ネイティブアドの定義は、Googleの検索連動型広告の歴史から考えれば簡単だ
【前回コラム】「ネイティブアドはテレビCMに代わる新たな認知の獲得手段になるか」はこちら Googleはバナー広告作成を拒んでいたことで有名 The Native Advertising Playbookのネイティブアドの分類 前回のコラムでは「ネイティブアドはテレビCMに代わる新たな認知獲得の手段になる」というシェアスルーのダン・グリーンベルグCEOの発言を軸に、ネイティブアドという言葉の定義について考えてみました。 日本ではネイティブアドを従来から日本で利用されてきたメディア媒体の記事広告との比較から議論し始めている場合が多く、視点が狭くなりがちですが、今回はGoogleの検索連動型広告をネイティブアドの代表として考えてみるところからはじめてみましょう。 検索連動型広告をネイティブアドと呼ぶと混乱する方がいるかもしれませんが、そもそも、米国のネイティブアドプレイブックでネイティブアドの
購買行動のデジタルシフト＆スマホシフト 最新動向レポート——ニールセン
株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、2014年11月にマーケティングの専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。記事の一部は、「アドタイ」でも紹介していきます。 第3号（2015年5月27日発売）が好評発売中です！詳しくは、本誌をご覧ください。 スマートフォンでのショッピングの増加により、拡大するオンラインショッピング。 商品や購入のタイミングなど、その時々のニーズに合わせて、デバイスやサービスを使い分ける消費者——。企業のEC活用においては、その実態を正確に把握した戦略立案が必要です。まずは、購入チャネルのデジタルシフトの現状を押さえましょう。 モバイルショッピングの
日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
実は何を隠そう、私自身も昨年は開催終了後にアドタイの江端さんのコラムで知って、参加できなかったことを非常に後悔していた側の人間なのですが、今回、光栄にもワールドマーケティングサミットジャパンのアンバサダーとして参加させてもらえることになりましたので、この場を借りて良い機会なので日本における「マーケティング」について、個人的にずっと感じていたことをこの際ぶちまけてしまいたいと思います。 実際に、家電メーカーを中心に海外展開で苦労している企業の弱点としてマーケティング力不足が指摘されるのはよく聞きます。 一方で、江端さんのコラムにもあるように、日本発の取り組みとして大成功しているネスレのネスカフェアンバサダープログラムのように、世界でもいち早く消費者の自己実現欲求を充足することに注力する「マーケティング4.0」的なアプローチに成功している国でもあるというのが面白いところです。 もちろん、後者に
SIer主導の本格的プライベートDMPと「シナリオ設計」人材開発が始まる——業界人間ベム「2015年広告業界7つの予測」から
【前回のコラム】「オンラインビデオマーケティングの本格化と日本版MCNの登場——業界人間ベム「2015年広告業界7つの予測」から」はこちら DMPが“最適化”するもの DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）が注目された2013年頃から、DMPはDSP（デマンドサイドプラットフォーム）と“対”で概念化されてきたきらいがある。しかしDSPと「対」なのはSSPであって、DMPではない。 DMPの導入及び運用にはそれなりのコストと労力と知見が必要である。たいへんな苦労をして導入して最適化できるのが、DSPによるディスプレイ広告の買い付けだけでは意味がない。 マスマーケティングを展開する企業であればネット広告は、そもそも広告費の5%も使っていればいい方で、DSPによるディスプレイ広告となると、そのまた一部である。全体のほんの数％を最適化するためだけにDMPを入れるわけではないのだ（もちろん
編集権の独立―オウンドメディア普及の時代にこそ、発揮される価値
