”The Expose”の問題提起はとても鋭いのですが、少し大雑把な部分も垣間見られ、統計的検討がまだ成されていないようでしたので、今回ONSの元データから10代の子どもたちの接種後の死亡率を算出、統計学的有意差検定を行い、有意と考えられる数値を中心にグラフ化しました。有意差検定は、N(人数)が少ない部分がありましたので、フィッシャーの直接確率を主に用いて行いました。検定には、海外で研究しながら日本を憂えて発信しておられる生物学者のしろのPh.D博士がアドバイスしてくださいました。感謝します! 【10-14歳】 10-14歳のイギリスにおけるこの年齢の人口は261万人で、接種率(1-3回含む)は12.0%でした。接種していない子どものこの期間の死亡率(10万人対)は6.1でした。接種回数や接種後の期間が増えるにつれ、死亡率が増大しており、3回接種して3週間以上経過した児では死亡率が466.
中央アフリカで、サル痘に感染し、医師の診察を受ける女性(2018年10月18日、資料写真)。(c)CHARLES BOUESSEL / AFP 【5月21日 AFP】世界保健機関(WHO)欧州地域事務局のハンス・クルーゲ(Hans Kluge)事務局長は20日、欧州各国で感染が広まっている珍しいウイルス感染症「サル痘」について、今後数か月間で感染拡大が加速する恐れがあると警告した。 【写真特集】世界各地で報告されている「難病・奇病」 クルーゲ氏は、夏の始まりに伴い「大勢の人が集まる祭りやパーティーが開催され、感染が加速することを懸念している」と述べた。 サル痘は特徴的な発疹を引き起こすが、死に至ることはまれ。これまではアフリカ中部・西部で確認されていたが、ここ数週間でポルトガルやスウェーデンなどの欧州諸国の他、米国、カナダ、オーストラリアでも感染者を確認。クルーゲ氏はこの感染拡大を「異例」
年明けから3回目のワクチン接種が進んでいるが、副反応についての報告に、見逃せない表記が目立つという。 2月18日、厚労省のワクチン分科会副反応検討部会で、2月4日までに「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例」が1474件に上ったことが発表された。 分科会の調査時期と近い1月末時点で3回目接種を終えたのは人口の3.2%の約408万人に過ぎないが、死亡事例は18件(ファイザー製13件、モデルナ製5件)報告されている。目を引くのが、うち3件が風呂場での死亡だったことだ。報告書には詳細が記載されている。 「3回目接種直後、著変(著しい変化)なく帰宅。入浴中、心肺停止で発見」(78歳・女性) 「接種当日、入浴中に心肺停止になっているところを家族が発見。心肺蘇生術施行するも心拍再開せず死亡確認」(86歳・女性) 「3回目接種後、元気がなく、眠そうだった。接種2日後の朝、自宅浴室の浴槽内で
「新型コロナワクチンで超過死亡が急増中!」をフェイクとする記事のフェイク 〜 市民によるグラフ化では接種回数と死亡者数は見事に相関していた 新型コロナワクチンの影響で超過死亡が急増しているという説はフェイクだとする記事が出ました。『新型コロナの不安に答える』という本の著者で、免疫学者の宮坂昌之氏が解説されています。 元記事にあるグラフを示しつつ、2020年9月以降の死亡者数は確かに東日本大震災の年を上回っており、「ワクチンに反対する方は、これを、ワクチン接種に起因すると主張します。」と認めた上で、しかし同じ調査の死因の内訳から、老衰、自殺などワクチン接種と関係性が薄い増加要因がある、「がん」「脳卒中」「心不全」は増えているが、ワクチン接種がこれらのリスクを高めているという科学的なエビデンスはないと結論しています。 さらに、ワクチンの総接種回数と死亡者数を示すグラフから「ワクチン接種によって
子どもの自殺が増え続けている。2020年には499人と過去最悪となった。東京大学名誉教授の汐見稔幸さんは、「子どもたちの『困難を解決する力』が弱くなっている。その背景には、人生をシミュレートする活動である『遊び』が失われたことがある」という――。(前編/全2回) 【写真】1960年代末頃の東京や川崎の子どもの遊びや手伝いの様子 ■子どもの自殺に対して日本人は感覚が麻痺している 子どもの自殺が増えつづけている。文部科学省の発表によると、2020年の1年間で、499人の小中高校生が自殺した。これは過去最悪の数字で、この数年、子どもの自殺者数は過去最悪を更新しつづけている。 いまの日本は1年に子どもが500人近く自殺する国なのだ。多いと考えるか少ないと考えるか、基準がないので判断は難しいが、頭によぎったのはしばらく前に訪れたキューバのことだった。 世界一と言われるキューバの医療制度とか教育制度、
