ロンドン（ＣＮＮ） 英国の団体「ＴＶライセンシング」は９日までに、国内の７０００世帯以上が今でも白黒テレビを利用しているとの調査結果を発表した。英国でカラーテレビの放送が始まったのは５０年以上前。 白黒テレビの受信許可証が最も多く交付されている場所は首都ロンドンで、１７６８枚に上る。これに続きウエストミッドランズで４３１枚、北部のグレーター・マンチェスターで３９０枚となっている。 白黒テレビの受信許可証は近年、発行数が落ちている。２０００年は２１万２０００枚だったが、１５年には１万枚を割った。 ＴＶライセンシングの広報担当者は声明で、英国内のテレビの半数以上は現在インターネットに接続されていると指摘。これを踏まえると、「白黒テレビでお気に入りの番組を視聴する世帯が７０００以上も残っているのは興味深い」と述べた。 英国では、テレビ中継の視聴や録画には許可証が必要となる。カラーテレビの許可証は

なぜ、わが国ではイノベーションが豊かさにつながらないのか 歴史を通じて、さまざまなイノベーションが登場し、世界の経済・社会活動のありようを変革しながら、われわれの生活の豊かさを向上させてきた。20世紀における自動車やコンピュータ、インターネットの開発・普及など、例をあげれば枚挙にいとまがない。 近年の我が国に目を向けてみると、イノベーション活動は堅調のようである。例えば、世界経済フォーラムによるイノベーション・ランキング（2015-2016）で日本は5位にランクインしている。また、ノーベル受賞者数ランキング（2016）でも、自然科学分野に対象を絞れば、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスに次ぐ5位である。イノベーション能力や産学連携などの具体的な項目に関して、直近の国際的プレゼンス低下を指摘する声もあるが（『通商白書2017』223ページ）、日本が世界のイノベーションの一翼を担ってきたのは

従軍慰安婦についての記事を「捏造（ねつぞう）」とされ名誉を傷つけられたとして、元朝日新聞記者の植村隆氏（６０）が、ジャーナリストの桜井よしこ氏（７３）や桜井氏の論文を掲載した「週刊新潮」の発行元・新潮社など出版３社に損害賠償などを求めた訴訟の判決で、札幌地裁（岡山忠広裁判長）は９日、請求を棄却した。植村氏側は控訴する方針。 岡山裁判長は「植村氏が事実と異なることを執筆したと桜井氏が信じる相当の理由があり、桜井氏が論文を書いた目的には公益性があった」と判断した。

日本経済の「現在」を理解するための手がかりとして、TSRが長年蓄積してきた企業情報、倒産情報および公開情報等に基づき、独自の視点に立った分析をまとめて発表しています。

freeeは11月9日、年末調整の還付金を診断する「年末調整還付額診断サービス」をウェブで公開した。無料で利用できる。PCやスマートフォンなどでサイトにアクセスし、質問に回答すると、還付額のシミュレーションと準備すべき資料が提示される。 見込年収や給与明細に記載されている保険料や所得税など、用意された質問項目に回答することで、年末調整で還付される金額の試算をはじめ、控除のための必要書類や、その入手時期に入手元、提出にあたってのポイントが提示される。 freee側では、2018年は税制改正により従業員が提出する資料も増えるため、従業員への効果的な周知や準備依頼が必要とされている一方、人によって準備すべき内容が異なるという。あらかじめサービスを提示することで、年末調整への興味喚起だけでなく、従業員側の資料の準備を促すためのコミュニケーションツールとしても活用できるとうたっている。

