【読売新聞】 どこまで高い声が出るか、学校の音楽室で試した人も多いのでは？ 女性ならピアノの真ん中の「ド」から「レ・ミ・ファ・ソ・ラ・シ・ド・レ・ミ・ファ・ソ」まで届けば上出来のはず。そのずっと上の超高音域を軽やかに歌う「コロラトゥ
挫折が生んだ天使の歌声、１７歳でピアノを諦めた時「世界的に珍しい声」と言われ…その場で決意
【読売新聞】 どこまで高い声が出るか、学校の音楽室で試した人も多いのでは？ 女性ならピアノの真ん中の「ド」から「レ・ミ・ファ・ソ・ラ・シ・ド・レ・ミ・ファ・ソ」まで届けば上出来のはず。そのずっと上の超高音域を軽やかに歌う「コロラトゥ
ナゾの頭痛・耳鳴り・脳損傷…ＣＩＡ職員ら２００人超、全世界で「ハバナ症候群」に
【読売新聞】 【ワシントン＝蒔田一彦】米外交官や情報機関職員らが、世界各地の米大使館などで原因不明の健康被害を訴える例が相次いでいる。電磁波を使った攻撃の可能性が指摘され、被害者は過去５年で２００人を超えるとされる。真相究明に向け、
なぜ？ ＬＩＮＥからも逃げ出し始めた若者たち
【読売新聞】 スマートフォンユーザーの多くが使っている無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」（ライン）。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）として、日本の「コミュニケーションインフラ」の地位を獲得したかのように見えるが、若者の間では
福島の甲状腺検査「必要以上に手術の可能性も」 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
世界保健機関（ＷＨＯ）の外部組織・国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）の専門家が１１日、福島市内で県の県民健康調査検討委員会の部会メンバーらと意見交換した。 東京電力福島第一原発事故当時主に１８歳以下だった福島県民を対象に実施している甲状腺検査について、ＩＡＲＣ側は「必要以上の手術が行われている可能性がある」などと指摘。同委員会は、今後の検査の進め方に生かす方針だ。 県の委託で福島県立医大が実施する甲状腺検査では、これまでに計１９４人が「甲状腺がんまたはがんの疑い」と診断されている。同委員会は「放射線の影響とは考えにくい」との見解を示しているものの、検査の進め方については議論が続いている。 ＩＡＲＣと意見交換したのは、検討委の甲状腺検査評価部会のメンバーら。ＩＡＲＣ側からは、現在の検査の進め方について、「本来必要のない手術につながる可能性がある」との意見が提示された。その上で、ＷＨＯがんコントロー
１９年即位時、「１０連休」に…政府が検討 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
２０１９年４月３０日の天皇陛下の退位に伴い、政府は皇太子さまが即位され、改元が行われる１９年５月１日を臨時の祝日か休日とする方向だ。 祝日にした場合は、祝日法に基づいて前後の平日も休日にできるため、４月２７日から５月６日までの１０連休となる。 祝日と休日は法制度上異なっており、祝日は祝日法で「前日及び翌日が祝日である日は休日とする」と定められている。休日は個別の法律で定めるもので、当日しか休みにならない。現在の天皇陛下の「即位の礼」が行われた１９９０年１１月１２日は臨時の休日となった。 政府は、２０１９年の即位日（５月１日）が休みになれば、新天皇の即位を国民あげて祝えるだけでなく、改元による国民生活への影響を抑えられるとみている。官民の業務量が少ない休みに改元すれば、元号を使ったコンピューターシステムの変更などによる混乱も避けられる見通しだ。
消失ビットコインはどこへ…東京で債権者集会 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
今年２月に破綻した仮想通貨「ビットコイン（ＢＴＣ＝Ｂｉｔｃｏｉｎ）」の大手取引サイト、マウントゴックス社（東京）の第１回債権者集会が２３日、東京都内で開かれ、届け出られた債権が約８７億円に上る一方、回収できた資産が約７億８０００万円にとどまることが明らかにされた。 消失したとされる約８５万ＢＴＣ（約５３０億円）の大半の行方も分かっておらず、出席した債権者からは不満の声が上がった。 債権者集会には、同社にＢＴＣを預けるなどしていた債権者ら約１００人が出席し、破産管財人の小林信明弁護士が作成した報告書が配布された。それによると、同社はマルク・カルプレス社長に１億円超を貸し付けるなど、関連会社向けの貸付金が約１３億円に上ったが、全額が弁済されていないことが分かった。 カルプレス社長も債権者集会に姿を見せたが、弁済については代理人を通じ、「最善を尽くす」と答えるにとどまった。
タダとはいかぬ…ＮＨＫ会長、ネット同時送信で : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＮＨＫの籾井（もみい）勝人会長（７１）は２２日、読売新聞のインタビューに応じ、近い将来、テレビ番組のインターネットへの同時送信に踏み切り、その際はネット視聴者からも料金を徴収する方針であることを明らかにした。 番組の同時送信をＮＨＫが行うことには、「公共放送の肥大化につながる」として民放などが不安視。放送法改正も必要なため、ＮＨＫも慎重だった。だが、籾井会長は「いつまでもダメってことはない」と世界的に広まっていることを強調。実現の際には「タダというわけにはいかない。受信料を支払っている人たちが納得できる体制にしなければ」と語った。 老朽化した東京・渋谷の放送センターの建て替えについては、移転用地の買収費用がかさむことを懸念。「（現在地に）残ることも有力な選択肢」とし、今年度内に予定地を決定する方針を明らかにした。
