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第5回 来店者の75%がソーシャルメディア経由:美容院のソーシャルメディア活用の事例 「Facebookブランディング」の著者であり、ソーシャルメディアコンサルティング会社 株式会社深谷歩事務所 代表取締役の深谷歩氏にソーシャルメディアで今何が起こっているのか、トレンドや企業の取り組みについて解説してもらいます。第5回は、美容院のソーシャルメディア活用の事例を取り上げます。 概要 今回紹介するのは、2008年にワシントン州シアトルにオープンした美容室「Emerson Salon」のソーシャルメディア活用事例です。 オーナーのBuchanとGarciaは、実は美容院経営に取り組むのが初めてでした。Emerson Salonが位置するキャピタル・ヒルはシアトルの中でも飲食店が多く若者が多く集まる地域です。その分、競合も多いためどうしたら新規顧客を獲得し、リピーターになってもらえるかが最大の課
パッケージも自社流通網も“Owned”メディア 前回紹介した「リキッド・アンド・リンクド(Liquid & Linked)戦略」は非常に多くの反響をいただいた。今週は先週に続いて、4月6日にニューヨーク(Ad Age Digital Conferenceでコカ・コーラ本社のIntegrated Marketing Communicationsのトップ、ウェンディ・クラーク氏によるスピーチ)で紹介された4つのメディアの考え方を紹介したいと思う。 「リキッド・アンド・リンクド戦略」はこれらの4つのメディアの特性をとらえ、きちんと消費者にブランドの「Story(物語)」を届けるために必要なものである。その4つのメディアは日本でよく言われているトリプルメディア(Owned, Earned, Paid)に「Shared」メディアが加わったものである。 まず“Paid”メディアであるが、これはご存知の
成長著しいアジアの新興国では、ソーシャルメディアが新たな情報インフラとして拡大している。日本企業がソーシャルメディアを活用して市場での優位性をどう確保していくべきか。欧米企業の取り組みを例に探る。 本連載を始めた2月中旬と時を同じくして、アラブ諸国での民主化運動が始まった。チュニジア、エジプト、リビアと広がるこの中東革命の火は、ソーシャルメディアから起こったと言われている。ソーシャルメディアが持つ“チカラ”が、これまでの常識を覆すほどの大きさと可能性を有していることを改めて実感させる事件となった。今後、ソーシャルメディアによって政治、経済、産業などあらゆる分野に変化の波が押し寄せるだろう。 アラブ中東地域でのソーシャルメディアの普及には目を見張るものがあるが、前回の記事に示した通り、アジア新興国ではそれを凌ぐほどの勢いでソーシャルメディアが普及している。このソーシャルメディアをいかに活用し
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは2011年1月20日、企業におけるソーシャルメディアの活用状況に関する調査結果を発表した。それによると「ツイッターの企業アカウントを保有し、通常業務でツイッターを運用する立場にある担当者」から成る調査母体においては、他のソーシャルメディアとしてはブログを使っている人がもっとも多く、4人に3人強の割合であることが分かった。Facebookも3割の担当者が利用している。また運用目的としては「企業全体のブランディング」がもっとも多く、「広報活動」が続いている(【発表リリース】)。 今調査は2010年11月11日から15日にかけて、ツイッターの企業アカウントを保有し、通常業務でツイッターを運用する立場にある企業担当者を対象に、インターネット経由で行われたもので、有効回答数は480人。回答担当者の企業規模は10人未満34.2%・10人-100人未満2
毎月1回六本木のアカデミーヒルズで開催しているオンラインビジネスセミナーの内容のまとめです。今回のテーマは「B2C企業のウェブ&ソーシャルメディア活用最新事例~ワコールにみる顧客中心で考えるリードジェネレーションとカスタマーロイヤリティ~」。ゲストスピーカーはワコールの大藪範子さんです。