韓国ソウルの議会で、来年度予算に関する施政方針演説を行う文在寅大統領（2018年11月1日撮影）。(c)KIM HONG-JI / POOL / AFP 【11月9日 AFP】（更新、写真追加）韓国の文在寅（ムン・ジェイン、Moon Jae-in）大統領は9日、金東兗（キム・ドンヨン、Kim Dong-yeon）経済副首相兼企画財政相と、張夏成（チャン・ハソン、Jang Ha-sung）大統領府政策室長を、同時に更迭した。 韓国大統領府（青瓦台、Blue House）の尹永燦（ユン・ヨンチャン、Yoon Young-chan）広報首席秘書官が明らかにした。 世界11位の韓国経済は、成長の鈍化や失業率の増加、根強く残る所得格差などの問題を抱えている。こうした問題に対処するためどのような経済政策を取るかをめぐり、金氏と張氏は対立していたとされる。 国際社会では、文大統領といえば北朝鮮との関係修

外国人労働者の受け入れ拡大に向けた出入国管理法（入管法）の改正案をめぐり、山下貴司法相は９日の衆院法務委員会で、「悪質な社会保険料の滞納者に対しては、在留を認めないことを検討している」と述べた。法務省は制度を所管する厚生労働省と連携し、具体的な仕組みについて検討を進める。 山下法相は「人手不足の深刻化に対応するため、即戦力となる外国人材の受け入れが可能となる」と述べ、改正案を今国会で成立させる意義を強調。新制度のもとで受け入れる外国人について、法務省から厚労省など関係機関に一定の情報を提供することで、「社会保険の加入を促進する取り組みを検討したい」との考えも示した。

アメリカのホワイトハウスがＣＮＮの記者を出入り禁止にした問題で、その根拠として示した映像は加工されている疑いがあると現地メディアが伝えた。 ホワイトハウスは、トランプ大統領と口論となったＣＮＮの記者を出入り禁止にした。ホワイトハウスの報道官は記者が女性スタッフに手をあげたことなどを理由に挙げていて、ツイッターにその映像を投稿していた。 ところが、有力紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は８日、専門会社の分析として、投稿された映像には、元の映像にはない短い映像が含まれていると指摘。記者の行動が「より攻撃的に見えるよう編集されている」と報じている。 これに対し、報道官は「記者がしたことはビデオでハッキリしている」とだけコメントしている。

政府は、米国製の無人攻撃機「アベンジャー」を海上自衛隊に導入する方向で検討に入った。日本周辺で活動する中国軍の艦艇や北朝鮮の密輸取引の監視体制を強化する狙いがある。年末にまとめる新しい「防衛計画の大綱」に無人機の活用を位置づけ、２０２０年代後半に運用を始めることを目指す。 アベンジャーはジェットエンジンを搭載し、最高時速は７４０キロ・メートル。１回の離陸で１８時間以上飛行できる。対艦ミサイルや投下型爆弾も搭載可能とされ、有事の際、人員を危険にさらすことなく敵の艦艇などに反撃できる。実現すれば、自衛隊として初めて本格的な無人攻撃機を導入することになる。 海自はアベンジャーを活用して、日本周辺を航行する中国海軍の艦艇や、北朝鮮が公海上で石油精製品などを移し替える「瀬取り」と呼ばれる密輸取引などの警戒監視を行う考えだ。

会計検査院は9日、国の2017年度決算の検査報告をまとめた。その中で公的年金の給付額を抑える「マクロ経済スライド」について試算した。仕組みが導入された2004年度から毎年度発動したと仮定すると、国の負担が累計3.3兆円削減できたことが判明した。実際の発動は1度だけ。検査院は「適切な給付水準の調整が年金財政にとって重要だ」と指摘した。年金額は賃金や物価の変動に合わせて毎年、改定する。マクロ経済ス

「防弾少年団」の原爆Tシャツ問題で、デザイナーが謝罪 「Mステ出演取消し、申し訳ない…反日助長の意図はない」 韓国アイドルグループ「防弾少年団」のJIMIN（ジミン、23）が原爆Tシャツを着用し波紋を広げ、結局「ミュージックステーション」出演取りやめに発展した騒動で、該当Tシャツを手掛けたデザイナーが謝罪した。 JIMIN（BTS（防弾少年団）） の最新ニュースまとめ TシャツのデザイナーであるLJカンパニーのイ・グァンジェ代表は、韓国メディアの取材に応じ「反日感情と日本に対する報復などの意図があるわけではなかった」と明かした。 また「ブランドをスタートさせた当時、ストリートファッションが流行していた。そのとき、私自らが歴史に関心を向けており、若者たちが着るファッションに歴史意識を込めれば、少しでも歴史に興味をもってもらえるのでは、と考えて（Tシャツ）をつくった」と経緯を説明。 イ代表は、