ウナギ稚魚「やっと正常」…豊漁で値下がり期待 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
春までの漁期を残し、主要な産地では、すでに昨年の漁獲量を大幅に上回っている。昨年は１キロ・グラム当たり２４８万円まで高騰した取引価格が、５０万～６０万円に値下がりしている。早ければ半年で成魚になるといい、今夏以降には、店頭でのウナギの値下がりも期待できそうだ。 国内有数の漁獲量を誇る高知県では、昨年１２月下旬の解禁から２月１５日までの漁獲量が２４８キロ・グラムとなり、過去最低だった昨季（２３キロ・グラム）の１０倍を超えた。好漁の要因について、県の担当者は「黒潮の流れが変わり、海流に乗って来たのではないか」と推測するが、真相は不明だ。 鹿児島県でも、２月１５日時点で漁獲量が５０１キロ・グラムに上り、昨季全体の１４９キロ・グラムを大幅に上回る。台湾など海外でも比較的、今年の稚魚漁は好調とみられる。台湾産や中国産の稚魚が集まる香港からの昨年１２月の輸入量は約５・５トンで、前年同期（約０・６トン）
瑶子さま腹痛で入院、彬子さまは容体回復 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
三笠宮家の彬子さま（３１）が６日午前に行われた羽田空港での天皇、皇后両陛下の帰国行事中に倒れ、宮内庁は同日、東京都新宿区の慶応大学病院に入院されたと発表した。 同日夜から予定していた米国・ハワイへの訪問は取りやめられた。 検査の結果、一時的に血圧が下がる症状が見られたが、現在は回復し、会話もされているという。 一方、彬子さまの妹の瑶子さま（３０）は腹痛を訴え、６日未明に胃腸炎の疑いがあると診断されて同病院に入院し、帰国行事を欠席された。
知らぬ間「同意」？ドコモ「位置提供」第三者へ : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ビッグデータ活用が進む中、個人情報を第三者に提供する際の同意のあり方が議論を呼んでいる。 ＮＴＴドコモはスマートフォンなどで得た５０万人分の「位置情報」を第三者に提供しているが、総務省は先月、「個人情報保護法上必要な同意の表示がわかりにくい」とドコモに指摘。同社は来月にも表示を改めると同時に、既存の利用者に同意を取り直す方針だ。現在、同法の見直しを進める内閣官房の検討会でも議論になりそうだ。 提供されているのは、全地球測位システム（ＧＰＳ）を使って自分の現在地を地図上で示すドコモの有料アプリ「地図ナビ」の利用者２３０万人のうち、自動的にＧＰＳ情報を発信する設定にしている５０万人分。アプリを使っていない間でも、５分ごとの詳細な緯度・経度が収集される。 ドコモは２０１０年１０月のサービス開始時から地図会社ゼンリンデータコム（東京）に無償で提供。ゼンリン側はこれを分析し、調査結果を観光業者や土地
７８７型機、コンピューター不具合で緊急着陸 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
１５日午前１０時半頃、太平洋上を飛行中の米サンディエゴ発成田行き日本航空６５便（ボーイング７８７型機）で、飛行経路や燃料などを管理するコンピューター画面が表示されなくなるトラブルがあった。 同機は代替システムで飛行を続け、午後４時３５分頃に緊急事態を宣言、５分後に成田空港に着陸した。乗員乗客１９７人にけがはなかった。国土交通省などが原因を調べている。
住民票・答案…複合機の蓄積データ、公開状態に : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東大など３大学で、ファクスやスキャナーなどの複合機で読み取った学生ら延べ２６４人の個人情報がインターネット上で誰でも閲覧できる状態になっていたことが６日、読売新聞の調査で分かった。 現在販売されている複合機の大半はネットに接続され、初期設定のままだと情報が外部から閲覧できる状態となるが、大学側は「知らなかった」と説明している。専門家は「メーカーは利用者に十分な説明をすべきだ」と指摘している。 情報が公開状態になっていたのは、リコー（東京）、富士ゼロックス（同）、シャープ（大阪）の複合機を使っている東京大医科学研究所や東北大、琉球大の３国立大。 東大医科研では、付属病院の看護師が、血友病の看護に関して答えたアンケート内容や、研修の受講者名のほか、研究員が非常勤講師として採点した東邦大の学生の試験結果など約１２０人分の個人情報が見られる状態になっていた。 東北大の場合、約２０人が所属する研究室
３ＤＳで出会い系に接続した女児を乱暴した疑い : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
