東映アニメが「ガールズバンドクライ」で目指す日本独自のCGアニメ表現--最先端技術を投入
東映アニメーション（東映アニメ）は、同社がプロジェクト展開を進めているアニメ「ガールズバンドクライ」に関する、関係者向けの説明会を実施。プロデューサーを務める東映アニメの平山理志氏が概要とともに、特徴としている最先端の技術を活用した映像表現についてもあわせて説明した。 東映アニメは「ドラゴンボール」シリーズをはじめ、「ワンピース」や「プリキュア」シリーズなどを手がける老舗のアニメ会社。加えて、音楽ヒットメーカーが在籍するクリエイティブカンパニーで、人気アニメ作品のテーマソングを歌唱したことでも知られるアーティストのAimerさんも所属しているagehasprings、音楽レコード会社のユニバーサルミュージックも参加する3社協同プロジェクトとして展開。神奈川県川崎市を舞台に、居場所がないと感じている少女たちがバンド活動を通して成長していく姿を描く作品として進められており、アニメーションとリア
「Twitch」がゲーム以外の分野でも急成長、VTuberも存在感--アジア地域担当上級副社長に聞く
2020年に入ってから、さまざまな業種ならびにサービスが新型コロナウイルス感染症の影響を受けるなか、動画配信サービスは巣ごもり需要の影響もあってか、視聴時間や利用率などが伸長。市場が拡大を続けるなか、提供する各サービスでもさまざまな施策を展開している。 グローバルに展開し、日本でもゲーム動画配信で知られる「Twitch」も、近年ではゲームにとどまらないライブ配信プラットフォームとしての取り組みも進めている。今回はTwitchアジア地域担当上級副社長を務めるスニータ・コール（Sunita Kaur）氏に、近年における動画配信サービスの市場動向やTwitchとしての取り組み、今後の展開について聞いた。 ゲームのライブ配信以外でも「音楽」「スポーツ」「雑談配信」が伸びている ――2021年におけるTwitchを振り返って、動向や取り組まれたことなど、トピックとなるものがあればお話しください。 こ
Pinterest、減量に関する広告を全面禁止--他のSNSにも呼び掛け
Pinterestは米国時間7月1日、「ボディーニュートラリティー」（容姿ではなく体の機能に注目すべきだという考え方）を奨励する取り組みの一環として、減量に関する広告をすべて禁止すると発表した。 減量に関する文言や画像、利用者の言葉、着用または肌への塗布による減量効果を主張する製品を掲載した広告を禁止する。BMIや、特定の体形を理想化したり中傷したりする画像や文言が入った広告も投稿できなくなる。Pinterestはすでに、広告ポリシーでやせ薬、減量のビフォー・アフター画像、減量法、他人の体形をけなす行為、非現実的な美容効果を禁止しているが、新たなルールによって禁止の対象が広がる。 減量がテーマでなければ、健康的なライフスタイルや習慣、フィットネスのサービスや製品についての広告は認められるという。 同社によると、夏が始まり、新型コロナウイルスのパンデミックが収束しつつある中、人々はボディーイ
アプリ市場分析のApp Annie、証券詐欺の疑い--約11億円の罰金で和解
米証券取引委員会（SEC）は米国時間9月14日、モバイルアプリ業界のデータプロバイダーであるApp Annieと創業者のBertrand Schmitt氏を証券詐欺の容疑で調査していた件で、同社とSchmitt氏が罰金の支払いに合意したと発表した。SECによれば、同社とSchmitt氏は「App Annieによるオルタナティブデータの収集方法について、詐欺的な手法と重大な不実表示」を行っていたという。 App Annieのデータはさまざまな業界で広く利用され、多くのニュース記事で引用されてきた。同社とSchmitt氏は合計1000万ドル（約10億9000万円）以上の罰金を支払うことで合意したと、SECは述べた。 SECがオルタナティブデータのプロバイダーを証券詐欺の容疑で告発するのは、今回が初めてのことだという。和解金の内訳は、App Annieが1000万ドル、Schmitt氏が30万ド