この訴訟で勝つのがモルガン・スタンレーであることだけは確実だ。ウォール街の巨人モルガン・スタンレーは、歴史ある社名と商標を不法に使用したとしてモルガン・スタンレー・キャピタル（ＭＳＣ）を提訴した。 訴えによると、ＭＳＣは2015年に米デラウェア州で会社設立認可を申請したほか、中国でも法人登記しようとした。 80年以上の歴史を持つ投資銀行のモルガン・スタンレーは「社名と商標を非常に大切にしており、世界で最も尊敬される金融サービス企業の１社としての評判を保つため社名・商標を保護する」としている。同社は５日、デラウェアの衡平裁判所に訴えを起こした。 訴状によると、ＭＳＣはインターネット上の求人広告でもこのモルガン・スタンレーの名前を使った。ＭＳＣの電話番号は見つからず、裁判所記録には代理人弁護士の記載もない。 原題：Morgan Stanley Sues Morgan Stanley for W

（ＣＮＮ） オランダで６９歳の男性が、実際よりも２０歳若い年齢を自分の正式な年として認定するよう求めて、裁判所に訴えを起こした。性別の変更が認められるなら、年齢の変更も認められるべきだと主張している。 地元メディアの報道によると、訴訟を起こしたのは６９歳のエミール・ラテルバントさん。２０歳若い年齢を認定してもらうことで、出会い系サイトで女性と出会うチャンスを高め、就職できる可能性も高めたいと考えた。 「名前や性別を変更できるのなら、なぜ年齢は変更できないのか。これほどの差別に遭遇する場面は年齢のほかにはない」。オランダ紙テレグラフのインタビューの中で、ラテルバントさんはそう訴える。 裁判は５日、自宅のある同国東部アルンヘムの裁判所に起こした。生年月日を現在の１９４９年３月１１日から、１９６９年３月１１日に変更することを認めるよう求めている。 アルヘメーン・ダフブラット紙の取材に対しては、６

3メガ銀行に給与振込口座を持つ会社員らのお金の流れをみると、クレジットカード代金などの口座振替や振り込みが54%を占め、現金の引き出しは45%にとどまることが分かった。金融庁が9日、国内のキャッシュレス決済に関する独自の試算結果を明らかにした。現金志向が強く、キャッシュレス比率が低いとされる日本だが、3メガ銀行に給与口座を持つ会社員に限ってみると、キャッシュレス化が進んでいる実態も浮かんだ。9

フリーライター。教育系企業の営業職を経てライターに転職。「R25」や「JBpress」などで、ビジネス・経済系の記事を中心に幅広く執筆。企業のオウンドメディアやブランディング記事も手がける。 https://twitter.com/taro_arii News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 「エコ」のイメージが強い太陽光発電。しかし今、全国各地でメガソーラーの建設とそれに対する反対運動が起きている。景観地としても有名な長野県・霧ヶ峰の麓でも、東京ドーム約40個分、ソーラーパネル約31万枚の巨大計画が立ち上がり、住民の反対運動が過熱。はたしてなぜ、このような事態が頻発するのか。長野県をモデルケースに、太陽光は本当にエコなのか