東京大学(東大)と杏林大学は、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染後のシリアンゴールデンハムスターの嗅上皮と脳の組織を解析し、嗅上皮での嗅神経細胞と炎症細胞、脳での炎症細胞やシナプスの形態変化を明らかにしたと発表した。 同成果は、米・テキサス大学 医学部ガルベストン校 病理学の岸本めぐみリサーチアソシエイト(現・東大 医学部附属病院(東大病院)耳鼻咽喉科・頭頸部外科 医師)、同・ガルベストン校 耳鼻咽喉科の浦田真次博士研究員(現・東大病院 耳鼻咽喉科・頭頸部外科 助教)、東大大学院 医学系研究科 外科学専攻 耳鼻咽喉科学・頭頸部外科学の近藤健二准教授(東大医学部 附属病院 耳鼻咽喉科・頭頸部外科兼任)、同・山岨達也教授(同・兼任)、杏林大 保健学部 臨床検査技術学科の石井さなえ准教授らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、英オンライン総合学術誌「Scientific Repor
コロナ禍のなか、「帯状ほう疹」の患者が急増したと言います。一体なぜなのでしょうか。 近畿大学医学部皮膚科学教室 大塚篤司 主任教授 「私が近畿大学で患者さんを診ている限りでは、去年の春から夏にかけては、患者さんが非常に多く増えた印象があります。だいたい1.5倍~2倍くらい患者さんを診た印象はあります」 こう話すのは近畿大学医学部皮膚科学教室の大塚篤司主任教授。 コロナ禍の今、帯状ほう疹に警戒が必要だと警鐘を鳴らします。 近畿大学医学部皮膚科学教室 大塚篤司 主任教授 「高齢者の人が基本的にかかりやすいので、50代以上の人が多いんですが、20代でも受診される人がいて、それは普段とは違う印象がありました。コロナ禍でストレスがかかって、帯状ほう疹発症する可能性がひとつあります」 帯状ほう疹の原因は、子どもの頃にかかった水ぼうそうが治った後も体内に潜伏しているウイルスです。 ストレスや疲れ、免疫力
ほたかのブログ ~そろそろB層から脱出しませんか? 医療問題、HPVワクチン、子宮頸がん検診、乳がん検診の過剰診断や誤診、統計の誤用や数字のトリック、詭弁、プロパガンダ、偽旗(やらせテロ)、原発、言論統制(秘密保護法や著作権法改正案)、地球温暖化詐欺などの環境問題、大手メディアが報じないことを綴っていきます。 子宮頸がんワクチンの嘘について、これまでの記事をQ&A形式でまとめてみました。 Q1) 子宮頸がんワクチンって、本当にがんを防ぐの? わかりません。 現時点では、がんを防いだデータは、世界中どこにもありません。 今わかっているのは、せいぜい数年間の感染予防や 異形成と呼ばれるウイルス感染の細胞変化を予防する効果だけです。 それも確実ではありませんし、 10年以上効果が持続する保証もありません。 Q2) では、あと何年たったら効果があることがわかるの? 最低20年以上はわからないでしょ
「21世紀に、まさかこんなことが起きるとは」「第3次世界大戦の始まりか?」――つい1カ月前まで、人類共通の敵は新型コロナウイルスだった。だがロシアの侵攻を境に、世界の関心はあっという間にウクライナ情勢に置き換わった。 新型コロナは、自然現象としてはまだパンデミック状態にある。しかし社会現象としては、このまま“終息”に向かっていくのだろうか。 日本でも3月21日、延長されていた「まん延防止等重点措置」が全面解除となる。 そんな中、驚愕の推計データが3月10日、5大医学誌の1つ『The Lancet』に発表された。日本の新型コロナによる死者数は、実際には10万人超の可能性がある。 政府公表の6倍?本当のコロナ犠牲者数 この研究は、世界191の国・地域および252の行政区について、2020年1月1日から2021年12月31日まで2年間の「超過死亡」を推計したものだ。 超過死亡とは、一定時期の実際
新型コロナウイルスの感染拡大「第6波」では、高齢者施設で療養を余儀なくされ、死亡する人が全国各地で相次いだ。国は医療の逼迫(ひっぱく)をしのぐため施設内療養を進めてきたが、東京都が公表したデータをもとに昨年夏の第5波のピーク時と比較すると、死者に占める施設内療養死の割合が0.4%から15.8%へと上昇していた。全国的にも2月以降のクラスター(感染者集団)の発生場所は高齢者施設が最多となった。識者は現場対応の限界を指摘する。 政府は当初、感染した高齢者は原則入院させる方針を掲げた。多くが基礎疾患を抱える高齢者は重症化リスクが高いためだ。しかし、感染拡大で病床が逼迫する事例が相次ぎ、国は昨年1月の通知で、感染対策や「必要時の診療」といった「前提条件」を満たせば施設内で療養ができるようにした。
新型コロナウイルスの感染減少ペースが鈍り、まん延防止等重点措置は18都道府県で21日までの延長が決まった。いま主流のオミクロン型の変異ウイルスは重症化リスクが比較的低く、海外では行動制限を緩和・廃止する動きもある。国内の流行第6波の出口に向けた課題を各界の専門家に聞く。――1月下旬以降、政府の有識者会議で重点措置の拡大や延長に反対しています。「オミクロン型が私権制限をするほどにリスクのあるウ
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