Facebook上の偽情報、エンゲージメントは信頼性あるニュースの6倍--研究結果
米ニューヨーク大学と仏グルノーブル・アルプ大学の研究者らによる査読済みでまもなく公表予定の論文によると、2020年の米大統領選期間中、Facebook上の偽情報で知られるニュース配信元に対する「いいね！」などの反応は、信頼度の高い配信元への反応の6倍だったという。The Washington Post（WP）がいち早く報じたこの論文は、Facebook上の幅広いパブリッシャーについて、偽情報の影響を測定してあぶり出すことを目的としたものだ。 この論文は、Facebookが偽情報を投稿するパブリッシャーに報酬を与えているという批判を裏付けるものだと、WPは報じている。極右メディアと極左メディアによる両方の偽情報が、事実を伝えるニュースページよりも、Facebookユーザーからのエンゲージメントをより多く生成したが、極右メディアの方が偽情報を共有する傾向が高かったことが、この調査によって明らか
「REALITYは世界で大きく成長する可能性がある」--グリーが狙うメタバース事業の勝算
テキスト、動画、ゲーム、音声といったさまざまなSNSが隆盛を極める傍らで、「メタバース」と呼ばれる、新たなネット上の仮想世界を構築する動きが広がりつつある。Facebookが独自のメタバース環境を構築するための新組織立ち上げを発表して注目を集めるなかで、国内ではグリーもメタバース事業に参入することを発表した。 グリーは子会社のREALITYが展開してきた、スマートフォン向けバーチャルライブ配信アプリ「REALITY」のサービスを中心としたメタバース事業を軸に、グローバルでの事業成長を目指すという。ネットの新領域で、世界の巨人たちを相手にどう戦っていくのか。REALITYの仮想空間にアバターとして登場している、REALITY代表のDJ RIO氏（※現実世界ではグリー取締役 上級執行役員兼REALITY 代表取締役の荒木英士氏）に、同社が描くメタバースの世界と今後の事業展開について聞いた。 メ
FacebookのGIPHY買収、英当局が懸念--売却求められる可能性も
Facebookは、GIF作成、共有プラットフォームGIPHYの売却を求められる可能性がある。FacebookによるGIPHYの買収は、ソーシャルメディアやデジタル広告市場の競争を損なう恐れがあると懸念されている。 Facebookは2020年5月にGIPHYの買収を発表した。買収金額は4億ドル（約420億円）と報じられた。傘下のInstagramのチームにGIPHYを統合するとしていた。 英国の競争・市場庁（CMA）は現地時間8月12日、FacebookによるGIPHYの買収について調査し、競争上の懸念があるとの見解を示した。そのことが確認されれば、「Facebookに、買収を撤回し、GIPHYを完全に売却するよう求める可能性がある」としている。CMAの暫定的な調査結果は、Facebookによる買収が、さまざまな国で継続的に詳しい調査の対象となっていることを示しているようだ。 Faceb
Spotify、ポッドキャストに自動文字起こし機能を追加--アクセシビリティ向上策の一環
Spotifyは、同社の提供している音楽ストリーミング配信アプリのAndroid版とiOS版に、ポッドキャスト用の自動文字起こし機能を追加すると発表した。 この機能を使うと、ポッドキャストで配信された音声データが、自動的にテキスト化される。音声付きでも音声なしでも、スマートフォンのアプリ上でポッドキャストの内容を読めるのだ。これにより、聴覚障害者もポッドキャストを楽しめるようになる。 生成されたテキストは、画面上でスクロールして表示位置を変えることが可能。特定の段落をタップすると、その場所から音声を再生することもできる。これは、耳の聞こえる人にとっても便利だろう。 自動文字起こし機能は、現在ベータ版。一部のSpotify限定ポッドキャストでのみ利用可能。今後、Spotifyで配信しているすべてのポッドキャストで使えるようにする。 なお、この自動文字起こし機能はアクセシビリティ向上策の一環。
