「Microsoft Teams」にライブ文字起こし機能
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは、「Microsoft Teams」で人工知能（AI）を活用したライブトランスクリプト（ライブ文字起こし）機能をロールアウトしている。英語（米国）で利用可能になっている。「Zoom」は既に、最近のアップデートで類似のクローズドキャプション（字幕）機能を提供している。 ビデオ会議市場では、ライブトランスクリプト機能をめぐって激しい争いが続いている。Cisco Systemsは2020年12月に「Cisco Webex」でのクローズドキャプションサービス提供を発表しており、Zoom Video Communicationsは2021年2月にライブキャプション機能を無料アカウントでも（限定的なかたちで）利用可能にした。Go
セキュリティベンダー各社が予想する2021年の脅威動向
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2020年のサイバーセキュリティの脅威は、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行（パンデミック）による混乱の中でも衰えることはなく、コロナ禍に便乗するさまざまな攻撃も数多く発生した。2021年の脅威動向はどんな様相を見せるのだろうか。セキュリティベンダー各社の予想をお届けする。 リモートワークに伴う脅威は継続 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐべく世界中の都市がロックダウン状態に置かれ、多くの企業や組織でも在宅勤務を中心としたリモートワークが2021年も継続される。 Juniper Networksは、「安全性の低いホームネットワーク、BYOD（個人所有デバイスの業務利用）、サイロ化された運用により企業ネットワーク上でこれまで見えていた
日本IBM、緊急事態宣言解除後の勤務・出社などの方針を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは5月22日、新型コロナウイルス感染症に伴う政府の緊急事態宣言の解除後について勤務体制などの対応方針「Return to Workplace」を発表した。 同社によれば、IBM全体では社員の95％が在宅勤務を行っている。出社の再開については、「新規感染数について倍加速度で評価した時に、持続的かつ顕著な減速が見られるか」といった臨床状況のほか、公共輸送機関や教育、介護などのサービスの利用可能性も含めて検討し、4つの段階（Wave 0～3）で対応を広げていくとしている。各段階の内容は下記の通り。 Wave 0：緊急事態宣言時の対応であり、各国政府の要請に応じて可能な限り出社しない Wave 1：緊急事態宣言解除後2カ月間の対応であ
日本企業も「IDに焦点を当てたセキュリティモデルが必要」マイクロソフト幹部
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoft Corporationで「Microsoft 365」セキュリティジェネラルマネージャーを務めるAndrew Conway氏は多くの企業のセキュリティ対策の現状について「多様なセキュリティベンダー、多彩なセキュリティソリューションをパッチワークキルトのように使用している」と説明。その数は70～75種類にも及ぶという。 セキュリティソリューションの削減に苦心する企業に対してマイクロソフトは「Microsoft Azure」を筆頭とするマイクロソフトクラウドの利用をうながしてきた。日本の顧客企業は統合されたセキュリティソリューションと同時に、個別のエンドポイントに対しても高い品質を要求する傾向がある。 Conway氏は「
オープンソースデータベースの現状--複数のデータベース利用、クラウド、ライセンス
George Anadiotis （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-10-28 06:30 460億ドル（4兆9000億円）の市場の70％と言えば大変な規模だが、Gartnerの予想によれば、新しい社内アプリケーションの70％以上がいずれオープンソースのデータベース管理システム（OSDBMS）上で開発されるようになるという。Perconaが最近実施した大規模な調査では、そのオープンソースデータベースに関する市場動向が明らかになった。 この「Open Source Data Management Software Survey」は、オープンソースデータベース関連のさまざまなサービスを提供する企業であるPerconaが、オープンソースデータベース利用者の利用パターンや意見を把握するために実施した調査だ。アムステルダムで開催されたPercona主催の
マイクロソフトの新たなCortana戦略が徐々に明らかに
Mary Jo Foley （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-05-14 06:30 Microsoftが「Cortana」の位置づけを変更し、「Alexa」や「Googleアシスタント」のような独立したデジタルアシスタントではなく、ユーザーを支援する仕組みとして位置づけているという話が出始めてから、少なくとも1年は経っている。これまで、このことが何を意味するかについては詳しい情報が出回っていなかった。しかし同社は、5月第2週になって新たなCortana戦略についての情報を発信し始めた。 Microsoftの開発者向けカンファレンス「Build 2019」が開催されるまで、この話題に関する手がかりはほとんどなかった。筆者は過去に、同社の役員らから、Cortanaを複雑なマルチパートのクエリを扱えるものにすることで、ほかのパーソナルデジタルアシス
解説「ゼロトラスト」シフト--脱“境界セキュリティー”への3つの技術
