エロゲをやってると頻繁に量子力学の話が出てくるので興味を持って選択必修の量子力学の講義を取ってみた結果……
抹茶 @I_I__I_I__ エロゲやってると頻繁に量子力学の話が出てくるから、頭良くなった気分になって選択必修の量子力学の講義取ってみたけど、当然といえば当然ながらエロゲで出てくるような内容の“量子力学”は初回の講義で終了して、その後はただひたすら難解というか複雑怪奇な内容を念仏の如く学んで行くだけになって↓ 2021-11-15 12:04:11 抹茶 @I_I__I_I__ ガチ後悔中。 今後の人生で一切使わないであろう分野の勉強で毎週丸一日を費やされるのしんどすぎる…… やっぱり量子力学はエロゲで触りだけ学ぶのが楽しくて吉。 という体験談 2021-11-15 12:04:12 🍁🍆きゅうり @kwc3320 @I_I__I_I__ 真面目に量子力学やろうとすると、高度な数学が必要になる上、内容自体が難解ですから、難しいですよね。 その点エロゲってすごいよね。 量子力学から歴史
安倍氏元秘書ら、再び不起訴 「桜」前日の夕食会巡り特捜部 ｜ 共同通信
Published 2021/11/18 22:07 (JST) Updated 2021/11/18 22:11 (JST) 安倍晋三元首相の後援会が「桜を見る会」前日に主催した夕食会の会費を補填したとされる問題で、東京地検特捜部は18日、ホテル側の宴会代金値引きが寄付に当たるなどとして政治資金規正法違反容疑で告発された配川博之元公設第1秘書（62）を、嫌疑不十分で再び不起訴にした。元会計責任者は起訴猶予とした。東京第5検察審査会が9月、安倍氏の不起訴を「相当」とする一方、配川氏ら2人の不起訴は「不当」と議決していた。 参加者の費用穴埋めが有権者への寄付行為だとする公選法違反容疑などについては、別の検察審査会が7月に出した議決に基づき、安倍氏への再捜査が進められている。
新宿まで急行でも30分程度なのに、追加で料金がかかる特急に並んでる姿を見て驚いた…「スタバ我慢して快適に帰る方がコスパいい」
ンゴイサイ @9Poovm0 この前小田急に乗った時、相模大野から新宿まで30分くらいなのに、新宿行の特急に乗る人が行列作っててびっくりした。 東京の人って座席指定に追加料金払うのに抵抗ないんやな。関西人やと、精々30分乗るだけなら、追加料金いらない電車がどんだけ混んでても頑張ってそっちに乗ると思う。 pic.twitter.com/tkVznHn1JQ 2021-11-17 22:17:11
安倍、麻生よ、ただで済むと思うな…岸田総理の「壮絶な復讐」がいよいよ始まった（週刊現代） @gendai_biz
前編の「岸田総理がウラで「ほくそ笑む」…メディアが報じない「甘利おろし」の全真相」では、10月31日の衆院選で敗北した甘利明氏の、幹事長を辞任するまでの一部始終をでお伝えした。 安倍晋三氏、そして麻生太郎氏にこき使われ、馬車馬のような扱いを受けてきたという岸田総理の復讐劇はまだまだ続く……。 さんざん小馬鹿にされてきた 岸田文雄総理は、一日を終え床に就く前、その日に起きたことをノートに書き記している。ノートの中身については「悪口も書いてあるから他人には見せられない」と告白している。 それは、誰に対する悪口雑言なのか？ 想像すればすぐわかる。岸田は長年、安倍と麻生に牛馬のようにこき使われ、辛酸を舐めてきたのだ。 「第二次・第三次安倍政権では外相を務めるも、安倍は岸田を使い走りとして扱い、ロシア外交では『経済分野協力担当大臣』にいきなり世耕弘成を指名し、岸田の面目を丸潰れにしたこともある。 そ
立民代表選、盛り上がりに不安 共産との共闘姿勢に差異見えず
立憲民主党の枝野幸男前代表の後任を決める代表選（１９日告示、３０日投開票）は、泉健太、逢坂誠二、西村智奈美の３氏が１７日に立候補を表明したことで、複数候補による戦いとなる。ただ、閣僚経験がない３氏の知名度は低く、野党共闘に対する考えでも明確な違いは見いだせない。党勢浮揚につながるかは不透明で、党内からは「この顔ぶれでは難しいのではないか」と不安の声も漏れる。 「民主党政権時代からの顔なじみが党を切り盛りしていた。フレッシュな人材の選挙戦だ。党の人材の豊富さと新しい魅力をアピールする場になればいい」 立民の議員グループ「自誓会」（８人）会長の階猛衆院議員は１７日、国会内で記者会見し、代表選への期待を語った。自誓会は泉氏支援を決めた。 泉氏に対しては中堅・若手を中心に世代交代や党運営の刷新を求める声がある。逢坂氏にはリベラル的な政治信条と首長経験者としての安定感、女性候補の西村氏には党が掲げて
10万円給付家庭、なぜ共働き有利に 背景に半世紀変わらぬ児童手当：朝日新聞デジタル
18歳以下の子どもを対象にした10万円相当の給付で、所得制限をめぐる政府方針に対して、与党内から異論が噴出している。なぜこうした状況になったのか。背景には、半世紀にもわたって変化していない「児童手当」の仕組みがあった。 政府は、10万円相当の給付にかかる時間を短くするため、児童手当の仕組みを使う。 児童手当は中学生までの子どもを育てる世帯に、基本的に1万～1万5千円を支給する。対象世帯から市区町村に振込先の口座が届けてあるため、申請の手間を省くことができる。 コロナ禍だった2020年にも児童手当の受給世帯に1万円を上乗せ支給した成功体験もある。 自治体が先行した児童手当は、国が制度化した1972（昭和47）年1月の支給当初から所得制限があった。夫婦なら二人の年収を比べ、高い方で支給対象かを判定する。所得制限を超えると、今の仕組みでは月額5千円になる。 今回の10万円相当の所得制限として持ち
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萌え起こししたい自治体や企業は暴対講習を受けた方がいいのではという話（あと、フェミと暴力団の関係など）