消費税の軽減税率の適用をめぐって注目されているのが、コンビニのイートインコーナーの扱いだ。「持ち帰り」の飲食料品の販売であれば、軽減税率が適用され、消費税は8%になるが、「外食」とみなされれば、税率は10％となってしまう。この線引きが非常にややこしい。 基本的には、客が店内飲食の意思を示した場合、「外食」となってしまうため、軽減税率の対象外となる。では、「店内飲食」とは果たしてどこまでをいうのか。 読売新聞（11月6日）によると、国税庁は、コンビニの店先に設置されたベンチで飲食した場合についても、イートインコーナーと同じ扱いにする方針だという。購入時に客がベンチで食べると回答した場合には、軽減税率が適用されず、10％の税率となる。 この報道を受けて、ネットなどでは、「パチンコの三店方式みたいに離れた場所にスペースを作ればいい」「店舗と完全に仕切られた空間の場合でも店内とみなすのか」などの疑

2018年11月8日米国時間、GitHubは1億件のリポジトリという、大きなマイルストーンを達成しました。大きなコミュニティの力なくして、このようなマイルストーンは達成できませんでした。世界中のほぼすべての国や地域にいる、3,100万人の開発者が互いに協力することで11億件ものコントリビューションを行っています。 リポジトリは単にコードを保存する場所だけではなく、アイデア、実験、好奇心、インスピレーションが生まれる場所でもあります。このマイルストーンを祝うとともに、何百万人もの人が一緒に仕事をした結果としての開発環境におけるトレンドや功績を、The State of the Octoverse 2018(2018年10月時点の統計情報)を見ながら振り返ってみましょう。 Octoverse 2018のテーマは、11億にのぼるコントリビューションと、かつてないほど多くのプロジェクト全体で成し遂

朝日新聞社は８日、同社が運営に携わるイベントの参加申込者１９００人分の個人情報が保存された業務用ノートパソコンを、編集局の５０代の男性記者が紛失したと発表した。 同社広報部などによると、このイベントは９日に都内で開催予定の「朝日新聞×ニューヨーク・タイムズ　提携９０周年記念シンポジウム」。男性記者は６…

社会の安全を保つための監視システムでは機械が個人の顔を見分けるようなことも一般的になっていますが、顔が隠されていたり解像度が高くないと判別しにくかったりと欠点も多くあります。そんな欠点をカバーする新しい施策として、「歩き方解析」を押し進めていると中国当局が発表しました。 Chinese 'gait recognition' tech IDs people by how they walk https://apnews.com/bf75dd1c26c947b7826d270a16e2658a 歩容解析を用いた新しい監視ツールは、顔がカメラの死角になっていても、人々の体の形や歩き方から個人を判別可能というもの。この「歩容解析」は既に北京と上海の警察が試験的に使用しているとのことです。 by tadfad 中国の人工知能開発をリードするWatrixのCEO・Huang Yongzhen氏は、歩容

第20回日経フォーラム「世界経営者会議」（主催=日本経済新聞社、スイスのビジネススクールIMD、米ハーバード・ビジネス・スクール）が7日閉幕した。工作機械大手、ファナックの稲葉善治会長兼最高経営責任者（CEO）は人工知能（AI）などを活用した自律型の「考える工場」が進化すれば「人間が作業するよりずっと効率的になる」と述べ、早期の実現を目指すとした。（関連特集を世界経営者会議特集面に）会議2日目

２０１９年１０月から始まる幼児教育・保育の無償化で課題となっている保育園の給食費について、内閣府は無償化の対象外とする方向で調整に入った。低所得世帯の負担軽減案と合わせて、月内に開催する「子ども・子育て会議」で提示する予定。給食費を無償化するよう主張していた保育団体などにも理解を求める。 内閣府によると、子ども１人当たりの給食費は、主食（ご飯など）が月３千円、副食（おかず）が月４５００円。３～５歳児が保育園に通う場合、主食費は実費で、副食費は保育料に含めて払っている。０～２歳児は全額を保育料に含めて払っている。保育料の無償化に伴い、保育料に含まれる給食費も無償化の対象になるのかが議論になっていた。 給食費全額が実費払いの幼稚園について、内閣府は給食費は無償化の対象外と考えてきた。もし保育園の給食費だけ無償化すれば幼稚園との間に不公平が生まれる。だが、両方を無償化するには財源確保が難しいと判