Facebook、AIに「忘れさせる」手法を開発--重要な情報に集中して効率化
Facebookは米国時間5月14日、人工知能（AI）システムに無関係な情報を忘れさせることで、タスクをより迅速かつ効率的に実行できるようにする研究の成果を明らかにした。 Facebookは、ヘイトスピーチや生々しい暴力といった有害コンテンツの検知にAIを活用し、ニュースフィードのコンテンツをランク付けしたり、他のタスクを実行したりしている。 同社の研究者らは公式ブログで、大量の無関係な情報を忘れる方法をAIに教える「Expire-Span」という新たな手法を開発したと述べた。Expire-Spanでは、まず最も関連性の高い情報を予測し、それに基づいて各情報に有効期限を設定する。コンピューターの記憶領域を解放することで、タスクを完了するために必要な詳細情報に集中できるようになるという。 「例えば、単語の予測タスクを実行するトレーニングをモデルが行う場合、名前のような珍しい単語は覚えておくが
アマゾンの偽レビューに関与したとみられる20万人超の個人情報が流出
ある公開データベースから、Amazonの偽の商品レビュー詐欺に関与したとみられる20万人以上の個人情報が明らかになった。 SafetyDetectivesの研究者らは米国時間5月6日、オンラインに公開されているサーバーに、広く蔓延する偽レビュー詐欺に関連するとみられる、7GBにのぼる1300万件以上の記録が含まれていたことを明らかにした。 サーバーの所有者は不明だが、流出したメッセージが中国語で書かれていたことから、その組織が中国を拠点としている可能性ある。 データベースには、約20万～25万人分のユーザーとAmazonマーケットプレイス出品者のユーザー名、電子メールアドレス、PayPalアドレス、Amazonプロフィールへのリンク、「WhatsApp」と「Telegram」の番号などの記録に加えて、偽レビューの投稿を引き受ける顧客とそれに対して謝礼を支払う出品者の間のダイレクトメッセージ
エイベックス子会社、NFT事業に本格参入--正規IPホルダーによるコンテンツ流通が可能に
エイベックス・テクノロジーズ（ATS）は4月16日、デジタル証明書サービス「A trust（エー トラスト）」の提供を開始すると発表した。 A trustは、同社が2019年7月に開発したNFT事業基盤。ブロックチェーン技術を活用し、デジタルコンテンツに証明書を付与することで唯一性・限定性を持たせながら流通させる仕組み。IPホルダーの著作権などの権利の保護とデジタルコンテンツの流通を目的に、NFT事業へと本格参入する。 同社では、急拡大しているNFT市場において、その多くが投機性が高く暗号通貨で取引されていることから、IPホルダーが提供するデジタルコンテンツを楽しみたいファンの参入障壁になっていると指摘。さらに、IPホルダーが許諾していないNFTが勝手に流通するといった課題も散見されるとしている。 ATSでは、正規のIPホルダーが保有するデジタルコンテンツの著作権などの情報を一元管理する次
TikTokで話題となったトム・クルーズのディープフェイク動画、制作者が事情を語る
視覚効果アーティストのChris Ume氏は、俳優で物まね芸人のMiles Fisher氏と組んでTikTokで公開した俳優Tom Cruise氏のディープフェイク動画を作った時、ちょっと楽しもうとしただけだった。この1週間に起きたように、この動画がソーシャルメディアでバズったり、あちこちで話題にされたりするとは思っていなかった。 Ume氏はインタビューで、「人々を騙そうとしていたわけではない。みんなの想像力を刺激しようとしていた」と語った。 「@deeptomcruise」というTikTokアカウントで投稿された3本の動画では、Cruise氏のように見える人物が、ゴルフをしたり、手品をしたり、ぎこちなく裏話を語ったりしている。笑いや仕草、顔の表情など、すべてが本人そっくりだ。だが、現実には、カメラの前にいるのはFisher氏で、同氏の画像がディープフェイク技術で加工されている。 ディープ