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「ゼロトラスト」は、セキュリティー実装上のコンセプトなので、何か単一の技術や製品を採用することで実現するものではない。だが、組織の情報通信（以下、ICT）基盤をゼロトラスト型に移行する上で中心となる技術は幾つかある。特に、前回紹介したような攻撃者が行う「ラテラルムーブメントを防ぐ」という観点からゼロトラストを考えるケースが多く、さらにクラウド、モバイルなどの分散型ICT基盤への移行と併せて考えるというのが主だ。 そこで、今回は主要な3つの技術である「マイクロセグメンテーション」「ソフトウェア定義境界」「ID認識型プロキシー」を紹介する。ID認識型プロキシーは、前回の記事で最後に触れているが、そのメリットを他の技術とも比較するため今回も最
DevOps対応を支援、企業内エンジニアにも注力--Visual Studio 2019の狙い
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本マイクロソフトは4月15日、米国時間2日に一般提供を開始した統合開発環境「Visual Studio 2019」に関する合同インタビューを品川本社で開催した。同社はVisual Studio 2019を、「日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を促進させるツール」（日本マイクロソフト クラウド＆エンタープライズビジネス本部 製品・テクノロジマーケティング部長の田中啓之氏）と定義付けている。 田中氏は、「（日本企業が欧米企業を上回るには）組織や文化、人材の（マインドセットを）変えなければならない。当社は日本企業とともに作り上げ、負けないサービスを目指したい」と自社製品をアピールしつつも、IT業界における日本企業の成長を支援
「Windows 10」デバイス向けのセキュリティ設定フレームワーク「SECCON」
Microsoftが、一般的な「セキュリティ構成フレームワーク」について公開している。システム管理者が「Windows 10」デバイスを保護するために適用するべき基本的なセキュリティ設定についてのガイダンスが含まれる。 MicrosoftのプリンシパルプログラムマネージャーであるChris Jackson氏は、「われわれは、次の問題についてじっくりと考えた。ユーザーの環境について何も分かっていない場合、最初に実装すべきセキュリティポリシーとセキュリティコントロールとして、われわれは何を推奨するだろうか」と述べた。 その結果、「SECCON」フレームワークが考え出された。このフレームワークは、Windows 10デバイスを5種類のセキュリティ設定のいずれかに分類する。 「米軍が防衛体制を表すのに使用するDEFCONレベルに倣っており、数字が小さいほど、セキュリティが強固であることを示している
ヴイエムウェアのGPLv2違反をめぐる訴訟、Linux開発者が継続を断念
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2019-04-03 13:07 著名なLinux開発者Christopher Hellwig氏は2006年8月、VMwareのベアメタル仮想マシン（VM）ハイパーバイザ「VMware ESX」で、Linuxのソースコードが不正に使用されていることに気づいた。Hellwig氏はSoftware Freedom Conservancyの支援を受けてVMwareを提訴したが、ドイツのハンブルグ高等地方裁判所が本件の上訴を退けたのを受けて、同氏はさらなる上訴には意味がないとして裁判の継続を断念した。 この訴訟で争われたのは、「vSphere VMware ESXi 5.5.0」がLinuxの著作権を侵害したかどうかだった。この問題は、VMwareがLinuxから派生した二次的著作
優れたリスクマネージャーが行っているの6つの行動
Bob Violino （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-04-03 06:30 デジタル化の進展ペースが速まり、その規模も大きくなったのに伴い、リスク対応や内部監査の専門家にも高度なことが求められるようになっている。コンサルティング企業PwCが発表した最新のレポートによれば、賢明なリスクマネージャーは、データやデジタル活用能力を上手に使って、自らの意思決定の内容を伝えている。 同社の調査レポート「Risk in Review」には、リスクマネジメントがうまく行っていれば、リーダーは脅威をよく把握し、十分な情報に基づいた意思決定を行うことができると書かれている。このレポートは、世界中の2073人の最高経営責任者（CEO）や、取締役、リスクマネジメントや内部監査、コンプライアンスを担当するプロフェッショナルなどを対象として、2018年10月と11
AWSの異常課金で気付いた不正アクセス--インシデントにどう対応したのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ウェブマーケティングサービスを手掛けるベーシックは、2018年12月に不正アクセスを受け、多くの顧客情報が第三者に侵害された可能性のあるセキュリティインシデントを経験した。結果的に情報流出は確認されなかったが、実際にインシデント対応を経験したことで多くの教訓を得たという。当時の状況などを開発部 最高技術責任者（CTO）の桜庭洋之氏に聞いた。 クラウドの課金で気付いた異変 同社が経験したセキュリティインシデントは、サービス提供基盤として利用しているAmazon Web Services（AWS）での不正アクセスが発端となった。同社のAWS EC2環境において何者かが不正にインスタンスを構築、稼働させ、仮想通貨の発掘を行っていた。その影響で
新たなブラウザ攻撃手法が見つかる--ユーザーがウェブページを離れた後も有効
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ユーザーが感染したウェブページを閉じたり、そこから離れたりした後でも、ユーザーのブラウザ内で悪意あるコードを実行できる新しいブラウザベースの攻撃がギリシャの学者らによって考え出された。 「MarioNet」と呼ばれるこの新しい攻撃は、ユーザーのブラウザから巨大なボットネットを構築するための扉を開く。研究者によると、これらのボットネットは、ブラウザ内での不正な仮想通貨マイニング（クリプトジャッキング）、DDoS攻撃、悪意あるファイルのホスティング／共有、分散型のパスワードクラッキング、プロキシネットワークでの不正リレー、クリック詐欺の宣伝、トラフィック統計のかさ増しに使用できる。 MarioNet攻撃は、ブラウザベースのボットネットを作成
