合させた「フキデチョウ文庫」というユニークな施設が生まれ、話題を集めています。 全国の書店を知り尽くす川上徹也氏が、「地域でどのようにモノを売り、そして生き抜いていくか」をテーマに、さわや書店の栗澤順一さん、「フキデチョウ文庫」を運営する一般社団法人しあわせ計画舎代表の沼田雅充さんにお話を聞いてきました。（構成・田中裕子） ＊ ＊ ＊ 川上 今日は、さわや書店の栗澤さんと、介護サービスと図書館をかけあわせたフキデチョウ文庫を運営するしあわせ計画舎の沼田さんと鼎談ということで、全国の書店さんを回っている僕
経済専門家28人に聞いた すべて実名「5年先が見えている会社」「30年先を読んでいる会社」「目先のことで手一杯の会社」（週刊現代） @gendai_biz
サントリーとタケダの事例でもわかるように、先を見据えた決断をできるかどうかが企業の生死を左右する時代に入った。では、いまの日本企業全体を見渡して「5年先」「30年先」までを読んで経営している会社はどこなのか、逆に目先のことで手一杯な会社はどこか。経済に精通するプロ28人に挙げてもらい、得票数の多かった企業をランキングでまとめた(上表)。 「5年先が見えている会社」にランクインした企業を見ると、「ユニクロを展開するファーストリテイリングは'14年3月に香港証券取引所に上場するなど、柳井正会長兼社長がグローバル展開の布石を打ち続けている」(経済ジャーナリストの片山修氏)、「鈴木敏文会長率いるセブン&アイHDはシニア層や単身世帯の拡大を先取りする製品開発ですでに成功。時代を先読みする力は日本企業の中でも随一です」(岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)と、カリスマと呼ばれるトップの力量が評
ファミリーマートが高齢者向けに展開 業務提携で社会・生活インフラ機能充実へ［コンビニ宅配］（万年野党事務局） @gendai_biz
コンビニエンスストア大手のファミリーマート(東京都豊島区、中山勇社長)の宅配事業が伸びている。高齢者専門の弁当宅配のフランチャイズ「宅配クック123」を展開する「シニアライフクリエイト」(東京都港区、高橋洋社長)の宅配網を活用してスタートし、急成長する在宅配食サービスへの参入とともに、買い物が困難な高齢者向けに利便性の向上を目指している。ファミリーマートは、ドラッグストアや調剤薬局、カラオケボックスとの一体型店舗を展開するなど、他業種との業務提携によって、社会・生活インフラとしてコンビニ作りを進めている。 宅配事業は2012年12月に鹿児島市で始まり、現在、東京都豊島区・文京区、愛知県岡崎市、神戸市、岡山市の全国5地区で展開している。宅配クック123の利用者に対し、カタログに掲載したファミリーマートの商品を、弁当と一緒に配達するシステムだ。 送料は無料で、対象商品は当初、宅配クック123で
藤原和博 元和田中校長らと語る「道徳でも英語でも日教組でも教育委員会でもない、この国の教育の最大の問題は何か？」（高橋 亮平） @gendai_biz
藤原和博 元和田中校長らと語る「道徳でも英語でも日教組でも教育委員会でもない、この国の教育の最大の問題は何か？」 先月、佐賀県の武雄市で、市内全市立小学校全児童にタブレット端末を配布し活用する「反転授業」が開始された。 「反転授業」とは、従来の復習重視のスタイ ルから予習重視のスタイルへと、まさに「反転」させた授業の事だ。欧米などでは、「Flipped Classroom」と呼ばれ、すでに広まりつつあるスタイルだが、国内で自治体自ら小学校に導入するのは初であり、注目を集めた。 斬新な教育改革を進める武雄市の取り組みとは？ 武雄市と言えば、市立図書館の運営をTSUTAYAに委託し、図書館にスターバックスが併設した、いわゆる「TSUTAYA図書館」が大きな話題となったが、教育分野における改革も斬新な取り組みを続け、2015年春には、課題解決型の能力育成に定評のある学習塾のノウハウを公立学校に取
有名企業100社の社長を調べて分かった 会社に入って伸びる人は、出身高校で決まっていた 都会の私立より、地方の公立がお得?（週刊現代） @gendai_biz