Twitterの音声チャットルーム「Spaces」を日本でいち早く体験--Clubhouse対抗になりうるか
日本でも話題沸騰の音声SNS「Clubhouse（クラブハウス）」をご存じだろうか。何が起きるかわからないライブ感がユーザーを熱狂させ、多くのユーザーを睡眠不足に陥らせている。音声チャットの魅力に皆が気づくなか、筆者は新たな音声チャットサービスを体験する機会を得た。Twitterの音声チャットルーム「Spaces（スペース）」だ。 Twitterは2020年夏より音声ツイートのテストをしており、12月にSpacesのベータテストを開始した。音声による会話がストーリーの伝達や感情の共有に対して効果的であることを学んだため、音声で会話できるSpacesのベータテストを開始したという。現在は不特定多数の限定された人々にだけ提供されている。 Spacesの基本機能は、音声チャット、リアクション絵文字、ツイートの共有だ。音声の自動文字起こし機能（字幕機能）もテストされているが、現在は英語のみ。対応O
“好きなキャラと暮らす世界”を加速--召喚装置「Gatebox」がプラットフォーム展開
Gateboxは10月11日、同社が企画開発しているキャラクター召喚装置「Gatebox」量産モデルの販売開始にあわせて発表会を実施。さまざまなキャラクターとの暮らしを実現するための「キャラクタープラットフォーム構想」を新たに発表した。 Gateboxは、最新のプロジェクション技術とセンシング技術によってキャラクターをボックス内に呼び出し、音声でコミュニケーションできるバーチャルホームロボット。2016年にGateboxの限定生産モデルを発売。好評だったことから本体デザインを刷新したうえ、価格を約半額程度にした量産モデルを2018年7月に発表。予約を実施したが、体験向上のために販売を一時停止。約1年間の改良を重ねて10月11日から販売を開始する。価格は15万円（税別）。 なお、限定生産モデルを保有している“マスターさん”（Gatebox利用者のこと）は、量産モデルと無償で交換対応を行う「お
「Googleショッピング」、価格を比較し追跡する機能を追加--年末商戦に向け
Googleは米国時間10月22日、オンラインや実店舗の価格を簡単に比較、追跡できるようにするための新機能を、米国向け「Googleショッピング」に追加した。 これらの機能を利用するにはまず、Googleで商品を検索する（「ブーツ」などの一般的な商品名で検索しても、特定のブランドやスタイルを指定して検索してもよい）。続いて、ページ最上部の「ショッピング」タブを選択し、検索結果の一覧から、詳しい情報を知りたい具体的な商品をクリックする。 すると、オンライン店舗や近くの実店舗での価格と比べて、その商品の価格が高いか、低いか、標準的かが示される。同じページ上に、オンラインと実店舗の価格や購入オプションも表示され、比較できる。今後数日のうちに、その商品を歩道や実店舗でピックアップできるかどうかも表示されるようになる。
日本など7カ国、暗号化された通信へのバックドアをIT企業に要請
機密情報を共有する5カ国協定、いわゆる「ファイブアイズ」の参加国（米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）が、日本およびインドの政府代表と連名で声明を発表した。テクノロジー企業に向けて、エンドツーエンドの暗号化された通信に法執行機関がアクセスすることを可能にする解決策の開発を要請している。 この声明は、暗号にバックドアを設けることをテクノロジー企業に同意させようとする、ファイブアイズの最新の取り組みだ。 各国の政府関係者はこれまでと同様、テクノロジー企業が製品にエンドツーエンド暗号化（E2EE）を組み込むことで犯罪捜査が困難になったと主張している。 7カ国の政府代表は、現在の主要なテクノロジープラットフォームでサポートされているE2EEの仕組みのために、法執行機関が犯罪組織を捜査できないばかりか、テクノロジープラットフォーム各社も、一般市民を守るためのサービス利用規約を守らせ
グーグル、「特定の住所を検索した人」のIPアドレスを警察当局に提供
