新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。 【図】ペルーのイベルメクチン投与の推移 ――イベルメクチンの本格投与に踏み切ったインドで、改善の兆しがみられています。インドは今、どのような状況なのでしょうか。 インドではほとんどの州で投与が進んでいる状況です。中には投与を見送っている州もあり、5月以降、投
お上は国民の健康を守ってくれない(危険な医と食)~ねつ造された新市場~ 画像はこちらから(リンク、リンク) 国は国民の健康を金貸しに捧げた金儲けを繰り返す~薬は金貸しに唯一残された成長経済~ 前回は薬の真実を見ていただき、薬がどれだけ人の身体に害があるかを理解していただきました。そして「薬」のほとんどが金貸しの金儲けの道具であることがわかりましたが、では実際、「薬」というものがどれだけ、金貸しの金儲けの道具として使われているかを追求していきたいと思います。先週の問題の答えは下記にあります!! □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ 薬の歴史と副作用(リンク) 昔の薬と今の薬 昔の薬の多くは、元の素材をほとんどそのまま利用していました。たとえば、植物を乾燥させ、細かく刻んだりしたものを、煎じて飲むといった方法です。
高齢者を対象にした新型コロナウイルスのワクチン接種を7月末までに進めるため、東京都は、かかりつけ医など地域の診療所が接種を行った場合、協力金を支給することになりました。 東京都は、新型コロナウイルスの対策にあてる総額4265億円の補正予算案を発表しました。 このなかでは58億円を計上して、地元の住民の診察にあたるかかりつけ医など地域の診療所の医師が、通常診療にかわってワクチン接種に専念した場合、協力金を支給することになりました。 7月末までに1日60回接種した診療所などが対象で、支給額は1日あたり17万5000円です。 この取り組みで最大200万回接種できる計算となり、これは都内の高齢者のおよそ3分の1の人が2回接種できる回数に相当するということです。 高齢者向けのワクチン接種については、政府が7月末を念頭に終えたいとするなか、都によりますと、都内の3分の1の自治体が7月中には完了できない
東京都の小池百合子知事は10日、全国知事会の新型コロナウイルス緊急対策本部会議に都庁でオンライン参加し、議題となった国への緊急提言に意見を述べた。 12日以降も緊急事態宣言が延長されることが決まり、「実効性を担保するためには国の財政支援が欠かすことが出来ない。大規模施設などに対して、休業要請などの上乗せ措置の協力金を支給する場合は、従来の国の財政措置を大幅に下回る補助率が示された」と問題視。「このままですと、協力金の支給は事実上不可能。休業要請の実効性自体にも支障をきたしかねない状況。国が責任を持って地方負担がこれまでの同割合(8割)ということの早急な見直しを行うことを緊急提言に盛り込まれますよう、強く求めていくところであります」と願った。 小池氏が人の流れを抑制する重要期間としていた大型連休が9日で終了した。各企業などに有給休暇取得などを求めていた4月30日、5月6日、7日を含めば、最大
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松本の娘がコメント「父親のことを、私は今も昔も父親とは思えません」 1: それでも動く名無し 2024/01/13(土) 09:35:18.86 ID:pG9EHOYzd 父親である麻原について 「父親のことを、私は今も昔も父親とは思えません。私が生まれた時、父は既に教祖であり、『グル』 […] 2024-01-13 【悲報】寿司屋で炎上港区女子、諸々バレる 1: それでも動く名無し 2024/01/21(日) 21:20:14.70 ID:JtTkvtvQ0 https://i.imgur.com/U1sIGHL.jpeg 話を盛ったことを自白 https://i.imgu […] 2024-01-21 【痴漢行為】山手線の電車内で寝ている女性の胸を揉む男 1: ■忍【LV33,マドハンド,MT】第13艦隊◆IpxlQ2BXrcdb 24/01/08(月) 13:00:25 ID:???