有名企業100社の社長を調べて分かった 会社に入って伸びる人は、出身高校で決まっていた 都会の私立より、地方の公立がお得? 社会人としての基礎力はいつ養われるか。学歴といえば出身大学を思い浮かべるが、高校時代に身につけた素養こそ重要だろう。今回、本誌は日本の有名企業の社長の出身高校を徹底調査。そこから見えた出世する人の条件とは。 勉強だけじゃ認められない 先の見えない不透明な時代にあって、政財界がいま最も頭を悩ませているのが人材の問題だ。安倍政権がグローバルに活躍できるリーダーを育てる高校への支援を成長戦略の一つに掲げるように、高校時点から将来のリーダーを育成する方針が明確になってきた。 それでは、いま成功している企業のトップは、どんな高校で学び、リーダーシップを養ってきたのだろうか。社長の出身高校には、都会の私立が多いのか、それとも地方の公立が多いのか—。 時価総額が大きい主な大企業と、
教育･労働･金融･交通---「国際都市東京」の姿が少しずつ明らかになっていく!（舛添 要一） @gendai_biz
都市競争の必須条件は「グローバルであること」 「東京を世界一の都市にする」という目標に向かって、視察をしたり、プロジェクトチームを発足させたりしている。今や国家間のみならず、世界の都市間で熾烈な競争が繰り広げられている。その競争に勝つためにはどうすればよいか。グローバル、国際的であることが必須の条件である。 英語が国際語となっている。英語で仕事を行い、生活できる都市にせねばならない。そのためには、まずは教育である。5月27日に都立国際高等学校を訪ねてみた。帰国子女、外国人を含めて、英語で授業が行われ、第二外国語も習得できる。 8割が女子生徒であるが、国際バカロレア認定校にもなる予定で、ユニークな授業が展開されている。テーマを決めて賛否両陣営に分かれて行うディベートなどは、これから国際交渉などで必要な資質を身につけるのに役立つ。 日本の外交力が低い原因の一つは、国際公務員が少ないことである。
「ぼくは3年後死ぬので、会社に行くヒマはない!」 夢見て人はあっけなく死ぬ イケダハヤト×小川未来【後編】（小川 未来） @gendai_biz
「ぼくは3年後死ぬので、会社に行くヒマはない!」 夢見て人はあっけなく死ぬ イケダハヤト×小川未来【後編】 プロブロガー･イケダハヤト氏に、就職報告をしたところ、会社に入る時点でつまらないと断言されてしまった前回。 ●「就職、ほんとうに残念です」 会社に入るなんてマジでつまらない! イケダハヤト×小川未来【前編】 嬉しいことに、たくさんの反響をいただいた。感想ツイートなどはTogetterでまとめたので、前編を読まれていない方はぜひご覧いただけたらと思う。 ●会社員はつまらない人間なのか!? 賛否両論まっぷたつの反応まとめ ただぼく自身の考えを率直に述べると、正直困惑している。 会社員とフリーランスってそんなに対立するものなのだろうか? そこにどんな軋轢があるのだろうか? 個人的には、そういった所属や立場の断絶が曖昧になっていくと確信している。学生でありながら編集者をやってきた経験から、そ
「子どもが生まれたら10人に1人、離婚したら半分以上が貧困になる時代を生きる」（森山 誉恵） @gendai_biz
こんにちは。この度、連載をはじめることになりました、特定非営利活動法人(NPO法人)3keysの森山と申します。3keysは子どもが生まれ育った環境によらず自立できる社会を目指して、子どもたちのセーフティネットの網目を増やしている組織です。私は学生時代に2年間、そして社会人になってからは本業として3年間、NPOの経営者兼職員として働いています。 NPOは民間の公務員 前提として、NPOのことがよくわからない方も多いかもしれません。「NPOで働くってどういうこと？」とピンと来ない方も多いのではないでしょうか。 私がNPOを表す言葉として一番しっくり来ているのは「民間の公務員」という表現です。NPOは「non profit organization(非営利組織)」の略で、利益追求が目的ではなく、公共のための組織であるという意味です。鳩山内閣の時に「新しい公共」という言葉が話題になりましたが、公
「就職、ほんとうに残念です」 会社に入るなんてマジでつまらない! イケダハヤト×小川未来【前編】（小川 未来） @gendai_biz