今日は、企業のソーシャルメディアへのかかわり方に関する話題を。国内でも、ソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定例が増えてきました。具体例を示しながら、ソーシャルメディアポリシーについて考えてみましょう。 ソーシャルメディアガイドラインの具体例Twitterの流行を受け、本格的にソーシャルメディアポリシーを策定する例が増えてきています。ここでいう「ソーシャルメディア」はTwitterに限ったものではなく、ブログやSNSなども含めた幅広いものです。 現在、国内で公開されているソーシャルメディアポリシー/ガイドラインには、次のようなものがあります。 ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー → https://www.adk-i.jp/resources/adki_socialmediapolicy.html IBM ソーシャル・コンピューティングのガイドライ
あらゆる背景や事情を持つ不特定多数の利用者がアクセス可能であること、ならびにいったん発信された情報は完全に削除できないことを意識したうえで、ソーシャルメディアへ情報発信を行います。 社員一人ひとりの行う情報発信や対応が、世の中に少なからず影響を与えることを意識し、誤解を与えないように注意します。 傾聴の姿勢を忘れず、ステークホルダーの声に耳を傾けます。 ステークホルダーとのコミュニケーションを通じて絆を強くすることは、ステークホルダーの問題解決に役立つとともに、NECブランドの向上に多大な貢献をもたらすことを意識します。 経験を通じ、社員個人の価値を高めるとともに、学んだことを広く社内外に共有し、多くの個人やコミュニティの成長に貢献するよう努めます。
読者と雑誌の結びつきが広告価値に~消費者とメディアの関係性に着目 ソーシャルメディアマーケティング業界で使われることの多い「エンゲージメント engagement」という言葉。例えば「つながり」、「絆」、「関わり」と日本語で翻訳されることが多く、消費者とブランドとのなんらかの結びつきを表す言葉として使われることが多い。しかしながらこの言葉、広告業界ではもともとは米国の雑誌広告業界で使われ出した、メディアプランにおけるキーワードであった。 dictionary.comでの定義によれば「engage」は、「誰かの注目や気持ちを独占すること」や「魅了しがっつりとつかむこと」、「約束や契約によって結ばれること」といった定義が見られる。また、SF『新スター・トレック』が好きな人はジャン・リュック・ピカード艦長が「engage!」とエンタープライズ号を発進させる際に号令をかけていたことを知っている人も
ソーシャル メディアについて、あれこれ思い悩むクマムラゴウスケのブログ“あえて大きく振りかぶったタイトル” というコトで、今回 “キャズムは越えない、越えられない” というタイトルで書き連ねてきた。 とりあえず、今回で、このハナシを一応結んでおこうと思うのだけれども、ココまで、タイトルに使われている “キャズム” 云々については、あまり言及してこなかった。 さて、いきなり、個人的な意見から始めてしまうが、“Twitter をはじめとしたソーシャル メディアは、おそらく単に「ユーザー数」というくくりで見るとキャズムは越えるだろう” と思っている。ただし、“こういったソーシャル メディアを何らかの形で、自分たちの施策の一環として活用する企業” というくくりで見たとき、このキャズム越えは、かなり難しいし、下手したら、このまま越えられないコトも十分に考えられるのではないかと思うわけで。 言い換えれ
あらかじめ書いておくのだけれども、今回書き連ねようと思っているのは、あくまで自身が今まで漠然と考えていたコトを、半ば無理矢理に文章化してみたモノだ。 最近、何気に色々なトコロで語られ始めているコトをテーマにするのは、非常に難しい。ともすれば、他者の意見に対して否定的なアプローチと考えられてしまうかもしれない部分も出てきてしまう可能性はあるわけで。 もちろん、自身のエントリーには、特定の方や、その方の意見を否定/非難するような趣旨は、一切含まれていないし、そうするつもりも、当然ながら無いわけで。あくまでも「あ、こいつは、こういう考え方なんだな…」と解釈していただければと思うわけで。 さて、まだまだ前置きっぽい文が続くのだけれども、最近やたらと “トリプル メディア” なるモノが、あちこちで語られるようになった気がする。ただ、正直なところ、個人的には「なんで今さら…?」というような感想になって
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
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