さて、今回のテーマは「編集権の独立」についてです。 ネット企業では長く、スーツ（ビジネスマン）とギーク（プログラマー）の緊張関係、対立関係が存在しますが、メディア企業においては、スーツ（ビジネスマン）とジャーナリスト＆編集者との間で「編集権の独立」を巡る対立が100年戦争のように、くすぶり続けています。 さて、「編集権の独立」とは何でしょうか。WIKIPEDIAによると「編集権の独立」＝Editorial Independenceとは以下のように定義されます。 Editorial independence is the freedom of editors to make decisions without interference from the owners of a publication. 「出版物のオーナーから妨害されずに、編集者が意思決定できる自由」のことを指して「編集権の独
アメリカで注目を集めている“Inbound marketing（インバウンドマーケティング）”とは何か（1）
見込み客に「見つけられる」ためのマーケティング ARF（全米広告調査協会）の“Audience Measurement”や、AAAA（全米広告業協会）、ANA（広告主協会）のような業界団体が行うイベント、WOMMA（クチコミマーケティング協会）が行うイベントなど、アメリカでは数多くの業界イベントが開かれている。レガシーで大きな業界団体のイベントに対して、デジタルを中心とした新しい業界のイベントについては、当初は小さかったものが徐々に大きくなっていき、数千人規模のイベントに成長することがある。日本でも開催されるようになった ad:tech も最初はそれほどの巨大イベントではなかったものの、例えばサンフランシスコ会場ではappleのWWDCの会場と同じ場所を使うぐらいになっている。 必ずしも日本のデジタル領域のマーケティングが「遅れている」とは思わないが、しかし明らかにマーケティングの次の潮流
インサイト発見に強み！新リサーチ手法「MROC」（後編）
MROCが登場する必然性ー社会環境の変化に合わせて、マーケティング情報収集の手段が変容している ソーシャルメディアの活用が企業にも広く普及した今、マーケティングリサーチの新手法として注目されているのが「MROC」（Marketing Research Online Community）だ。特定のテーマに関して興味関心のある人を集め、コミュニティ内のさまざまな機能を使って自然な会話を引き出すというこの手法が、なぜ注目されているのか、GMOジャパンマーケットインテリジェンス 取締役副社長 織戸恒男氏に聞いた。 ※『インサイト発見に強み！新リサーチ手法「MROC」（前編）』はこちら 個人情報保護の意識で変容する情報収集の手段 MROCは消費者インサイトをより深堀したいという企業側のニーズを受けて生まれてきたものだ。一方で前回に述べたように、社会環境の変化に合わせた調査手法の変容という側面もある。
技術はコンテンツに対し中立でいられるのか？～CD1枚74分とサビ頭ポップソングにその真髄を見る～
今回は、技術が規定する環境（アーキテクチャー）とコンテンツ内容の関係について話したいと思います。 今から約30年ほど前、国内ではじめてソニーからCDプレーヤー1号機が発売され、CDソフトの販売も始まりました。この件には、単に「ステレオ機器と音楽ソフトの流通形態にまつわる話」を超える深い意味合いがあります。技術とコンテンツの関係を考えるうえでの、基本事例として、ぜひ紹介したいと思います。 音楽というものは、それ自体は手にとって触ったりできないものです。それ故、その内容を録音した物理的なパッケージ技術が、それを商品として流通させるために必要とされてきました。しかし、物理的なパッケージや録音形態が変わること、具体的には、「アナログ盤からCDへと変化すること」は、本来的ならば、あくまでミュージシャンと聴き手をつなぐ「流通形態」つまり、音楽を届けるパイプの変化の話にすぎないはずです。 つまりアナログ
アートの力で、仮設住宅に彩りやぬくもりを ――佐藤尚之氏らの取り組みをオルビスが支援
表札がない仮設住宅では、住民同士が「3棟の5番 の人」「14棟の8番の人」と呼び合うこともあるという。 こうした無味乾燥な仮設住宅の環境を、アートの力で 変えていこうという活動が「くらしのある家プロジェクト」。 写真は、オルビス公式サイトより http://www.orbis.co.jp/ 3月11日に東北地方を襲った、東日本大震災。発生から8カ月が経過し、被災して家を失った人々も徐々に仮設住宅に入居し、それぞれの日常を取り戻しつつある。 ところがこの仮設住宅には、いくつかの問題があるという。同じ形をした棟が整然と並ぶ仮設住宅は、表札などもなく、どれが自宅か分かりにくい。また住民同士が「3棟の5番の人」「14棟の8番の人」と数字で呼び合うといった状況もある。仮設住宅を取り巻くこうした無機質な環境が、人々に不安感や閉塞感を与えているのだという。 この仮設住宅を、アートの力でぬくもりや生活感の