プロブロガー･イケダハヤト。 ブログで飯を食い、妻子を養う、1986年生まれの27歳だ。 SNSが日本で拡大したこの数年間と軌を一にして、イケダの独特の働き方と言動は賛否両論を呼び続けてきた。 個人的に彼との付き合いは長い。ワークショップや電子書籍、メールマガジンなど、編集者としてたくさんの仕事を一緒にやらせてもらった。 本人は恩を着せるのをいやがるのだが、本当に感謝している。 しかしこの数ヵ月、イケダとぼくの打ち合わせは少しピリピリしたものだった。ずっと、就職活動に反対されていたのだ。説明会帰りのスーツ姿を何回笑われたか分からない。 最近は「いつ就職活動やめるんですか?」が挨拶代わりだったのだが、今回、そんな彼に報告することがあって、対談をセッティングしてもらった。 いったいどんな極端なことを言われるか正直不安だったが、Webがある現代で愚直に就活をする意味。会社員になる意味。それを改め
挑戦に「遅い」はない 東北の漁師町で地域おこし（池田 真隆） @gendai_biz
東北復興支援を行うNPO法人SET（セット）が、課題解決型スタディープログラム「Change Maker Program（チェンジメーカープログラム）」を開催した。 同プログラムでは、公募で集まった都内の大学生6人がセットの支援先である陸前高田市広田町に7日間滞在し、町の課題解決に挑んだ。参加者たちは、縁もゆかりもない東北の漁師町を訪れ、何を感じたのだろうか。 参加者たちが実行したプランは2つあった。広田町住民へのSNS講座と、地元のお母さんたちと行うお菓子作りだ。この背景には、同町の住民同士で意見交換できる機会がないことがある。コミュニケーションが取れないことで、復興への姿勢がまとまらず、その結果、同町の衰退につながっていくと考えたのだ。 SNS講座では、地元温泉に来る人を対象にした。学生からパソコンの使い方を教わった住民たちは、同町の写真をメッセージ付きで投稿した。お菓子作りでは、気仙
高まる「食と農」への関心見直される「潤い」「防災」など多面的機能［都市農業を守れ!］（万年野党事務局） @gendai_biz
「食と農」へ関心が高まり、身近な都市農業に熱い視線が注がれている。しかし、宅地化の荒波にも辛うじて耐えて残ってきた東京など大都市圏の農地は、担い手の高齢化、後継者不足、重い税負担にあえぎ年々減少を続け、このままでは近い将来消滅することが危惧されている。一方で、土と水、緑による憩いと潤い、農とのふれあい、さらに災害時の防災空間などその多面的な機能が見直され、まちづくり政策としても農地保全の必要性が強く認識されるようになってきた。自治体や関係団体の要望を受けて自民党は正式に勉強会を立ち上げ「都市農業・都市農地基本法案」を5月中にも作成し、秋の臨時国会での成立を目指している。都市と農業の共存と共栄に向けた本格的な政策論議が待たれる。 国の農林水産統計によると、全国の耕地(農地)面積が最も多かったのは1961年の608万6000ヘクタールで、その後は減り続け最新の2013年現在では453万7000
震災4年目/余震の中で新聞を作るVol.104 ～風評の厚き壁を前に/石巻･北上町十三浜（） @gendai_biz
震災4年目/余震の中で新聞を作るVol.104 ～風評の厚き壁を前に/石巻･北上町十三浜 河北新報編集委員が記録する「被災地のジャーナリズム」
象形文字から漢字へ進化をなぞるUIの変化（佐々木 俊尚） @gendai_biz
拡大し続ける非言語的なソーシャルサービス InstagramやPinterest、Snapchatなど写真を共有するサービス、6秒動画のVine、さらにはスタンプという新しいコミュニケーション表現をつくったLINEなど、非言語的なソーシャルサービスが非常な勢いで成長してきている。 インターネットは非言語で身体的なサービスに向かっていくというのは、大枠としては必然的な方向性だ。もちろん重厚なテキストの文化というのは決して無くなるわけではなく、そうした文化はネットにおける議論や世論形成の場として何らかの役目を果たしていくことになるだろう。しかしネットはテキストのみにあらず。ソーシャルメディアがマスリーチしてより多くの人に使われるようになればなるほど、言語文化の占める領域は相対的には低下し、非言語的な領域が拡大していく。 このような非言語的なネット世界では、「認知」がとても重要な課題となってくる
震災3年目/余震の中で新聞を作るVol.101 ～同胞をつなぐ、はるか京都の地で（） @gendai_biz
震災3年目/余震の中で新聞を作るVol.101 ～同胞をつなぐ、はるか京都の地で 河北新報編集委員が記録する「被災地のジャーナリズム」
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