任天堂の携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」を使って出会い系サイトで知り合った女児（１２）にみだらな行為をしようとしたとして、茨城県警は５日、千葉県柏市花野井、会社員石飛周容疑者（３６）を強姦未遂容疑で逮捕した。 県警は同日、女児の他にも複数の女児が別の男３人から同様の被害に遭っていたとして、３人を強姦や強制わいせつなどの容疑で逮捕、うち２人はすでに水戸地裁で執行猶予付きの有罪判決を受け、もう１人は１０月に強姦容疑で再逮捕されていると発表した。 発表によると、石飛容疑者は２月１１日午後３時頃、笠間市内のホテルで、女児にみだらな行為をしようとした疑い。女児は３ＤＳでインターネットの出会い系サイトに接続し、石飛容疑者と知り合った。女児の親はネット接続できないようゲーム機を設定したが、女児が解除していた。
米国家安全保障局、日本も監視対象に…米紙報道 : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝今井隆】米国家安全保障局（ＮＳＡ）の盗聴疑惑に関連し、ニューヨーク・タイムズ紙（電子版）は２日、元中央情報局（ＣＩＡ）職員エドワード・スノーデン容疑者から入手したとする内部文書を報じた。 文書は、ＮＳＡが科学技術、外交、経済の３分野で日本を重点的な監視対象に指定していたとしている。日本政府は事実関係を照会した上で、対応策を慎重に検討するとみられる。 同紙が報じた２００７年の内部文書によると、ＮＳＡは「最も優先度の高い分野」として「テロ」「国土安全保障」「大量破壊兵器や化学・生物・放射性物質・核の計画と拡散」など１６分野を指定。これとは別に、中国、北朝鮮、イラン、イラク、ロシア、ベネズエラの６か国を継続的に監視する国と定めている。 日本が重点的な監視対象とされたのは、１６分野のうち「新興の戦略的な科学技術」「外交政策」「経済的な安定・影響」の３分野。
サイバー空間、自衛隊の新活動領域と位置づけ : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
政府の情報セキュリティ政策会議（議長・菅官房長官）は２１日、新たな国のサイバーセキュリティ戦略を公表した。 国家機密を狙うなど国家レベルのサイバー攻撃が増えていることを受け、安全保障の観点からの態勢強化をうたっているのが特徴で、サイバー攻撃に自衛隊が対応できるよう法整備を進めることも検討する。 戦略では、「サイバー空間の防衛」を重点課題として明記。自衛隊の活動領域として、これまでの陸、海、空などと並ぶ新たな「領域」と位置づけ、態勢強化を進める。日本へのサイバー攻撃を他国からの「武力攻撃」とみなした場合、防御措置がとれるよう、国際法の適用なども含め態勢作りを検討する。 サイバー攻撃を受けた事業者に通信事業者が危険を知らせることが出来るかどうかなど、通信の秘密との観点から通信事業者の役割を見直すことも検討課題として挙げた。
戦闘機用カメラの契約解除で東芝、防衛省を提訴 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
航空自衛隊のＦ１５戦闘機用に開発していた偵察用カメラの製造契約を防衛省が一方的に解除したとして、東芝（本社・東京都港区）が同省を相手取り、契約代金約９３億円の支払いを求める訴訟を東京地裁に起こしていたことが分かった。 同省は、老朽化したＲＦ４偵察機の後継機として、Ｆ１５を偵察機に改修する事業を計画。東芝が２００７年度、機体に取り付ける光学・赤外線カメラと伝送装置の試作を約１２３億円で受注した。しかし同省は、カメラが高温や低温の環境下で十分に作動しなかったとして今年２月に契約解除を同社に通告。違約金約１２億円の支払いも求めた。 これに対し同社は、「契約にない性能を要求された」などとして、契約代金のうち機体に装着する機材の代金約９３億円の支払いを求め、７月に提訴。地上で画像データを処理する装置などの代金約３０億円についても提訴を検討している。 同省は「継続中の案件なのでコメントは控える」として
鉢呂経産相「ほら放射能」…党内に進退論 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
９日には鉢呂経済産業相が東京電力福島第一原子力発電所の周辺市町村を「死のまち」と評し、発言の撤回と謝罪に追い込まれた。自らの発信を極力控え、「守り重視」のスタートを切った野田首相だが、思わぬ形で周囲に足を引っ張られている。 鉢呂氏の発言は、９日の閣議後の記者会見で飛び出した。首相らと８日に原発周辺の自治体を視察した感想を記者団から問われ、「残念ながら、周辺市町村の市街地は人っ子一人いない。まさに『死のまち』という形だった」と述べた。９日午前の閣僚懇談会で、藤村官房長官が「テレビなどでの発言は、政府方針を十分踏まえて対応いただきたい」と注意を呼びかけた直後の出来事だった。 野党は一斉に批判の声をあげた。自民党の大島理森副総裁は９日、党本部で記者団に対し、「被災者から希望を奪うような発言をすること自体、閣僚として失格だ」と指摘。みんなの党の渡辺代表も「国会で糾弾されるべきだ」と責任を追及する考
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地デジ難視聴対策のＢＳ、予定通り来年３月終了 : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
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韓国、対日輸入規制さらに強化…証明書を要求 : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）