検索履歴は極めて個人的なことを暴いてしまうものであり、警察がこのセンシティブな情報を要求するには通常、既知の容疑者に対する令状が必要だ。しかし、最近公開された裁判所文書により、捜査当局が容疑者を特定する前に、あるキーワードを検索した全ユーザーの情報を開示することをGoogleに要請できることが明らかになった。 警察は8月、性的暴行の罪で起訴されている歌手のR. Kelly被告の関係者であるMichael Williams容疑者を、フロリダ州で目撃者の車に火をつけたとして逮捕した。捜査当局は、「放火があった時刻近くに当該住宅の住所を検索したユーザー」に関する情報を要請する捜査令状をGoogleに送付した後、Williams容疑者を放火と証人買収の罪に関連付けた。 この7月の裁判所文書は米国時間10月6日に公開され、Detroit NewsのRobert Snell記者がこの文書についてツイー
「なぜコンテンツを盗むのか」--GAFAトップを招いた公聴会、グーグルが主な槍玉に
米下院司法委員会の反トラスト法に関する小委員会の公聴会が米国時間7月29日に開かれ、世界最大手のハイテク企業であるApple、Amazon、Facebook、Googleのトップが顔をそろえた。4社の中でも、議員からひときわ大きな非難を浴びたのはGoogleだった。 Googleの最高経営責任者（CEO）を務めるSundar Pichai氏は、民主党と共和党、両方の議員から批判された。度重なる批判の標的とされたのは、同社の広告事業とプライバシー慣行、そして米軍との協業に対する同社のポリシーだ。 下院による巨大IT企業の調査を主導しているDavid Cicilline議員（民主党、ロードアイランド州選出）は、Googleを即座に狙い撃ちした。 明るいベージュ色の、シンプルな内装のオフィスからビデオ通話で公聴会に臨んだPichai氏に対し、Cicilline氏は冒頭から、「なぜGoogleは誠
ウェブの父バーナーズ・リー氏、「データを企業から個人の手に取り戻す」新計画
Steven J. Vaughan-Nichols （CNET News） 翻訳校正： 矢倉美登里 高森郁哉 （ガリレオ） 編集部2018年10月01日 13時03分 インターネットは日常生活に欠かせない存在になっている。Tim Berners-Lee氏がウェブを考案し、皆がウェブを利用して情報を共有するのを容易にしたからだ。それから28年が過ぎ、個人情報の大部分が、Amazon.com、Facebook、Googleといった大手企業に支配されている。Berners-Lee氏は、個人のデータを個人の手に戻したいと考えている。 Berners-Lee氏は、新しいオープンソースプロジェクト「Solid」によってそれを実現しようとしている。人々は、個人情報が大手企業に保持されることに嫌気がさしている。AppleやFacebook、Googleなどでわずか数週間のうちに、プライバシー関連のスキャン
米アマゾンの商品検索でスポンサープロダクトの表示が増えているとの指摘
Amazonの米国向けウェブサイトで「cereal（シリアル）」や「detergent（洗剤）」を検索すると、結果ページには、数々のスポンサープロダクトが目立つように表示される。そのセクション、そして、Amazonの「365 Everyday Value」ブランドの商品を表示する次のセクションの下までスクロールしないと、それ以外の結果を見ることはできない。 Amazonは広告事業の拡大に取り組んでおり、検索結果ページにますます多くの広告を表示するようになっていると、Recodeが米国時間9月10日に報じた。 スポンサープロダクトと米Amazonの「365 Everyday Value」ブランド商品が、「cereal（シリアル）」の検索結果の上位を占めている 提供：Screenshot by Abrar Al-Heeti/CNET そして、ブランド各社はAmazonに自社の商品を表示させたが
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