鉄道路線図とレシピって似ている。 「なに言ってんだこいつ」とお思いの方も多いかもしれない。 たしかに自分でも、ブラウザの戻るボタンにカーソルが向かいそうな書き出しだとは思う。
鉄道路線図とレシピって似ている。 「なに言ってんだこいつ」とお思いの方も多いかもしれない。 たしかに自分でも、ブラウザの戻るボタンにカーソルが向かいそうな書き出しだとは思う。
宇都宮市の住宅の敷地に、小型の無人機「ドローン」が落ちているのが見つかり、警察は落とし物として持ち主を探すとともに落ちたいきさつを調べています。 警察によりますと、見つかったドローンは「SYMA」という中国の企業が製造した白いプラスチック製のもので、長さはおよそ40センチ、4つのプロペラが付いていて、小型カメラが内蔵されていました。 インターネットなどで1万円前後で販売されていて、警察が調べたところ、不審なものはこれまで見つからなかったということです。 警察は落とし物として持ち主を探すとともに、住宅の玄関先に落ちたいきさつを調べています。 ドローンが見つかった住宅の男性は「家に帰ってきたら、ドローンが玄関先に落ちていて機体の電球が光っていました。カメラが付いていたので気持ち悪いと思いましたが、心当たりは全くないので驚いています」と話していました。
趣味で数学を実践する日曜数学者のtsujimotterさんが「ニコニコ学会β 第8回シンポジウム」で披露して好評を博した「触れるゼータ関数」が、DMM.makeから発売となった。 3Dプリンタ技術によって、本来手で触れることのできない関数が、298,999円(素数)で購入できるようになった。 理解が追いつかない…… が、とにかくすごい(らしい)! 4月に開催された「ニコニコ超会議2015」にて行われた、プロから野生の研究者までが発表する最先端の学術に触れることができる「ニコニコ学会β」のシンポジウムで反響を呼んだtsujimotterさんのプレゼン。 今回、その中で披露された「触れるゼータ関数」が、ユーザーが自作の3Dデータを投稿して3Dプリンタで出力・販売できるDMM.makeによって商品化。 商品説明には、 リーマン・ゼータ関数の複素平面 (実部 -11 から 14 まで,虚部 -50
「たかの友梨ビューティクリニック」を展開する不二ビューティ(東京)は7日、創業者の高野友梨氏(67)が4月10日付で社長を辞任し、会長に就いたと発表した。 高野氏が労働組合の活動を理由に従業員に圧力をかけた問題と社長辞任との関係について、同社広報は「直接は関係ない」と説明している。後任の社長には、取締役管理本部長だった根岸浩一氏(45)が就いた。 同社は残業代の不払いなどで昨年8月、仙台労働基準監督署から是正を勧告された。これを受け、社長だった高野氏は仙台店の従業員を飲食店に集めた際、組合に入った女性を名指しして組合活動を批判した。高野氏は10月、自らの発言を「不適切」と認めて従業員たちに謝罪した。 同社は今年2月、労組のエステ・ユニオンと、子育てと仕事の両立支援制度を導入する労使協約を結んでいる。
米ラスベガスで開かれたIT系イベントで新アプリを紹介するベンチャー企業コンフィデンシャルCCの共同創業者、ウォーレン・バース氏(左)とレイチェル・ティッグズ氏(2015年5月5日撮影)。(c)AFP/GLENN CHAPMAN 【5月7日 AFP】(一部更新)受信者が読み終えると自動的に消滅する電子メールを送信できるアプリを、米ベンチャー企業コンフィデンシャルCC(Confidential CC)が開発した。あらゆる電子メールサービスで利用可能という。 同社の共同創設者ウォーレン・バース(Warren Barthes)氏は6日、米ラスベガス(Las Vegas)で開かれたIT系イベントで「電子メールの送信アドレス欄に新しく『CCC』を追加した」と説明した。 「CCC」欄は、既存のCC、BCCの下にあり、アプリを起動してからいつものようにメールアカウントにログインすると利用できる。CCC指定
「慰安婦」関連ニュース・トピックス 掲載日:2015/05/06 日本の歴史家を支持する声明 下記に署名した日本研究者は、日本の多くの勇気ある歴史家が、アジアでの第二次世界大戦に対する正確で公正な歴史を求めていることに対し、心からの賛意を表明するものであります。私たちの多くにとって、日本は研究の対象であるのみならず、第二の故郷でもあります。この声明は、日本と東アジアの歴史をいかに研究し、いかに記憶していくべきなのかについて、われわれが共有する関心から発せられたものです。 また、この声明は戦後七〇年という重要な記念の年にあたり、日本とその隣国のあいだに七〇年間守られてきた平和を祝うためのものでもあります。戦後日本が守ってきた民主主義、自衛隊への文民統制、警察権の節度ある運用と、政治的な寛容さは、日本が科学に貢献し他国に寛大な援助を行ってきたことと合わせ、全てが世界の祝福に値するものです。 し