無印良品がソーシャルゲーム「MUJI LIFE」を開始
良品計画は、11月15日にソーシャルゲーム「MUJI LIFE」をスタートした。 「SHOW YOUR SHELF&YOURSELF」というキャッチフレーズにあるように、これはインターネット上に自分の棚をつくり、無印良品の商品やお気に入りの本、CD、DVDなどを並べて、“自分らしさ”を表現し、友人に自慢したり、共有できるソーシャルゲーム。ユーザーはフェイスブック、ツイッター、mixiのいずれかのソーシャルメディアアカウントで利用できる。 ユーザーには1日3回、「MUJI LIFE」上でダンボールが届き、無印良品の人気アイテムフィギュア、Amazonで好きな本、CD、DVDを選んで並べられるチケットやMUJIコインなどが当たるほか、無印良品からのサプライズプレゼントもある。貯めたMUJIコインでは棚の増設、プレゼントへの応募が可能となる。 これは同社のソーシャルコマースサイト「my MUJI
位置情報を活用するゲーミフィケーションの実践例が続々登場
楽しみが加わりネットとリアルの融合が活性化 携帯やスマートフォンでは、GPSや基地局情報を利用してユーザーの位置情報を取得することが一般化している。以前は乗り換え検索や、ルート検索であったそれらの機能が、カーナビのようにGPS機能が搭載されたことによってNAVITIMEやiPhone Mapsのような経路検索サービスに進化した。それらは機能として、いかに早く正確に目的地に到達できるかということに注力をして、開発されたものである。 しかし、単に“機能”を追求するだけでなく、その過程を楽しむサービスも登場している。その代表例はコロプラ社が運営する「コロニーな生活PLUS」やライブドア社の運営する「ロケタッチ」やネクスト社の「ロココム」といったサービスであろう。それらのサービスは移動や特定の場所に“チェックイン”（端末で位置や店舗を登録）することにより色々な事象が起こることになっている。例えばサ
透明性の時代。企業と生活者、新しいコミュニケーションのカタチ
炎上は対岸の火事ではない 前回、前々回と紹介した事例を振り返ると、九州電力は、「原子力」という国民最大の関心事が対象だったにもかかわらず、組織ぐるみで世論を意図的に操作しようとした。さらに謝罪会見でも社長が「ノーコメント」を連発、隠蔽体質の奥深さを強く印象づけた。放送時までにソーシャルメディア上で1万人以上の人々が目にしていたことには、全く気づかなかったのだろう。 ペプシは、報道機関の取材時点で 意図的な操作ではないとしながらも自らの過ちを認めた。25万ドルの追加投資を直ちに決定し、読者の反感を最小限に押さえることに成功した。続いて自社メディアやソーシャルメディア上でも速やかに報告を行い、読者に対してフェイスブック上でディスカッションするための場まで用意した。 ドミノピザは、豪州社員の心ない動画により突然のブランド危機に見舞われた。初期対応は遅延したものの、8カ月後の新レシピ発表の際には、
日本の手仕事を海外に発信「iichi」
【日本の作り手と海外の買い手をつなぐサービス】 博報堂DYグループ傘下のiichi有限責任事業組合は、日本の手仕事マーケットプレイス「iichi」にて、海外を対象とした英語版サイトをオープン。日本の手仕事作家（作り手）と海外の利用者（買い手）との販売取引サービスを開始しました。 2011年7月にスタートしたiichiはサービス開始から3ヶ月で、陶磁、木工、金属、染織ガラス、皮革など420名の手仕事作家が登録、既に2000種類以上の作品が出品されました。今回の英語版サイトオープンにより、手仕事作家はiichiを通じて自身の作品を簡単に海外に向けて紹介・販売することができるため、今後さらに多くの方に利用頂けるものと考えております。 【海外向けサービス3つの特徴】 英語翻訳サービス 作家プロフィール、作品説明、取引の感想コメントを無料で英語翻訳します。 作品発送サービス 注文のあった作品はiic
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