東京商工リサーチ(東京都千代田区)は、PCRなど遺伝子検査を展開する関連企業について調査した。その結果、「PCR検査」「抗原検査」「遺伝子検査」などを展開する検査関連会社は、2021年3月末現在で138社にのぼることが分かった。1年前と比較すると56社(68.2%増)増えている。 約390万社を対象にした東京商工リサーチの企業データベースによると、検査関連会社数は、コロナ禍前の2020年3月までは約80社で推移していた。その大半は医療やダイエット、臨床分析など「遺伝子検査」や「DNA検査」が中心で、「PCR検査」の企業情報は確認されなかったという。 しかし、20年9月には101社、21年3月には138社に急増。そのうち、「PCR検査」は20年9月に8社、21年3月には21社に及んだ。検査関連会社138社のうち、2000年以前の設立は20社(構成比14.4%)だった一方、20年は20社(同1
テレビで連日、コロナワクチンの有効性についてコメントをする医師たち。ワクチン接種を待つ視聴者にとって、専門家の発言は判断を左右する重要な情報だが、気になるデータが存在する。 NPO法人「医療ガバナンス研究所」と探査報道メディアの「Tansa」は、共同で「製薬会社から医師個人に支払われた金銭」をデータベースとして公開している。医療ガバナンス研究所の調査責任者である尾崎章彦医師が言う。 「医療者(医師)が処方する薬の売り上げが製薬会社の収益の大部分を占めている。両者の関係性について透明性を高める必要があると考え、作成しました。製薬会社がホームページで公開している医療者への支払い情報を基に、金額を調査した」 製薬会社が医療機関や医師に支払う謝礼は、「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料等」「情報提供関連費」「その他の費用」に分類されるが、尾崎医師らが着目したのは、病院を通すことなく医師個人
「昨年度は2回しか大学に足を運ぶことはありませんでした」 東京都内にある大学の理系学部に通う大学4年生の磯田貴子さん(仮名・21歳)は実験動画などを見てリポートを提出する毎日を1年間も過ごしました。昨年度の彼女の履修科目で対面授業はたった2回しかありませんでした。 地方から上京してきた大学2年生の西尾雄介さん(仮名・20歳)も「大学の授業がすべてオンライン授業になってしまい、友達も作れずにひたすら授業をこなすだけ。退学も考えた」と話します。 新年度に入って対面授業が再開されると思いきや、新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、4都府県に三度目の緊急事態宣言発出が決まり、大学の授業が右往左往しています。 オンライン授業に逆戻り 文部科学省は、2021年度における大学の授業実施等について、十分な感染対策を講じたうえで対面授業の実施や学内施設の利用機会の確保など、学生の学修機会や環境の確
テレビで連日、コロナワクチンの有効性についてコメントをする医師たち。ワクチン接種を待つ視聴者にとって、専門家の発言は判断を左右する重要な情報だが、気になるデータが存在する。 NPO法人「医療ガバナンス研究所」と探査報道メディアの「Tansa」は、共同で「製薬会社から医師個人に支払われた金銭」をデータベースとして公開している。医療ガバナンス研究所の調査責任者である尾崎章彦医師が言う。 「医療者(医師)が処方する薬の売り上げが製薬会社の収益の大部分を占めている。両者の関係性について透明性を高める必要があると考え、作成しました。製薬会社がホームページで公開している医療者への支払い情報を基に、金額を調査した」 製薬会社が医療機関や医師に支払う謝礼は、「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料等」「情報提供関連費」「その他の費用」に分類されるが、尾崎医師らが着目したのは、病院を通すことなく医師個人
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2024年4月 (39)2024年3月 (39)2024年2月 (35)2024年1月 (35)2023年12月 (36)2023年11月 (32)2023年10月 (39)2023年9月 (40)2023年8月 (40)2023年7月 (40)2023年6月 (38)2023年5月 (37)2023年4月 (39)2023年3月 (46)2023年2月 (36)2023年1月 (36)2022年12月 (40)2022年11月 (40)2022年10月 (40)2022年9月 (37)2022年8月 (39)2022年7月 (40)2022年6月 (39)2022年5月 (37)2022年4月 (33)2022年3月 (37)2022年2月 (33)2022年1月 (27)2021年12月 (42)2021年11月 (40)2021年10月 (38)2021年9月 (40)2021年8月
こんなに頑張っているのに、なぜ日本だけGDPが回復しないのか:スピン経済の歩き方(1/6 ページ) 春だというのに暗い気分になりそうな、景気の悪い話が聞こえてきた。 早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問の野口悠紀雄氏の「弱いGDP回復力、コロナで日本の国際的地位は低下する」(ダイヤモンドオンライン 4月1日)によれば、IMF(国際通過基金)の推計をもとに中国、フランス、ドイツ、イタリア、イギリス、アメリカ、日本の2019年から21年へのGDP増加率を比較したところ、日本が0.46%と最低だった。 中国(14.5%)を筆頭に、ドイツ(11.8%)、フランス(7.4%)などほとんど国が2%以上成長をしている。1日ウン万人という新規感染者が出て、いまだにロックダウンを繰り返し失業者も大量にあふれている国でさえ、着々と経済が回復しているにもかかわらず、日本だけがパッとしないのである。
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経団連の中西宏明会長は、1月27日の連合とのオンライン会議で、「日本の賃金水準がいつの間にか経済協力開発機構(OECD)の中で相当下位になっている」と語りました。それに対し、ネット上では、「他人ごとで自覚がないのか」とか「経団連のせいだろう」などと炎上しました。 日本の企業がこれまで内部留保をため込み、賃金を出し渋っておいて、経団連の会長が脳天気に、このような発言をすることに驚かされます。見方を変えると、経営者の意識としては、「自分たちは正しいことをしてきたつもりだが、世界的に見ると日本の賃金水準は低かった」ということなのかもしれません。 経営者が、労働者に申し訳ないと思いながら、賃金の出し渋りしていたならまだしも、実際には、労働者の賃金は現状の水準で十分だと思っていたわけですから、もっとたちが悪いと言えます。日本の経営者はなぜ労働者に仕事に見合った報酬を払おうとしないのでしょうか。(ライ
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