「MVNOに関する勉強会を開きますので、ぜひご参加ください」 4月の半ば、楽天から案内があった。ありがたい話である。 MVNO(仮想移動体通信事業者)とは、最近人気の格安スマートフォンのことだ。巷では楽天モバイルやイオン・モバイルといった格安スマホが大人気。何でも月々の料金がNTTドコモなど大手キャリアの3分の1になるらしい。おまけに5月からは「SIMフリー」というスマホがどどっと発売され、キャリアに縛られず好きな端末が使えるようになるという。 実はシニア記者もかねて興味津々だった。だが人間だれしも年を取ると保守的になる。「安かろう、悪かろうだったらどうしよう」。若いころ、やたらめったら新しいものに手を伸ばし、「だからやめろって言ったのに」と笑いものになった経験は知れず。 記者デビューを果たしたばかりの1989年、スマホはおろかパソコンですら一般的でなかったあの頃、最初のボーナスをはたいて
望まない人にもFAXで商品などのチラシを送る「FAX広告」に関するトラブルが増えている。消費者庁によると、昨年度は12月末時点で相談は約910件と過去最多ペース。過去5年で2倍近くになった。迷惑メールのような規制がないことが背景にある。 コスト下がり大量送信 「このファックスは電話帳をベースにお流ししております。ご了承くださいませ」。近畿地方の70代男性のもとに昨年、1枚のFAXが届いた。 通販でリンゴの購入を勧める内容で「安心・安全」「安く新鮮」などと書かれていたが、興味がなかった男性は、「インクや紙がもったいない」と地元の消費生活センターに相談した。 東京都内にあるFAX広告の代理店の男性経営者によると、FAX広告の料金はA4で1枚4~6円。技術革新でコストが10年前の4分の1以下になった。通信会社のシステムで1時間に約3万件送信できる。「FAXは電子メールと違い一度は必ず見てもらえる
海外や国内の投資ファンドが、日本企業を対象に行った買収や出資の件数は昨年度、375件に上り、これまでで最も多くなったことが分かりました。 これは前の年度より103件増加し、リーマンショック前の平成19年度の件数を超え、これまでで最も多くなりました。 また、ファンドによる買収や出資の金額も7990億円余りと、前の年度のおよそ2倍に増えています。 こうしたファンドの動きが活発になっているのは、事業の選択と集中を進める大手企業から事業を買い取るケースが増えていることや、ベンチャー企業への投資が広がりを見せていることが主な要因です。 調査を行った会社では、「企業の再生で実績を上げるファンドが増え、その役割が経営者などから評価されるようになってきた。買収などの動きは今後も活発になっていくとみられる」と話しています。
「東北弁・東北なまりのテープ起こし、お任せください」。こんなコピーの広告がツイッターで話題になった。広告主は、仙台市宮城野区の速記・テープ起こし専門業者「東北議事録センター」。方言を巡る世代間ギャップや聞き分けの苦労、震災被災者の聞き語り――。その業務内容を聞くと、ニッチながら根強いニーズが見えてきた。 広告が載ったのは、日本弁護士連合会(日弁連)が発行する弁護士向け情報誌「自由と正義」。「法曹界において高い信用と実績・地方議会会議録で東北一の実績」「法廷提出用の証拠録音で、東北弁・東北なまりでお困りの際は、ご連絡ください」とうたっている。 ツイッターでは、「東北弁…分からん」「一口に東北弁と言ってもかなり違うけど大丈夫?」「きっと需要あるんだろうな」といった反応があった。 東北弁に強み「他に聞かない」 東北議事録センターは、1973年創業。テープ起こしを専門とした業者は東京など大都市圏に
佐村河内守氏(51)のゴーストライター騒動が、ドキュメンタリーとして映画化されることが6日、分かった。社会派のドキュメンタリー作家で、オウム真理教を題材にした映画「A」で注目された森達也監督(58)が製作する。森監督は、すっかり悪役となった佐村河内氏への見方が大きく変わる可能性も示唆しており、問題作として注目されそうだ。 複数の関係者によると、撮影は昨年11月ごろから、都内や関東近郊などで極秘で進められている。佐村河内氏本人へのインタビューや、関係者への取材も同時に行われており、取材や撮影の範囲や期間がどこまで広がるかなど、詳細は不明だ。森監督独自の取材による映像に加え、ゴーストライターだったと認めた作曲家の新垣隆氏(44)の会見や、佐村河内氏の釈明会見などの映像も使用される可能性もある。現段階で、配給会社は決まっていないが、来年の劇場公開を目指しているという。
【NQN香港=大谷篤】中国人民銀行(中央銀行)が新たな金融政策を導入するとの思惑が市場で浮上している。人民銀は政策金利や預金準備率の引き下げを繰り返しているが、市場に一段の流動性を供給するために量的金融緩和(QE)の領域にまで足を踏み入れるのではないか、との見方が出ているのだ。足元で取り沙汰されている新しい金融政策のツールは2つある。1つは、地方政府の発行する債券を人民銀が商業銀行経由で買い入れ
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