来年10月の消費増税の際に外食などを除く飲食料品に導入される「軽減税率」で、国の新たな指針が公表されました。この中ではスーパーの店内に休憩スペースがある場合でも、飲食を禁止していれば客に店内で食べるか持ち帰るか確認しなくても、８％の税率で販売できるとしています。 ８日、公表された新たな指針によりますと、スーパーやコンビニの店内に、いすやテーブルを備えた休憩スペースがある場合、そこでの飲食は「外食」にあたり、店側は、客に店内で食べるか、持ち帰るかを確認する必要があると明記しています。 一方で、休憩スペースに「飲食はお控えください」と掲示するなどして、飲食を禁止している場合は、客に確認しなくても持ち帰り用として８％の税率で販売できます。 また、食べられるものを「パンとコーヒーだけ」などと限定している場合は、それ以外の飲食料品は、客への確認なしに８％の税率で販売できるとしています。 政府は、こう

フリマアプリ「メルカリ」のユーザーから「利用制限されたまま振込申請期限が過ぎ、売上金が失効するかもしれない」と不安の声が上がっている問題について、メルカリの長澤啓執行役員兼CFOは、11月8日に開いた決算説明会で対応方針を明らかにした。本人確認が終わらずに売上金が失効してしまったユーザーには「後からきちんと（売上金を）補填することで対応している」という。 本人確認は「違反者以外にもお願いする場合がある」 メルカリでは、出品者が売上金を現金で受け取るために、一定期間内に「振込申請」をする必要がある。だが今年8月ごろから、「メルカリから利用制限の通知が届き、本人確認書類の提出を求められた」「提出後も対応してもらえず、申請期限に間に合わないかもしれない」といったユーザーの不安の声が上がっている。 同社の広報担当者によると、本人確認書類の提出は、メルカリが本人確認強化のために行っている施策。「社内

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不動産ブームの終わりは近い――。こうした兆候が、不動産大手が8日までに発表した2018年4～9月期（上期）連結決算に表れてきている。12年に第2次安倍晋三内閣が発足して以降、各社とも不動産価格の上昇を追い風に収益を拡大してきた。風は弱まり、今期に入って息切れ感が目立ち始めた。9日には最大手の三井不動産が上期の決算を発表する。不動産市況の先行きを占う重要な決算となりそうだ。総合デベロッパー大手6

ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）に突然見覚えのないわいせつな画像が届く－。近くにいる人と画像などを無線通信で共有する機能「ＡｉｒＤｒｏｐ（エアドロップ）」を悪用した迷惑行為で「エアドロップ痴漢」と呼ばれ、全国で被害が相次ぐ。兵庫県では７月に男が逮捕され、福岡県警には被害相談が数件寄せられているという。専門家は「スマートフォンの設定変更で簡単に予防できる。実践して被害防止を」と呼び掛けている。 １０月末、福岡市内。２０代の女性会社員は、混雑した電車内でアイフォーンを操作していると、見知らぬ男の下半身の写真が突如表示された。周囲を見ても、誰が送ったのか不明。写真の下に《辞退》《受け入れる》とあり、辞退をして画面は消えたが、不快感と恐怖心は残った。「気持ち悪い。送信者を特定してほしい」と県警に相談した。 エアドロップは、アイフォーンやｉＰａｄ（アイパッド）など米アップル製端末に標準搭載されている。半

これは、メンバーが以前着用していたTシャツのデザインが日本で波紋を呼んでいると報道されたことを受けて決まったもの。番組サイドは着用の意図を尋ねるなど所属レコード会社と協議を進めてきたが、会社として総合的に判断した結果、出演を見送ることに決めたという。 BTSの日本オフィシャルサイトでは「楽しみにしていただいたファンの皆様には残念な結果となり、お詫び申し上げます。BTSは今後も、よりいい音楽とステージでファンの皆様とお会いできるよう努めて参ります」というコメントが掲載されている。 BTSは明日の放送で、日本のテレビでは初披露となる「FAKE LOVE -Japanese ver.-」「IDOL」をパフォーマンスする予定だった。