効果的なアジャイルチームが持つ6つの特徴
Joe McKendrick （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-02-06 06:30 アジャイルムーブメントに参加したいと考えている企業の役員やマネージャー、プロフェッショナルは多い。アジャイルがソフトウェア開発手法として望ましいと考えられているだけでなく、大きな意味での製品開発手法としても優れていると見なされているためだ。しかしアジャイルは、一夜の取り組みで組織全体に浸透させられるようなものではない。成功するワークフローを作るには、チームに参加するメンバーに備えと意欲が必要となる。 これが、MckinseyとScrum.orgが発表した調査レポートの結論だ。この調査では、優れたアジャイルチームのメンバーに共通する特徴を突き止めている。このレポートはMcKinseyのWouter Aghina氏、Christopher Handscomb氏、
サービスメッシュとは何か、なぜ重要か
Scott Fulton III （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 2019-01-29 06:30 「サービスメッシュ」とは、分散コンピューティング向けとして新たに台頭してきているサービスマネージャの一種だ。 サービスメッシュという新たなアーキテクチャによって、サーバ側アプリケーションを構成する小さなコンポーネント群（代表的なものとしてはマイクロサービス）が互いに動的にリンクされ、1つのアプリケーションとして機能できるようになる。これらのコンポーネント群は、単一のアプリケーションを実現するために意図的に作り上げられたコンポーネントである場合や、他のアプリケーションとワークロードを共有することでメリットを生み出そうとする、出自の異なるコンポーネントである場合もある。 実世界で今使用できるサービスメッシュ この分野における最も古い取り組みはおそらく
「Chrome」、人気サイトに酷似したURLを警告へ
「Google Chrome」ブラウザに新機能が追加される。信頼できるウェブサイトに似たドメイン名を持つサイトにアクセスしようとしているユーザーに対して、警告を発する機能だ。 Googleはかなり前からこの機能の開発に取り組んでいる。アクセスする意思のないウェブサイトにユーザーを誘導するために、タイポスクワッティングドメインやIDNホモグラフ攻撃が使用されているからだ。 例えば、攻撃者は人気ドメインの入力時に間違って入力しがちなドメイン（paypall.comなど）を登録したり、Unicode文字を含むドメインを使ったりしてフィッシングページをホストし、ユーザーの認証情報を盗むことが多い。 しかし、「Chrome Canary 70」のリリース以来、Googleのエンジニアは「Navigation suggestions for lookalike URLs」（人気サイトに似せたURLに関
Zoom、Slack、Twilioが増加傾向--Expensifyが企業の経費支出を分析
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業の旅費や経費を管理するアプリケーションを提供しているExpensifyの調査データによれば、「Zoom」や「Slack」などのコラボレーションソフトウェアや、「Twilio」や「Zendesk」などのコミュニケーションツールの企業での利用が進んでいるようだ。企業の従業員は、これらのビジネスアプリへの経費支出を増やしているという。 Expensifyが1月に発表した「Spend Trends（経費支出トレンド）」レポートでは、同社のシステムを通じて処理された年間2億件のトランザクションを分析して、企業の従業員の経費支出状況を明らかにしている。同社のサービスを考えれば当然だが、2018年に処理された件数が多かったのは、Uber、Lyft
「Microsoft 365」にセキュリティやコンプライアンスに関心がある法人向けの新バンドル
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「Microsoft Teams」の企業利用が加速--ビジネスチャット市場調査 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Spiceworksの調査によると、「Slack」対抗のグループチャットアプリ「Microsoft Teams」の導入基盤が急速に拡大している。 Microsoftは最近、同社の「ビジネスアプリ史上もっとも急成長を遂げた」と、Teamsを評していた。Microsoftは9月に、世界で同アプリを使用している組織が3月の20万社から9月には32万9000社へと急増したことを明らかにした。 Spiceworksが、欧州や米国などの企業約900社を対象に実施した調査から、TeamsはMicrosoftの「Skype for Business」に次いで、最も広範に利用されていることが分かった。 Microsoftは、2016年11月にTeamsを
5年でほぼ全システムの基盤をAWSに移行したAGCの“クラウドジャーニー” - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます AGC（旧称：旭硝子）は、2014年からSAP ERPを含む140以上のシステムの基盤をAmazon Web Services（AWS）に順次移行させ、2018年11月に完了した。同社の情報システム部が12月19日に記者会見に臨み、5年近くに及んだパブリッククラウドへのシステム基盤移行の道のり（クラウドジャーニー）を振り返った。 1907年創業のAGCは、産業用ガラス製品や化学製品などを手掛ける。特に自動車用ガラスは、2013年に世界シェアトップ（2013年・経済産業省推計）となるなど、グローバルに事業を展開している。 システム基盤のクラウド化は、2014年2月にスタートした。グローバルITリーダー 情報システム部長で理学博士の伊藤肇氏
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